屋外実験も提案、
太陽地球工学の是非判断へ
初のロードマップ

サンフランシスコを拠点とする非営利団体が、太陽地球工学の利用について十分な情報に基づいて意思決定するために必要だとする、実験・研究・インフラの詳細なロードマップを公表した。MITテクノロジーレビューが独自に入手した情報で明らかになった。

科学者たちはこの半世紀にわたり、反射性の粒子を成層圏に放出して火山噴火による冷却効果を模倣し、気候変動に対抗できる可能性を探ってきた。

しかし、「成層圏エアロゾル注入（SAI）」として知られるこの手法について、これまで少なくとも数百件の研究が実施されているにもかかわらず、どの程度の効果があるのか、ほかにどのような影響を及ぼすのかについて、科学的理解には依然として大きな空白が残っている。しかも、こうした不確実性を解消するための体系的な計画はこれまで存在していなかった。

太陽地球工学の研究に資金を提供する研究組織、リフレクティブ（Reflective）は9月10日、「SAIリサーチ・ロードマップ」を公開し、この空白を埋めようとしている。

「私たちの使命は、太陽光反射について十分な情報に基づいて意思決定するために必要なデータとツールを、実際に役立つだけの速さで世界に提供することです」と、同団体の共同創設者兼最高経営責任者（CEO）、ダコタ・グルーナーは言う。「私たちの見立てでは、現在の研究体制が想定しているよりもはるかに短い時間軸で、世界が極めて重大な決断を迫られる可能性があります」。

この取り組みによって科学研究の方向性を示し、慈善団体や政府機関に優先度の高い研究への資金提供を促して、「責任ある形で研究を加速」させることが狙いだとグルーナーは言う。

報告書の試算によると、すべての研究を連携して進めれば、完了までに約10年、費用は約3億7000万ドルで済む。一方、連携せずに進めた場合は、およそ20年、約14億ドルが必要になるという。

グルーナーは、リフレクティブがこの形態の太陽地球工学の実施を支持しているわけではないと強調する。一方、報告書では屋外実験を実施すべきだと主張している。そこでは、二酸化硫黄（または二酸化硫黄に変化する物質）を徐々に量を増やしながら成層圏に放出し、何が起きるのかを観察する。

これは論争を呼ぶ立場だ。2002年以降、数百人の研究者が屋外実験の禁止と「国際的不使用協定」を求める公開書簡に署名し、このような強力な技術を世界的に公平な形で管理することはできないと主張している。また署名者の一部は、太陽地球工学の利用をめぐる最大の問いの一つ、つまり「誰にそれを実施する権限があるのか」という問題には、研究をいくら積み重ねても答えられないと論じている。

「私の考えでは、最も重要な問いは技術的なものではありません」と、「不使用イニシアチブ（Non-use initiative）」の共同発起人で、オランダのワーヘニンゲン大学でグローバル環境ガバナンスを専門とする教授、アールティ・グプタは、最近のステージ上でのインタビューで私に語った。

「核心的な問いは、成層圏エアロゾル注入のような、地球そのものを変え得る技術を誰がコントロールするのか、ということです。誰が開発し、誰が実施し、何を目的とするのか。何のために、そして誰の目的のために使われるのか。こうした問いは極めて根本的です。このように地球そのものを変え得る技術には、恩恵を受ける側と不利益を被る側が生まれるからです」。

「意味のある速さで」

グルーナーが2023年末にリフレクティブを設立して以来、この非営利団体は太陽地球工学研究の分野で急速に重要な存在となった。現在までに複数の著名な慈善団体や個人から2000万ドル以上を調達し、数十の研究グループに約400万ドルを提供している。リフレクティブ自身も研究を促進するため、オープンソースの太陽地球工学シミュレーターの開発や、共同研究のためのオンラインハブなど、いくつかのプロジェクトを進めている。

今年初め、リフレクティブは「SAI不確実性データベース」を公開した。これは、小規模な太陽地球工学の取り組みでさえ実施に移す前に解決しておく必要がある、科学上の未解明事項と工学上の障壁を列挙したものだ（この具体的なシナリオと未解明事項については、以前の記事で詳しく取り上げた）。

最大の不確実性のいくつかは、どのようなガスや粒子を使うのが最も合理的なのか、そしてそれらを乾燥した成層圏に放出した後に何が起きるのかという問題に関 …

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