エネルギー

The Internet of Things Could Keep Dirty Coal Plants in Business スマートな石炭火力発電所が
温室効果ガスを排出し続ける

再生可能エネルギーをインターネットに接続することで電力供給は安定するが、大量の温室効果ガス排出源である石炭火力発電所の寿命も延ばしてしまう。 by Richard Martin2016.07.08

イタリアの公益事業会社A2Aは2014年、発電能力の過剰と電気の卸売価格の急落に直面し、トリノに近いキヴァッソにあるガス火力発電所を閉鎖した。しかし今年初め、この発電所は再稼働した。市況の改善もあったが、同社のマッシミリアーノ・マシ副社長(発電・取引担当)は、最大の理由は新しいクラウド型のテクノロジーにより以前より効率的に稼働できることだ、と述べた。

マシ副社長によれば、発電所に導入されたGEのハードウェアとソフトウェアにより、休止状態の発電所をフル稼働にするための所用時間が従来の3時間から2時間以下に短縮された。また、送電網に断続的に供給される再生可能エネルギーによる電気が増えると発電所が受け持つ電力需要が不安定になるが、新しいテクノロジーのおかげでうまく対応できるという。

「送電事業者にとって望ましいのは、より短い時間でフル稼働できる発電所です。非常に大きな強みです」(マシ副社長)

GEは昨秋、ガス発電所向けのデジタル・パワー・プラント・システムを、6月には石炭発電所向けもリリースした。GEによれば、このシステムにより、従来の石炭発電所は(電力生産のために使われる燃料が持つエネルギーの)効率を平均33%から49%に改善でき、温室効果ガスの排出を3%削減できるという。燃焼される石炭の特性に合わせて発電所を「チューニング」し、ボイラーに流入する酸素の量を調整することで燃料燃焼を最適化し、機器の停止によるダウンタイムを削減するのだ。現在、GEのほか、IBMやシーメンス、シュナイダーエレクトリックといった大企業が、再生可能エネルギーや化石燃料を使用する大規模発電所のデジタル化に何らかの形で関わっている。

アメリカンエレクトリックパワーのティム・リョーダン副社長(エンジニアリン …

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