無印良品のアートディレクション、蔦屋書店、GINZA SIX、森ビルなど、多彩な企業やブランドのVIやロゴデザインなどを手がける、グラフィックデザイナー、原研哉氏。デザイン活動に加え、家を起点にこれからの暮らしや都市の未来を考える展示会『HOUSE VISION』、日本特有の風土を取り上げて自ら取材に赴きビジュアルとテキストでその潜在的な魅力を掘り下げる『低空飛行』といったプロジェクトを実施して、デザイナーという立場から未来に向けての提案を行っている。

「家」という存在はさまざまな産業の交差点

HOUSE VISIONでは、参加企業がパビリオンとして原寸サイズの家を設置する。各コンセプトを実際の家として体現することで、家に対する潜在的な課題や欲望を可視化し、未来を考える。

この記事はマガジン「Cities Issue」に収録されています。 マガジンの紹介

「もともと生活とか暮らしに興味があって、『家』にたどり着いたんですけれど、HOUSE VISIONをやってみて分かったのは、家という存在はいろいろな産業の交差点だということでした。

以前は、ハイテク製品のメーカーだけがスマートハウスの話をして、医療関係者だけが遠隔医療の話をして、電力メーカーがエネルギーの話をして、自動車メーカーだけがモビリティの話をしていました。これでは、いつまでたっても未来にはたどりつかないんです。家というものを中心に据えると、それはプラットフォームとしてすべてのジャンルを交差させることができる。家の中に、エネルギーも移動も、通信も物流も、先端医療も、コミュニティや高齢化社会の問題までも…、つまり社会課題が全部入ってくるのです。だから家を考えるということは、まさに未来を考えることに一番近い。そして、異なるジャンルの企業が交わりやすいんです」

2013年に開催した『HOUSE VISION 2013 TOKYO EXHIBITION』では、「新しい常識で家をつくろう」というテーマで、蔦屋書店やホンダなどのむしろ住宅メーカーではない企業が多く参加。さらにデザイナーとコラボレーションすることで、「住む」ことに対する新しい提案が各所でなされた。2回目となる『HOUSE VISION 2 2016 TOKYO EXHIBITION』では、その傾向はより顕著となる。

「2回目のテーマは『分かれてつながる離れてあつまる』になりました。今は家族の人数が限りなく少なくなっていて、1人の状態が圧倒的に多い。昔のように直系の家族三世代がみんなで一緒に住んでいるような家は減り、核家族で子どもが1人、子どもが独立すれば夫婦2人、離婚してしまえば1人ずつになるといった具合に、どんどん1人になっていく世の中です。

一方で、スマートフォンを始めとするテクノロジーによって、人と人のつながり方も多様になっています。すると、そういった通信サービスそのものが、新しい家族の形を作っていくようになるかもしれない。分断され切ったインディビデュアルを、“コ・ディビデュアル”としてもう一度まとめていく。それを実現していくテクノロジーとは何なのかといったところにも注目しました」

新たな文脈の中に家を置くと未来の姿が見えてくる

HOUSE VISIONに多様な企業が参加することで、従来の住宅建築には課題が残されたままになっていることも、より鮮明になってきたと原氏は言う。

「たとえば、60階建てのビルを建てたとします。50階に住む住人が郵便物を取りに1階まで降りるとか、宅配便の人が荷物を届けてくれたときについでに48階の荷物も届けようとすると『誰の許可を取って入っているんだ』とクレームされ、いったん1階に降りて入り直さなくてはならない。そんなことが起きるのであれば、60階建てのマンションという構造は間違っているという話になります」

HOUSE VISION 2ではヤマトホールディングス×柴田文江氏の『冷蔵庫が外から開く家』が展示された。家の外からも中からも開ける冷蔵庫や収納を壁に配し、さまざまなものをやり取りするというところから着想したものだ。

「物流から未来をつくろうとすると、冷蔵庫は家の外からも直接開けたほうがいいといった発想が生まれます。家には、人が出入りするためのドアだけなく、食料品や衣料品、クリーニングサービスなど、いろいろなものが出入りするドアがあったほうがいいかもしれない」

この着想はHOUSE VISIONの研究会の中で鈴木健氏の提言から生まれたものだが、原氏は、こういった生活の変化から生まれてくるアイデアに未来のヒントがあると説明する。

家を考えるということは、まさに未来を考えることに一番近い。

「各ドアを通過したものをセンシングして分析すると、その家のアクティビティがほぼ把握できるようになります。そう考えると、これは在宅医療の話にもつながってくる。必要な情報がきちんとセンシングできる環境になっていれば、家と病院はそんなに変わらないかもしれません。コロナ禍において自宅治療が問題になりましたが、病気になって病院に行く理由は、そこには医療サービスがあり、モニタリングシステムがあるからです。モニタリング機能を家にも持たせられれば、病院の機能の一部は家で代替できます」

3回目は開催場所を中国・北京に移し、『HOUSE VISION 2018 BEIJING EXHIBITION』として開催。ハイテクノロジー分野で躍進めざましい中国を牽引する企業が参加した。

「テクノロジーの進展が著しい中国の都市は、東京とは異なる物理環境で動いている印象でした。都市部に人が集まってくるけれども、家賃が高いので所得が低い若い労働者たちにとって住む場所が豊かとは決して言えない。ハイテクビルが建ち並び、eコマースが加速する一方で、厳しい居住環境で生活している人々も少なからずいる。そんな北京では『新重力』というテーマ、つまり中国というまったく新しい環境の中で住宅を考えていく展示となりました」

アジアという枠組みに広がったHOUSE VISIONの次のステージは、韓国。新型コロナウイルスのパンデミックの影響で実施が遅れたが、2022年の開催が予定されている。今回挑むテーマは「農」だ。

「農業というと、農作物を育てることや、土壌環境を整えることなど、いくつかの観点があるわけですが、『太陽エネルギーを植物の力を利用して食物に変える』というクールなコンセプトとして『農』をとらえることで、家の形や機能はもちろん、土地の広い郊外に住むなど、住環境の考え方も変わってきます。

物流から未来をつくろうとすると、冷蔵庫は家の外からも直接開けるほうがいい。

当然ながら、農業自体のイノベーションにも注目しています。ソウルにMANNA CEA（マンナ・シーイーエー）という若手の事業家たちが運営する企業があります。『アクアポニックス』という新しい農法に取り組んでいるのですが、簡単に説明すると、下の水槽で魚を養殖し、魚が排せつしたものを養分にして、上で野菜を作るというエコシステムです。作付面積当たり20倍の収穫、使用する水は10分の1といった大きなメリットがあります。MANNA CEAではそれを事業化していて、中近東にプラントを輸出したり、収穫した野菜やサラダを都市部のエンドユーザーに直接販売したりといったビジネスも始めています。こうしたハイテクが農業を変え始めたときに、住宅の生活はどうなっていくのかということを原寸の家として表現できればと思っています。このようにテーマはどんどん変わっていきます。新たな文脈の変化の中に家を置いてみて、家を介して未来を考えるというのがHOUSE VISIONなのです」

その『HOUSE VISION 2022 KOREA EXHIBITION』は現在、ソウル市郊外で建設が進んでいる。

世界は遊動の時代を迎え移動しながら暮らし始める

家を軸としたプロジェクトで「住む」という行為を見直してきた。原氏は以前より、世界は「遊動の時代」を迎えつつあり、「住む」という概念が変わり始めると指摘している。

新型コロナウイルスの蔓延で一時的に動きは止まっているが、それまで観光立国を宣言した国や地域では外国人訪問者数が増加していた。2019年時点でフランスは約9000万人、スペインは約8400万人、イタリアは約6500万人と、それぞれの国の人口よりも多い人数が訪れている。訪日観光客数も大きな伸びを見せていた。2009年の670万人から、2019年には約3200万人と、10年で約4.7倍に増えていた。2030年には6000万人という予測が掲げられているが、さまざまなシンクタンクの予測を踏まえると、コロナ禍を経てもおそらく到達すると原氏は見ている。

パンデミックでせき止められていたことによって、移動、遊動のポテンシャルが高まっている。

「観光資源とは、気候、風土、文化、食が四大要素で、世界共通ですが、どれを取っても日本は非常に恵まれていると思います。国土の67パーセントが山林でしかも火山帯なので、至るところに温泉が湧いています。山間部には急峻な川筋がへちまの筋のように通っていて水質はすばらしい。さらに国土はすべて海に囲まれているわけで、日本列島は、東西南北実にバラエティに富んだ姿をしています。そこには、わざわざやってきて見るに足る自然のポテンシャルがあります」

新型コロナウイルスによるパンデミックは、遊動の時代にどのような影響を与えたのか。原氏は次のように語る。

「人々の移動はコロナ禍でいったん止まったように見えますが、それは移動の趨勢が変わったわけではありません。むしろ、しばらくせき止められていたことによって、移動、遊動のポテンシャルが高まっていると思います。

遊動の対義語は定住です。これからは移動が常態化する状況も生まれてくるのではないかと思います。2週間とか1カ月とかバカンスを取って旅行するようなものではなく、オンとオフが融合していく状態、休みながら仕事をし、仕事をしながら休むような、そんなスタイルに近づいていくのではないかと思っています」

また、リモートワークの一般的化によって、遊動の時代は加速していくという。

「リモートワークが非常に盛んになりました。これは結構大きなことで、都市のビルにみんなで集まってデスクを囲んで仕事をしなくても、分散的に住み、離散的に存在していても仕事はできたのです。30人の会議ならむしろリモートのほうがスムーズだとも言える。離散的な関係が必ずしもマイナスではないということが、コロナ禍で立証されました。パンデミックによって移動が制限されるのではなく、むしろ『どこで仕事をしてもいい』という世界が近づいたように思います」

世界がグローバル化していくとローカリティの価値は上がる

遊動の時代を見据え、原氏は日本の魅力を再認識するための取り組みを行っている。日本の可能性について考えるには、まずは大局的に見る必要があると言う。

「戦後の日本は、資源を輸入し、湾岸地域を削ってコンビナートを建設し、車や家電製品をどんどん輸出する加工貿易や製造業を中心に進んできました。エレクトロニクスとハードウェアの連結を上手にハンドリングして高度成長を果たしたのです。しかしその後、次の産業を考えなければならないところで停滞してしまった。人工知能とビッグデータの解析が拡大していく産業に乗り遅れてしまい、今に至ります。次の数十年を何で食べていくのかということを、日本は考えなくてはなりません」

経済的にグローバル化した世界では、人やモノ、お金や資源も、地球規模で動いていく。さまざまなものがグローバル化した結果、原料調達から市場まで、あらゆるものを地球規模で展開していかなければ、経済的な合理性が成り立たなくなってしまった。そんなとき日本が注目すべきは、遊動の時代に合わせた新次元の観光知だと、原氏は指摘する。

「世界がグローバルになればなるほど、ローカリティの価値は相対的に高まっていきます。イタリアでパスタを食べ、インドでカレーを食べ、日本で寿司を食べる。背景となっている生活や文化がある場所だからこそ、おいしく感じる。グローバル化が進んで人が動けば動くほど、ローカルの価値に人々が気づき、『グローバル/ローカル』は一対となって今後の世界観が作られていくようになると感じています。ローカルに価値があると気がついた人たちは、それを求めて、さらに移動を加速していくのです」

原氏は、日本には日本ならではの長い歴史というオーセンティックな価値があり、それが日本の魅力となっていると分析する。

「テクノロジーは引き続き大切です。ITやプラットフォーム産業の趨勢に日本はついていかなければならない。ただ、変化していくイノベーティブな部分を頑張りつつも、歴史的に積み上げられたオーセンティックな部分のバリューをすでに持っている優位にこそ気づくべきです。オーセンシティに関しては、長い歴史を持つ“文化的な存在としての日本”があります。先輩を出し抜いてでも起業し、お金持ちになるといった殺伐とした競争やイノベーションに疲れ果てた西海岸のビジネスパーソンが、昔から守られ続け、今後も変わらないオーセンティックな価値を探して世界を見渡したとき、求めるものは日本でたくさん発見できると言われています」

原氏は2019年、『低空飛行』というWebサイトを公開し、日本の風土の魅力について紹介を続けている。自ら場所を選んで訪れ、写真や動画の撮影、文章の制作を手がけ、その土地の細部に宿る深い魅力を伝えている。

「僕には日本のこと、風土の魅力が分かっていないところが多々あります。『低空飛行』は、基礎研究のようなもので、自分の目を通して撮影したり、文字に書き起こしたりすることで、日本のポテンシャルの実態を学習し直しているのです。

世界に向き合うときには、きちんと母国を理解した上で向き合わなければならず、そのためには日本のローカリティの価値を把握し直しておく必要があります。ところが、日本の潜在価値に気がついてそこに投資し始めているのは、国内資本ではなく外国資本だったりするのです。コロナ禍で止まっていたそういった海外からの動きも、やがて再開されるでしょう。止まっている今は巻き返す好機と言えます」

『低空飛行』で紹介された場所はすでに40カ所ほどに上る。

「HIGH RESOLUTION TOUR」というサブタイトルが示すとおり、各所の魅力を掘り下げて高い解像度で紹介している。

「たとえば、日本の酒蔵は世界的に見てもポテンシャルがあります。ヨーロッパの最上級の酒は700mlで20万円くらいします。日本酒でも同様の価値を見いだせる可能性はあります。もちろん観光は富裕層のものだけではありませんが、地域を振興させていくにはそういう対象もマーケットに据えなくてはなりません。ホテルなどの建築も本来、風土のすばらしさを最大化するための装置として計画すべきです。

僕は『低空飛行』などをやりながら、日本に向けて一生懸命トスを上げ続けているんですね（笑）。日本は規格大量生産は得意だったし、それが生かされる局面は今後もまだあると思いますが、この先はそういった国内の魅力を掘り下げていく審美的な投機が必要だと思います」

都市は“なる”ものであって造るものではない

世界における日本というローカリティ、そして日本の中におけるローカリティの価値が高まる遊動の時代を前にして、都市という存在も変わりつつある。

「近い将来、日本の地方都市とか、魅力あるローカルがハブになっていく可能性はあります。ただし、東京の役割がなくなっていくわけではありません。東京という機能が日本全国に分散して離散的に東京の頭脳が機能しているというか、そんなイメージを持っています。

生物としてよりよく生きているかどうかというところに、知性を起動させなくてはならない。

若者が地方に行くという動きは当然あっていいのですが、今は地方に彼らがきちんと稼げて生活できるシナリオが少ないので、あてもなく行っても苦労するだけかもしれない。ローカルなバリューを生み出せるという戦略がキッチリ書けて、酒蔵にしても、高効率農業にしても、新しい移動サービスにしても、地域をベースにきちんと生活ができるというシナリオが見えていることが大事です。そこに人々が徐々に訪れ始めて、気がついたら人口が増えているといった状態が理想だと思います」

一方の都市のスマート化に関しても、物理的な枠組みを先に作ってそこに人を当てはめていくような発想には疑問があるという。

「たとえば、スマートシティという言葉がありますが、“シティ”という考え方が古いと感じます。そもそも、都市とかシティとかいったものは造るものではなく、“なる”ものだと思うんですよね。骨格のような都市計画はあったとしても、どんなビルが建って、どんなカフェやレストランができて、どんな美術館がどこにできるかというのは、試行錯誤の営みの産物だと思うんです。

スマートという感覚は必要だと思いますが、構想していくのは、スマートソサエティとか、スマートコミュニティといったものです。たとえば、先ほどの“機能としての東京”は、もはやソサエティとなっていて、気がついたらそれが全国に散らばっている、といったことが起こるのではないでしょうか」

また、スマートシティを支えるテクノロジーの扱いにも気を配るべきだと警鐘を鳴らす。

「人はどこかで、テクノロジーの進歩によって人や人の暮らしが良くなっていると思い込んでいる風潮があるように思います。スマホで頼めば何でも届くような暮らしがいいのか悪いのか、考えなければならない。人類は宇宙に行って火星の石は拾えても、目の前の石を打ち割って道具を作ることなど到底できない不器用な存在になってしまいました。

道具は、人の賢さだけではなく、残虐さとか欲深さ、だらしなさも加速させてしまうのです。怠惰や欲望、しんどいことを嫌う感受性などあってはいけない。スマートフォンがスマートなのかどうか分かりませんが、それをタップして風呂が沸かせるとか、カーテンが開くとか、そんなことはどうでもいい。生物としてよりよく生きているかどうかというところに知性を起動させなくてはなりません」

新たに形成されていくソサエティがどう進んでいくのか、原氏はデザイナーの視点から見つめ、提案を続けている。

「デザイナーは、実にさまざまな仕事に携わっています。美術館、百貨店のVIもやれば企業の広告も作る、パッケージや本の装丁もやる。展覧会も作れば、家具や食器のデザインもする、Webや動画の制作も…。本当に多様な接点を社会に対して持っています。ですから、僕らがデザインの木に登って見ているのは、他の人達とは少し異なる風景じゃないかと思うんです。先が見えない今のような時代には、その視点を生かし、潜在している価値を掘り起こし、目に見える形にしていくことが、肝要だと思っています」

（インタビュー：矢野裕彦（TEXTEDIT）／写真：是枝右京）

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