グーグルは6月14日、自社の従業員のダイバーシティ（多様性）に関する報告書を発表した。3年前から状況はあまり改善されていない。
グーグルは2014年に最初のダイバーシティ報告書を公表し、あまり芳しくない数字が明らかになった。従業員の70％を男性が占めており、黒人の従業員はわずか2%に過ぎなかったのだ。
ここ3年間で、数字の上での大きな変化は見られていない。2017年のグーグルの従業員の割合は以下の通りだった。
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- 69.1％が男性、30.9％が女性。
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- 53.1％が白人、36.3％がアジア人、3.6％がラテンアメリカ人、2.5%が黒人。
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2017年中の新規の雇用は、この割合がほぼ反映されていた。最も大きな改善の1つは指導的な役職において表れた。25.5％が女性で、2014年に比べて5％増加している。
黒人とラテンアメリカ人の従業員の割合の増加を妨げているのは、離職率の高さだ。グーグルのダイバーシティ＆インクルージョン部門の最高責任者であるダニエル・ブラウン副社長は、報告書の中で次のように述べている。「簡単に言えば、従業員の現状を改善するには、雇用に注力するだけでは不十分です。能力の開発や向上にも焦点を当てて、社内の少数派となっている従業員を維持し、インクルーシブ（包括的）な文化を創出しなければなりません」。