収監中のジャーナリストが刑務所のネット解禁を訴える理由

カリフォルニア州は先日、2021年末までに州内のすべての囚人にコンピューター・タブレットを無料で提供すると約束した。これにより、私のような囚人は、厳しい制限がかかった刑務所のメッセージング・サービスを通じてではあるが愛する人にメールを送ることができる。映画や本などのコンテンツをダウンロードできるようにもなる。これは素晴らしい第一歩だが、より自由に、かつ頻繁にインターネットを利用できなければ、刑務所の壁の外の世界の変化に本当の意味で追い付くことはできない。

私は2003年から収監されている。当時はまだ、アップルがアイチューンズ（iTunes）を発表したばかりで、私はタイム・ワーナー（Time Warner：現ワーナーメディア）に代金を支払ってアパートに設置してもらったいわゆる高速回線にまだ畏怖の念を抱いていた。それ以来、私は1秒たりともインターネットを利用したことがない。インターネットに接続するとはどういうことなのかという判断基準は、テレビや紙媒体から得たものだ。

初の仮釈放の機会が訪れる2023年には、私は53歳になっている。有罪判決を受けた殺人犯である私は、更生したことだけでなく、生産的で雇用可能な市民になれることを仮釈放委員会に確信させなければならない。テクノロジーの変化を肌で感じていたとしても、それについていくのは難しいものだ。ましてや収監されていれば、それは事実上不可能というものだ。

出所後はジャーナリズムの道に進みたいと考えているが、ひどく時代遅れの技術スキルセットで世界経済に復帰できるのかと考えると、毎日不安だ。パンデミック後の世界の雇用市場では、これまで以上にインターネットを使いこなせることが求めら …