仕事を変えるか？会社を変えるか？ 転職大国アメリカの内訳
平均的な米国人は、生涯を通じて12件の仕事に就く。しかし、多くの転職において、どれくらい大きな職業変更をしているのだろうか？ フローイングデータ（FlowingData）に掲載された最近の記事では、米国政府が実施している人口動態調査における職業データを前年に就いていた職業と見比べることにより、それを推し測ろうとしている。
最も転職率の高い職は、ライフガード（プールなどにいる救護員）で、およそ55％だった。もっとも結果だ。ライフガード職は若年層の短期間の労働人口によって占められ、季節によって移り変わるからだ。対極にあるのが、弁護士や裁判官だ。こういった職に就くには多くの時間と費用を要する。そのため、弁護士や裁判官の転職率は5％にも満たない。
人は職を変えるときに、同じ分野の仕事で新しい職を得がちである。この傾向に真っ向から反するのが、漁業、農業、専門職である。こういった職種から転職する人は、65％以上が別の分野に職替えをしていた。反対に、医療従事者が転職する際には約20％、エンジニアリング関連職では約30％しか、別の分野に転職していなかった。しかしながら、こうした数値は間もなく上昇するかもしれない。リンクトイン（LinkedIn）の報告によると、ミレニアル世代（1980年代から2000年代初頭までに生まれた人）は、非ミレニアル世代に比べ、新しい職に移るときに業種を替える人の割合が16％高いからだ。
医療やテクノロジー関係の分野は、ミレニアル世代の転職先として大発展を遂げている業種であり、多くの人々を惹きつけている。しかし、転職前の職が何だったかにより、新たに就く職は大きく変わる。コンピューター・プログラマーはコンピューター・システム・アナリストやソフトウェア開発者になりがちだ。一方、農家や酪農家のほとんどは、建設業、運送業、倉庫管理人といった仕事に就いている。自分と同じ職業の人が次に就く仕事が何か、興味を持ったのではないだろうか？ いいものがある。フローイングデータが作った便利なグラフだ。
