人工知能、いよいよ表舞台へ

保険・金融業のUSAAでデータサイエンス部門の責任者を務めるロバート・ウェルボーンにとって、2015年は機械学習が事業上の意味を持ち始めた年だ。変化の鍵は、改良された機械学習ツールが使えるようになったこと、データ処理テクノロジーが低価格化したこと、データ保存コストが急激に低下したことだ。こうしたテクノロジー面での発展を、USAAが持つ膨大な量のデータと組み合わせることで、数十年にわたって研究されてきたテクノロジーに突如、実用性が出てきた。

保険業、金融業、製造業、石油・ガス製造業、自動車製造業、ヘルスケア。こうした業界は、人工知能との関連が想像しにくい。しかし、グーグルやバイドゥといったテクノロジー企業が人工知能（AI）の研究所を作り、先駆的な発展を成し遂げたことを受けて、幅広い業界がAIの活用方法を研究し始めている。

AIは、事業化によって今後どう発展するだろうか？　また、AIのテクノロジーは、上記のような多様な業界をどのように変えるだろうか？　これらが、今回のビジネスレポートで掲げる課題だ。

現在、AIソフトやサービスを販売する業界の規模は、まだ小さい。IDCのデイヴ・シャブメール研究所長の計算によれば、2015年、認知ソフトウェアのプラットフォームを販売している企業全体（グーグルやフェイスブックなど、自社で研究している企業は除く）の販売額は合計で10億ドルだった。シャブメール所長の予測では、2020年までに、この額は100億ドルを超えるという。IBMやパランティア・テクノロジーズなど、主要な大企業を除けば、AI市場は、今でもスタートアップが担っている。ブルームバーグの計算では、その数は2600社にのぼる。

研究をスタートアップが担っているのは、「人工知能」としてまとめられているテクノロジー（パターン認識、自然言語処理、 …

人気の記事ランキング

1. This company is planning a lithium empire from the shores of the Great Salt Lake 来るか米リチウムラッシュ、 水使用10分の1の新技術で 「つるはし」売る企業
2. Meet the man building a starter kit for civilization 家もトラクターも自分で作る 元物理学者の農家が始めた 「文明のDIYキット」
3. The first new subsea habitat in 40 years is about to launch キッチンもある「海底の家」 40年ぶりの居住施設で 科学者4人が1週間生活へ
4. How do our bodies remember? 解説：運動をやめても筋肉は覚えている——復帰が速い科学的理由とは