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在宅治験が実施されることで、より多くの人々が治験に参加できる。

これまで治験参加者は、実施場所まで通うために多くの時間とお金を費やさねばならなかった。こういった負担は、30％の参加者が治験を途中で辞めてしまう要因となっている。

将来のバーチャル治験では、参加者自らが作業や検査をする。「在宅で参加できるようにすることで、治験参加の妨げとなる地理的条件や時間、不都合などの障壁を取り除いているのです」。サイエンス37（Science 37）の共同創業者であるベリンダ・タンCMO（最高医療責任者）は、アンダーク（Undark）の取材にそう答えた。 AOバイオーム・セラピューティクス（AOBiome） が実施したニキビ治療薬の最近の治験では、ソーシャルメディアを通じて参加者を募り、8000人の候補者の中からオンラインで参加者を選抜。郵便、電子メール、iPhoneアプリ、ビデオ会議を活用して治験が実施された。

バーチャル治験は安上がりで利便性が高い一方で、一貫性や正確性を確保するのが難しくなる検査もある。自分自身に注射を打つのが好きな人はあまり多くないからだ。