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フェイスブック、グーグル、アップルの元従業員たちが、スマートフォンやソーシャル・メディアがもたらしたとされているいくつかの問題を修復することを目指す取り組みを始めた。

元従業員たちはヒューマン・テクノロジー・センター（Center for Humane Technology）を新たに立ち上げ、「デジタルに気を取られすぎているという危機的な状態を逆転させ、テクノロジーが人間の最大の利益となるように再調整する」と語っている。

ヒューマン・テクノロジー・センターではまず、子どもの健康に対するテクノロジーの影響を研究するための法案についてロビー活動をする予定だ。同様に、自動化システムとして明確に分類されていないボットの使用禁止令についても働きかける。さらに、米国の公立学校5万5000校で、テクノロジーに焦点を当てた公共広告キャンペーンを展開するつもりだ。

依存性のあるアプリ、新たな真っ向から子どもをターゲットとしている製品、あるいはフェイクニュース、はたまたその他多々ある悪事といった、巨大テック企業に対する社会の不信感が高まっている。これらの企業に責任を取らせようとする試みは、今のところうまくいっていない。ヒューマン・テクノロジー・センターは巨大テック企業の行動を変えられるか？ 興味深い試みとなりそうだ。