知性を宿す機械

日本電信電話（NTT）の研究チームは、人間の「現在バイアス」に基づく行動パターンを数学的に解析し、目標達成を助ける新たな数理モデルを開発した。現在バイアスとは、目先の利益や損失を過大評価する傾向のことで、このバイアスにより人は短期的な誘惑に屈しやすくなる。この問題を解決するため、研究チームは最適な介入時点と方法を導き出す数理モデルを構築した。

NTTは、大規模言語モデル（LLM）によって、視覚情報も含めて文書を理解する「視覚読解技術」を実現。同社が研究開発している大規模言語モデル「ツヅミ（tsuzumi）」のアダプタ技術として採用・導入したことを明らかにした。

東京工業大学の研究チームは、創薬における低分子化合物の物性や活性を予測する、新たな人工知能（AI）予測手法を開発した。異なる分子グラフ表現を組み合わせてAIの予測結果に高い解釈性を付与することで、予測の理由が考えやすくなったという。

東京工業大学、東北大学、産業技術総合研究所の研究チームは、量子力学の基本原理に基づいた理論計算（「第一原理計算」と呼ぶ）により生成した大規模な理論計算データおよび機械学習を用いて、無機材料表面の基本的な電子構造を網羅的に予測することに成功した。

東京大学発スタートアップのパークシャテクノロジー（PKSHA Technology）は3月28日、レテンティブ・ネットワーク（Retentive Network：RetNet）を採用した日英大規模言語モデル（LLM）を開発し、2024年4月から段階的に実運用を開始する予定だと発表した。最初の対象領域としては、コンタクトセンターや社内ヘルプデスクを想定している。

東京農工大学の研究チームは、人工知能（AI）の手法の1つである深層学習を活用することで、セラミックス材料の高精度な3次元ミクロ構造をモデル化することに成功した。ミクロ構造がサイバー空間内で取り扱えるようになるため、計算シミュレーションや人工知能（AI）を使った材料の探索や機能の解明、高効率なプロセス開発などへの展開がより容易になることが期待されるという。

東北大学の研究チームは、医用画像診断AI（人工知能）が診断を下す際に、答えは正しくても、AIが診断に至った根拠と専門医の所見が必ずしも一致しているとは限らないことを明らかにした。医学的に妥当でない不適切な根拠に基づく診断は、思わぬ結果を招く危険があるため、このような危険性を認識して対策することで、より安全性の高いAIの臨床応用が求められる。

NECは、整理されず不規則に配置された物品に対し、精密なハンドリング作業が可能なロボット人工知能（AI）技術を開発した。物品や障害物に隠れている領域やロボットの動作結果を予測することで、従来は人手を要した物流倉庫でのハンドリング作業を、ロボットで代替することが可能となるという。

東京大学の研究チームは、深層学習モデルのTransformer（トランスフォーマー）が多様な化合物構造を学習していく過程で、特定の部分を苦手としていることを発見した。深層学習モデルは薬学研究でも活用されており、化合物構造を自然言語処理を使って数値へ変換する化学言語モデルが使われている。ただ、深層学習モデルが多様な化合物構造をどのように認識し、学習しているのかは明らかになっていなかった。

名古屋大学などの研究チームは、進行がん患者を対象に緩和ケアの必要性を判定するAIアルゴリズムを開発した。現在のところ、緩和ケアの必要性を判断するには、患者から精神的な辛さや症状の辛さなどを10段階で聞き取り、専用の用紙に記入する「苦痛スクリーニング」を実行し、その結果を専門家が判断する必要がある。しかし、苦痛スクリーニングには患者1人当たり60分ほどの時間がかかる上、その結果を判断する専門家が少ないのが課題だ。

東京大学、富山大学、カリファルニア大学サンフランシスコ校、マウントサイナイ医科大学などの研究グループは、機械学習で脳MRI画像データから精神病発症リスクを判別するシステムを開発した。テスト用データセットを対象とした場合で85％、独立した確認データセットを対象とした場合でも70％以上の正答率が得られたという。

人工知能（AI）スタートアップ、プリファード・ネットワークス（Preferred Networks）の子会社であるプリファード・エレメンツ（Preferred Elements：PFE）は2024年2月2日、1000億パラメーターのマルチモーダル基盤モデルの開発、および、1兆パラメーターの言語モデルの開発に向けた事前学習の検証に着手すると発表した。

東京工業大学と産業技術総合研究所の共同研究チームは、生成AI（ジェネレーティブAI）の基盤となる、日本語能力に優れた大規模言語モデル「スワロー（Swallow）」を公開した。同モデルは現在公開されている日本語に対応した大規模言語モデルとしては最大規模であり、オープンで商用利用が可能であるため、ビジネスに安心して用いることができるという。

東北大学と国立感染症研究所の研究グループは、動物細胞に付着した病原体の動きを蛍光マーカーなしで自動的に追跡する手法を開発した。感染症を引き起こす微生物が動物細胞内でどのように動くのかを追跡する実験は、病気の仕組みの解明に役立つが、蛍光物質が微生物の生理機能を阻害することがあるため、蛍光マーカーを使える微生物種は限られている。

物質・材料研究機構（NIMS）の研究チームは、AIを利用して希望する特性を持つ材料を短期間で発見する手法を開発した。水の電解装置には高価な白金を使用した触媒を搭載することが多いが、白金を使わない触媒材料を発見し、電解装置のコストを下げ、普及を後押しすることが狙いだ。

量子科学技術研究開発機構（量研）、情報通信研究機構、大阪大学の研究グループは、ヒトが心に思い浮かべた映像を、読み出した脳信号から復元することに成功した。ヒトの頭の中にある画像を脳信号から復元する研究例は数多くあるが、ヒトが目で見ている画像を脳信号から復元することに比べて、ヒトが心に思い浮かべている映像の復元は難しく、文字や幾何学図形など単純な映像でしか成功していなかった。

東京大学の研究チームは、新たな数理モデルを用いて、「敵対的攻撃」から人工知能（AI）を守る防御手法である「敵対的訓練」の特性を解明。安全なAIを実現するためには、ニューラル・ネットワークの「幅」構造を広くすることが重要であることがわかった。

横浜市立大学の研究チームは、米オープンAI（OpenAI）のチャットボット「チャットGPT（ChatGPT）」が医学に関する質問に対して回答する際の正誤を左右する要因を明らかにした。

名古屋大学と北海道大学などの共同研究チームは、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の進化に伴うウイルス排出パターンの変化を人工知能（AI）技術を用いて分析。新型コロナウイルスの進化が潜伏期間や無症候率などの臨床的な症状や、ヒトの行動と複雑に関連していた可能性を明らかにした。

国立情報学研究所（NII）は、130億パラメーターの大規模言語モデル「LLM-jp-13B」を公開した。NIIが主宰し、大学や企業から500名以上が参加する「LLM勉強会」が7月から構築を始めたもので、事前学習とチューニングが完了したことから公開された。

プリファードネットワークス（PFN）は、神戸大学と共同開発した深層学習を高速化するプロセッサー「MN-Core」を、汎用性原子レベルシミュレーション・クラウドサービス「マトランティス（Matlantis）」のコア技術である深層学習モデルの計算基盤として実装。同社のパートナー企業であるエネオス（ENEOS）に提供開始したことを明らかにした。

名古屋大学、理論創薬研究所、インテージヘルスケア、理化学研究所、高輝度光科学研究センターの研究グループは、機械学習を利用して胃酸抑制剤の候補化合物を設計し、その化合物を合成することに成功した。

大阪大学の研究チームは、架空の都市画像とアノテーション（注釈）のペアを自動的に生成する手法を開発した。生成したデータは深層学習の学習データとして利用できる。都市景観のシミュレーションを目的とした深層学習では、大量の学習データを用意する必要があり、データの作成コストが障害になっている。

産業技術総合研究所の研究チームは、視覚情報から物体間に働く力を想起する人工知能（AI）技術を開発した。AIが視覚情報だけから、「崩しそう」「つぶしそう」と想像し、物体を壊さないように、人間らしい推論に基づく行動を立案することが可能になる。

Preferred Networks（プリファード・ネットワークス、PFN）は、日英2言語対応の事前学習済み大規模言語モデル「PLaMo-13B」を開発。オープンソース・ソフトウェアとしてApache License 2.0で公開した。パラメーター数は130億で、日英2言語を合わせた能力では世界トップ級の性能だという。

東京大学の研究チームは、深層学習を実行するニューラルネットワークに脳の神経細胞を模したゆらぎを導入することで、同ニューラルネットワークが持つ脆弱性の一部が軽減できることを明らかにした。