配達ドローンは医薬品や血液からアマゾンの注文、ピザに至るまで、あらゆる物の輸送に使われそうだ。しかし メルセデス・ベンツとドローンメーカーのマターネット、スターシップテクノロジーズの共同研究を見ると、配達自動車は今後も宅配ネットワークの要であり続けそうだ。

メルセデス・ベンツの新しいコンセプトカー「ビジョン・バン」の屋根には、ドローン用の着陸エリアがある。車内にはドローンに貨物を積み、切れた電池を自動交換するシステムが装備される。ドローンとして使われるのはマターネット製の新型自律機M2で、ドローンの配達中、車両が次の配達地点まで移動すれば、配達に関わる無駄な時間を減らせるはずだ。

一方で、メルセデス・ベンツはスターシップと、6輪自律配達ロボット「ロボバン」も計画しており、ロンドンで試験済みだ。「母艦」配達車で配達地域まで8体のロボットが運ばれ、宅配の最後の足として400個の荷物を届ける。スターシップによると、9時間のシフト時間中に配達できる貨物数を最大120%増やせるという。

配達車両とドローンやロボットの組み合わせは、宅配網の「ラストマイル」の効率を高める手段として合理的だ。固定の物流センターからドローンを飛ばし、長距離の配達をさせて行き来するのは現実的ではない。配達先が拠点からの距離に制約される上、カバー範囲を広げるには物流センターを増設せざるを得ず高コストになるし、ドローンは小さな荷物（たとえば、マターネット製ドローンの最大積載量は2kg未満）しか運べない。

配達車両を、移動する物流ハブとして使えば、こうした問題はほぼなくせる。宅配先が集中しているエリアでは、ドローンが小さな荷物を運び、配達車両のドライバーは重い荷物を届ければよい。ドローンが急ぎの荷物を飛行距離ぎりぎりまで運び、配達中のドライバーが受け取って、その先に届ける形態もあり得るだろう。

メルセデスがスターシップと組むのはドローンに出くわした歩行者が驚かないようにすることと、配達中の貨物が略奪されないノウハウを蓄積するためだ。

もちろん、規制の問題もあるといえばある。米国の新しい連邦規則によって、ドローン関連のビジネスやサービスに門戸を開いた一方で、人混みの上や、操縦者の視界を超えてドローンを飛行させる場合、企業は特別許可を取らなくてはならない。マターネットの緊急パラシュートや許可済みの進路からは外れないようにする自律システムなど、幅広い安全処置をもってしても、規制の対象であることは変わらない。

企業がドローンで荷物を輸送し始めても、道端で停車する配達トラックはなくならなそうだ。

（関連記事：“This Plucky Robot Will Blaze a Trail Carrying Pizza,” “Now You Can Finally Use Your Drone to Make Money,” “Drones Set to Deliver Medicine to Remote Parts of the U.S.”）

ロボット最前線

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