経済協力開発機構（OECD）は、32カ国に影響を及ぼす仕事の自動化について分析をした重要な報告書を公表した。
2016年の報告書で、OECDは米国および世界の仕事の9％が「高い確率で自動化される」問題に直面していると主張していた。自動化問題に関して最も頻繁に引用されるオックスフォード大学のカール・フライ博士とマイケル・オズボーン研究員の論文（2013年）では、米国の仕事の47％が自動化される可能性が高いとしており、予測に相当の乖離があった。
OECDの最新の報告では、多くの国を対象に分析した結果、14％の仕事が高い確率で自動化が可能であるという。米国では自動化が進むことで10％の仕事が失われると結論付けている。さらに、世界の32％の仕事は内容が変化し、かなりの数の労働者の再教育が必要となるという。
OECDとフライ博士らの調査結果の差から分かるように、こうした予測は必ずしも正確ではない。それどころか、この問題に関する研究すべてを集めると、専門家の数だけの予想があることが分かる。