新たなテクノロジーは、決して無為に生み出されるわけではない。それらは社会的、経済的、政治的なコンテキストの中で生まれ、今度は自らを生み出した環境に影響を与える。ジョージタウン大学の文化・政治課程で教鞭をとるキャサリン・チャンドラー助教授は、テクノロジーと社会の相互変化を扱う研究の一環として、アフリカのドローン導入事例を調査している。この調査プロジェクトについて、チャンドラー助教授に話を聞いた。
——アフリカでは現在、ドローンはどのように使用されているのですか？
ドローンを用いた小規模なプロジェクトは、アフリカ大陸のいたるところで多数実施されています。野生動物の生息数の集計からワクチンの配達、島々の地図の作成、 災害対策テクノロジーとしての利用まで、内容はさまざまです。私が興味を持っているプロジェクトの1つが、ザンジバル大学が主導するイニシアチブです。 このプロジェクトチームは飛行時間が30～40分しかない小型の商用ドローンを使用しています。このため、ザンジバルの地図を作成するのに2年以上もかかりました。
プロジェクトの目的は、学生が土地計画や天然資源の管理に役立つ地図を作成することで、ハリケーンや石油の流出事故などの災害が起こったときに島々がどうなるかを大まかに把握できるようにすることでした。 このプロジェクトはもともと、長年続いている土地争いの解決を意図したものではありませんでした。しかし、地図が土地を巡る争いにどんな影響を与えるかを把握することが、ザンジバルの地図作成とその情報公開における課題の1つとなっています。
——ドローンで集めたデータを使って、どのように土地争いを解決できるのですか？
どうするのかはよく分かっていませんし、実際に解決するのか …