「遅くとも2030年には完全自動運転はできる」。そう語る⻘木俊介が案内するオフィスに入ると、メンバーがみんな若いことに軽い驚きを覚えた。スタートアップは若いメンバーから構成されていることが多いものだが、その中でも、ズバ抜けて若い印象だ。インターンかとも思ったがそうではなく「新卒で入ったメンバーもいる」という。彼らの意識は高く、「人類のためにこの技術は大事だと考えて」参画しているという。

この記事はマガジン「世界を変えるU35イノベーター2022年版」に収録されています。 マガジンの紹介

チューリング（TURING）は、「完全自動運転EVの量産メーカー」を目指すスタートアップ。最高経営責任者（CEO）は、機械学習を使った将棋AI「ポナンザ（Ponanza）」の開発者として知られ、名古屋大学特任准教授でもある山本一成。そして最高技術責任者（CTO）を務めるのは、カーネギーメロン大学（CMU）で自動運転を研究していた⻘木俊介。この2人が2021年8月に共同設立した企業だ。

2022年7月にはシードラウンドで10億円の資金を調達。9月末から10月初頭には自動運転で北海道を1周する実験に取り組み、総距離1480キロメートルのうち約95パーセントを人工知能（AI）による自動運転で走破した。同社は高価なライダー（LiDAR：レーザーによる画像検出・測距）やミリ波レーダーにはこだわっていない。カメラのみを用いている。

「カメラは情報量がものすごく多いんですよね。視覚情報は人間の脳も十分に処理できていないと言われているくらいです。ライダーを触っていた時期もありますが、カメラに比べると扱われる範囲が限られていて、プレーヤーが圧倒的に多いカメラのほうが分野としての発展も速い。カメラに関わる人たちがもっと入ってこられる自動運転の会社を作ってあげれば、ビジョンで勝てると思っています」

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カメラからの情報を入力、ハンドル角度や経路などを出力とした訓練データを使って大規模基盤モデル（大量かつ多様なデータで訓練され、高い汎化性を持つネットワーク）を作り、それを使った自動運転技術を開発をしている。

「多くの批判もありますが、テスラは実車を作って使ってもらっています。半歩でも前に進もうという姿勢、あれこそが米国企業の活力だと思います」

「自動運転はレベル1から4、そして5へと徐々に進むと思っている人が多いがそうではありません」と⻘木は語る。目標は「レベル5」、すなわち一切の条件なく、事前に製作された高精度3次元地図などもない状態で、どこででも自律走行できるクルマの実現だ。

チューリングは、自動運転システムの要素開発や、作り込まれたテストコースでデモ走行するのではなく、実際に自動運転自動車をゼロから丸ごと製造して、ユーザーの手元まで届けることを目指している。ここが他の自動運転スタートアップとは大きく異なる点だ。

Webサイトには「We Overtake Tesla（テスラを追い越す）」という文言が掲げられている。「この領域でナンバーワンの企業はテスラだ。だったらテスラを越えるしかない」と考え、山本の指示のもと、⻘木が考えた標語である。チューリングの社名を決める前にテスラの年表を作って分析し、ステップを描いた。完成車メーカーになることを目指し、2025年に100台、2030年には1万台の生産と販売をマイルストーンに置いている。

自動運転技術にスタートアップとして取り組むメリットは「なぜやっているのですか？」と誰も質問しないことだと⻘木は言う。

「2015年くらいから8年間くらい取り組んでいますが、『なぜ自動運転を研究しているのですか？』と、誰も聞かないんですよね。これはすごいことだと思います。『できるとうれしい』とみんな勝手に思ってくれる。これはエンジニアにとってすごく幸せなことです。論文で言うと、1ページ目の『研究の目的』を書く必要がありません。『自動運転をやります』と言えば、みんな話を聞きに来てくれるのです」

つまり、自動運転が普及すれば社会に大きなインパクトを与えられることは自明というわけだ。その自動運転自動車をユーザーに届け、産業規模に拡大できる次世代の国産自動運転メーカーを作る。それがチューリング、そして⻘木自身の目標だ。

所有欲を刺激する自動運転自動車を開発するために

チューリングは2022年4月から、千葉県柏市にある「柏の葉スマートシティ」に拠点を構えている。ドローンやモビリティ開発用のテストフィールドがあるからだ。自動車は物理環境で動くハードウェアであり、自動運転のためにはハードとソフトを高いレベルで融合させる必要がある。部品をどのように配置するのか、電装系はどうするのか、各種データに具体的にどのようにアクセスするのかといったことは実際に手を動かして知らなければならない。開発したアルゴリズムをすぐに実機で試せる場は重要だ。
2023年1月には、まずはドライバーの運転支援を行う「レベル2」の機能を持つガソリン車「THE 1st TURING CAR」を1台限定で販売した。市販車（レクサスRX）を改造した車両のグリルには、ソフトウェアとハードウェアが両翼となって自動車業界に一石を投じることを意味するチューリングのロゴが輝いている。

車両の外見にはまったく違和感がない。フロントガラス上部にはカメラが付いているが、知らなければドライブレコーダーとしか思わないだろう。画像処理用コンピューターはダッシュボードの中にある。自動運転システムは、これと、CAN（Controller Area Network）信号をクルマとやり取りするデバイスと電源を供給するインバーターだけで動作している。周囲となじみやすい外見も重要視している。

「頭がいい人が、机上で考えたようなクルマは売れない」と⻘木は言う。自動運転車だからといってハンドルをなくしたり、気取ったデザインを狙うのではなく、現実に売れている自動車とはどんなものなのかを知ることが重要だという意味だ。これは、技術が先行しがちなエンジニア組織だからこそ意識している点だと語る。

何かを成し遂げるときは“におい”がする

チューリングでは各プロジェクトに世界の都市名を付けている。基盤技術を検証するプロジェクトはInverness（インバネス）、設計するための調査プロジェクトはJakarta（ジャカルタ）、既存のEV車両を分解してどういう部品で作られているのか把握するプロジェクトのPraha（プラハ）といった具合だ。

そして注目したいのは、工場を作るプロジェクトはMilano（ミラノ）だ。同社では2023年中に工場を稼働させる予定で、5〜6年間のうちに100台の新規車両を製作して販売し、その後は1万台の生産を目指すという。⻘木らは「実証実験のタグを付けて走るよりも、1人のユーザーに届けるべき」と考えている。だからこそ「We Overtake Tesla」なのだ。

「多くの批判もありますが、テスラは実際に自動車を作ってユーザーに使ってもらっています。半歩でも前に進もうという姿勢、あれこそが米国企業の活力だと思います。それがないと前には進めせん」

完全自動運転とは、自動車運転における判断と行動の決定をAIに任せるということだ。企業としてそれに踏み切るには勇気がいる。やらない理由を考えるほうが簡単だ。実際、大手企業はイノベーションのジレンマに陥っている。一方で、自動車は現在も、多くの事故を起こしながらも社会に受け入れられている不思議な工業製品でもある。「完全自動運転技術によって被害者を少しでも減らすことができるのであれば、誰かがやるべきだ」と⻘木は語る。

そこでまず、いち早く社会実装してきたテスラの戦略を分析し、まねできる戦略はまねて、追いつき、やがて追い越すことを目指している。そのための拠点として、工場建設は必要だという。

「何かを成し遂げる企業は、そういう“におい”がするものです。そのにおいに価値を感じてもらい、『あいつらは自動運転を実現するかもしれない』と本気で思ってもらう必要があります。そのためには、生産する工場がなくてはならないのです」

米国のトップ大学層はGAFAを目指していない

⻘木は東大修士時代、分散協調システムの研究に取り組んでいた。きっかけは学部3年生のときに出会った「スマートダスト」の論文。技術で世界を変えていく構想に、寝られないほどの興奮を覚えたという。

自動運転システムの研究に本格的に関わり始めたのは2015年頃から。船井情報科学振興財団の奨学金で留学したCMUでは、論文で終わるだけでなく、社会の実問題に取り組むことの重要性を叩き込まれた。⻘木は「自分はそんなに頭がいいわけじゃない。優れた人のみを送り出すプログラムなら奨学生にも選ばれてなかった。たまたま見てくれた人がいて、自分は幸運なチケットを手に入れた」と、ずっと考えていたという。そして「大きな挑戦をして、期待値を超える驚きを届けたい」と思ったそうだ。

「チューリングは“ワクワク枠”の企業。私たちはそういう役目を背負った上で、活躍しなければならないと思っています」

CMUでは、周囲の就職に対するスタンスにも日本との差を感じたという。日本でGAFAがもてはやされていた時期に、米国のトップ大学層はそこを目指さず、自ら起業することや、面白そうで成功しそうなスタートアップを見ていたという。しかし⻘木は、米国での起業は考えなかった。

「米国はエンジニアとしては楽しいんですけど、違和感もありました。CMUでは大小さまざまな企業からオファーがあり、共同研究に取り組みました。そんな中で、プレゼンで日本企業の名前がよく出てくるんです。『スズキを燃費で倒したい』とか。最初は日本企業は評価されているなと思っていたんですが、その先の未来に違和感があったのです。自分が50歳になったとき、米国の企業にいて日本の企業を倒して、SNSでブイブイ言ってるような未来像っていやじゃないですか（笑）。でも実際、米国在住の日本人で、『日本は沈没する国だからもうダメ』と言う人はいます。気持ちは分かりますし、海外で頑張ってるからこそハッパをかけるつもりで言っているのだろうけど、自分にとってはそんな未来は悲しい。自分が20代で大学院にいて『米国の大学はいいからおいでよ』と言うのとは違います。20代でやっていいことと50代でやるべきことは違うと思うのです」

CMUでのこれらの経験は、日本で生まれ育った自分を改めて見つめ直すことになったという。

「もちろん米国で就職して大きなチームに入って活動するという未来もあると思っていました。ただ一方で、自分にとっての社会や大切な人は誰かというと、やはり日本だし、日本の家族や友達なんです。自分が海外で研究開発を頑張ると、日本の産業が落ちていく状況は望んでいませんでした」

『攻めているにおい』を醸し出し面白い存在になる

⻘木はその一方で、日本で情報系エンジニアが本当に憧れるような企業は少ないとも思っていた。トップのエンジニアが入りたいと思うような会社を、自分の手で作れないか。個人で取り組むだけではなく、団体戦で経済的な恩恵を受けるには、スタートアップがしっくり来る。そして、国内で産業を興すことができれば、米国に行かせてもらった恩を返すこともできるとも考えた。

こうして⻘木は2020年に帰国する。国内でスタートアップを始めたいと考えたが、「4割は不安があった」と当時を振り返る。⻘木はまず行動を変えた。会ったことがない人に会い、積極的に連絡を取った。

そんな中で出会ったのが、現CEOの山本だ。始まりはツイッターのDMからだった。山本もポナンザ以降、次に何をするか決めあぐねていたようだ。⻘木の自宅があった名古屋で会うことになり、ロボットを動かしたりしてひとしきり遊んだあと、山本が帰ることになる。⻘木は玄関先までのつもりで、サンダル履きのまま山本を送ろうとしたが、そのとき内心では「このまま別れると、終わっちゃうなあ」と思いながら、駅までついていったという。実は山本も同じように感じており、別れ際に「来週も来るわ」と告げた。その後、月曜から金曜まで山本はビジネスホテルに泊まって⻘木と会うことになり、一緒に飯を食い、勉強し、プログラムを触り、2人で起業するに至ったというわけだ。

「チューリング」という社名は、情報処理の基礎理論を構築したアラン・チューリングに由来する。不幸な最後だったチューリングだが、今日のようなダイバーシティの時代であれば、もっと幸福な人生を送ることができたのではないかという思いと、計算機科学分野のノーベル賞とも言われる「チューリング賞」を受賞するような人間が社内から出てほしいという願いも込めて、社名に選んだ。こうして選ばれた社名の下、彼らはスピード感を維持して進んでいくことと、常にポジティブであることを重視しているという。

「2人で『攻めっぽいにおい』を出しているのは、つまらないことをしても仕方がないと思うからです。世の中、“ワクワク枠”の企業がないと面白くないじゃないですか。そういう役目を背負った上で、私たちはしなければならないと思っています。エンジニアとして面白い挑戦ならやるべきだし、面白がることで意思決定も簡単になります。そして、世間からも面白い存在として見てもらえるようになると思います」

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本記事でインタビューした青木氏が登壇するイベントが2024年4月24日に開催されます。詳しくはこちら。

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