KADOKAWA Technology Review
×
マガジン刊行記念「Vol.1 AI Issue」を新規購読でプレゼント。
さらに割引も。
産業ロボ大手クーカ、家庭用ロボット参入へ
Industrial Robot Firm Kuka Looks to Automate the Home

産業ロボ大手クーカ、家庭用ロボット参入へ

中国企業に買収された産業用ロボット大手のクーカが消費者向けロボットの開発を表明。工場向けに開発された技術からどんなロボットが生まれるのだろうか。 by Jamie Condliffe2017.06.22

世界で最も成功した産業用ロボットのメーカーのクーカ(Kuka)は、人間を助けるロボットの開発に取り掛かかろうとしている。

2016年の夏、明るいオレンジ色のロボットが工場の床一面に並んでいる、ドイツのロボット企業クーカは、中国の家電メーカー、ミデア・グループ(美的集団)に50億ドルで買収された。この買収は、自動化を取り入れるという中国の長期的な願望を反映している。当時、MITテクノロジーレビューのウィル・ナイトAI担当上級編集者は、買収はおそらくミデアの国内工場の生産をロボット化するためだろうと説明したが、ミデアの国産ロボット開発に役立つかもしれないとも推測している。

今では後者の推測が証明されつつある。クーカのCEOは、 フィナンシャル・タイムズ紙とのインタビュー(ペイウォール)で、「ミデアはロボットやオートメーションに何も手をつけていませんが、クーカこそがミデアにとってオートメーションなのです。そして、ミデアは消費財産業と非常によい繋がりがあります。だからミデアとクーカは一緒に消費者向けロボットを開発したいと思います」。

そのロボットがどのような形になるかは、まだはっきりしていない。しかし、これまでのクーカの製品から考えると、話をしたり家の周りを歩き回ったりする程度の小さな友達のようなロボットになることはまずないだろう。それどころか、クーカは、食器洗い機から食器を出し入れしたり、飲み物や一皿の食べもの用意したり、高齢者がベッドから出るのを手伝うようなロボットを作ろうとしているかもしれない。こういった作業は機械にとっては複雑な仕事だが、次第にロボットがするのがより妥当だと思われるようになってきている

消費者へのロボットの普及を広く促進するのは、快活な会話タイプのロボットではなく、こうしたヘルパー型のロボットになりそうだ。今年初め、市場調査会社のリサーチ・アンド・マーケッツは、パーソナルロボット産業が2022年までに年率40%近く成長し、340億ドル規模に達するだろうと推定した。また、清掃や高齢者のケアに使用されるロボットが、成長の主な推進要因となると指摘した。

クーカの新しいマシンが人型ロボットになるとは期待すべきではない。実際、フィナンシャル・タイムズ紙の説明によれば、クーカは「2本の腕と顔が必要か、あるいは何か別の方法で動いたり、作業できるかどうかを再考している」という。

(関連記事:Financial Times, “Chinese Bid for Kuka Shows How Serious It Is About Robots,” “China Is Building a Robot Army of Model Workers,” “Audi Drives Innovation on the Shop Floor”

人気の記事ランキング
  1. The human cost of a WeChat ban: severing a hundred million ties 中国と世界をつなぐ 「ウィーチャット禁止」の 深刻すぎる影響
  2. The AI optimization group's challenge: Innovation in infrastructure 屈指のAI最適化集団が挑む
    「インフラ」のイノベーション
  3. A college kid’s fake, AI-generated blog fooled tens of thousands. This is how he made it. 大学生がGPT-3で偽記事を作ってニュースサイトで1位になった方法
  4. It’s too late to stop QAnon with fact checks and account bans SNSで存在感増す陰謀論、 「Qアノン」とは何か?
  5. IBM has built a new drug-making lab entirely in the cloud 化学実験を在宅で、IBMがロボット+AIでクラウド新サービス
タグ
クレジット Photograph by TOBIAS SCHWARZ | Getty
ジェイミー コンドリフ [Jamie Condliffe]米国版 ニュース・解説担当副編集長
MIT Technology Reviewのニュース・解説担当副編集長。ロンドンを拠点に、日刊ニュースレター「ザ・ダウンロード」を米国版編集部がある米国ボストンが朝を迎える前に用意するのが仕事です。前職はニューサイエンティスト誌とGizmodoでした。オックスフォード大学で学んだ工学博士です。
10 Breakthrough Technologies 2020

気候変動から量子コンピューティング、人工衛星群まで。
MITテクノロジーレビューが選んだ、世界を変える10大テクノロジー。

記事一覧を見る
人気の記事ランキング
  1. The human cost of a WeChat ban: severing a hundred million ties 中国と世界をつなぐ 「ウィーチャット禁止」の 深刻すぎる影響
  2. The AI optimization group's challenge: Innovation in infrastructure 屈指のAI最適化集団が挑む
    「インフラ」のイノベーション
  3. A college kid’s fake, AI-generated blog fooled tens of thousands. This is how he made it. 大学生がGPT-3で偽記事を作ってニュースサイトで1位になった方法
  4. It’s too late to stop QAnon with fact checks and account bans SNSで存在感増す陰謀論、 「Qアノン」とは何か?
  5. IBM has built a new drug-making lab entirely in the cloud 化学実験を在宅で、IBMがロボット+AIでクラウド新サービス
フォローしてください重要なテクノロジーとイノベーションのニュースをSNSやメールで受け取る