KADOKAWA Technology Review
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2日前
An insect-bot mimics desert ants by looking at the sky to navigateGPS不要、「天空コンパス」で元の場所に戻る砂漠アリロボット

新しいロボットは、砂漠アリと同様の光検出機能を利用することで、GPSなしでも移動できる。

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新しいロボットは、砂漠アリと同様の光検出機能を利用することで、GPSなしでも移動できる。

砂漠アリは、サハラ砂漠の灼熱の状況でも生き延びられる。ただし、数分以内に食べ物を見つけないと、焼け死んでしまうような状況に陥ることがある。こうした環境に生きてきた結果、砂漠アリは、人間には検知できない偏光帯を利用して、非常に効率よく移動できるようになった。それに加えて、砂漠アリは、自分の歩数を慎重に数えている。砂漠アリが生存しているのは、この2つの戦術によるものだ。

サイエンス ロボティクス(Science Robotics)に2 月13日付で発表されたロボットは、太陽光の偏光を検知できる紫外線センサーを備えている。「天空コンパス」と呼ばれるこの機能は、砂漠アリが太陽の光を検知する方法を模倣したものだ。この天空コンパスは、ロボットが進む方向を決めるのに役立つ。また、砂漠アリと同じように、歩数も数えている。屋外で実施したテストでは、いくつかのチェックポイントを経て、元いた場所の14メートル以内に戻るのに成功したという。

このテクノロジーは、GPSに障害が発生した場合の案内のバックアップに役立つ可能性がある。GPSの障害は、無人乗用車にとっては特に大きな問題となる。

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  • 画像クレジット: Julien Dupeyroux
charlotte.jee [Charlotte Jee] 2019.02.15, 11:34
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3日前
Hawaiian residents are trying to fight off a proposed space launch siteハワイのロケット発射場計画、住民の反対で難航中

全ての都市が宇宙港となることを望んでいるとは限らない。

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すべての都市が宇宙港となることを望んでいるわけではない。

アラスカ・エアロスペース(Alaska Aerospace Corporation)は、ハワイ島にある約5.3万平方メートルの土地に、年間最大24回の商業打ち上げを予定する発射場の建設を計画している。赤道付近からの打ち上げは、人工衛星を軌道に乗せる速度をさらに加速できるため、ハワイ島は理想的な打ち上げ場所となる。

1月に開催された説明会でクレイグ・キャンベル最高経営責任者(CEO)は、候補地への建設に反対しているおよそ50人の住民と対面した。批判はキャンベルCEOが現地の文化を理解していなかったことへの非難から、工業化が進むことで発生する騒音や汚染に関する懸念にまで及んだ。

赤道付近というハワイ島の場所は、人類初の有人宇宙飛行に成功した1960年代から、宇宙に関わる人々の興味を引きつけてきた。現地住民の激しい反対は、過去にハワイ島への宇宙港の建設を計画中止に追い込んだことがある。現在、キャンベルCEOは次のステップとして、別の住民への説明会に直面している。この説明会では打ち上げ場所に関する質問に答えなければならない。キャンベルCEOは過去の計画よりも小さな発射場を計画しているが、地域住民の賛同を得るのは難しそうだ。

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3日前
SpaceX wants to build up to 1 million Earth satellite internet connectionsスペースX、衛星ネット向け地上基地局を100万カ所設置へ

スペースXは、人工衛星によって顧客にインターネット・アクセスを提供するプロジェクトの次の段階に入った。

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スペースXは、人工衛星によって顧客にインターネット・アクセスを提供するプロジェクトの次の段階に入った。

人工衛星によるインターネット信号を受信するには、やはり地上システムが必要となる。2月1日、スペースXが米国連邦通信委員会(FCC)へ申請したところによると、アラスカ、ハワイ、ヴァージン諸島、プエルトリコを始めとする米国内各地に最大100万カ所の地上基地局の設置を求めている。姉妹会社であるスペースX・サービス(SpaceX Services)向けに、インターネット用人工衛星の接続ポイントを提供する。

スペースXはすでにFCCから4425基の人工衛星打ち上げ許可を得ており、これによって同社のスターリンク(Starlink)インターネット衛星群(コンステレーション)が出来上がることになる。スペースXは現時点で提供するサービスや場所についてほとんど明らかにしていないが、2018年2月には「ティンティンA(Tintin A)」と「ティンティンB(Tintin B)」と呼ばれる2つの実験衛星の打ち上げに成功している

数千基もの人工衛星が5年間に順次打ち上げられる予定だが、すべてが低高度軌道上に配備されるのは2024年以降となる。スペースXは初期の衛星群(4425基)を2019年後半に打ち上げる予定だ。その後、7500基の人工衛星がある時点で追加され、それによって送受信できるデータ容量もさらに増えるだろう。

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  • 画像クレジット: SpaceX
エリン・ウィニック [Erin Winick] 2019.02.14, 11:14
3日前
Pricing algorithms can learn to collude with each other to raise prices強化学習ベースの価格設定アルゴリズムに「談合」の恐れ

アマゾンで買い物をするとき、購入したサービスや商品の価格を設定したのは、おそらく人間ではなくアルゴリズムだ。自動化システムがますます手ごろで簡単に実装できるようになるにつれ、価格設定アルゴリズムはあらゆるオンライン販売で使われるようになってきた。

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アマゾンで買い物をするとき、購入したサービスや商品の価格を設定したのは、おそらく人間ではなくアルゴリズムだ。自動化システムがますます手ごろで簡単に実装できるようになるにつれ、価格設定アルゴリズムはあらゆるオンライン販売で使われるようになってきた。

航空会社やホテルは長らく機械を使って価格を設定してきたが、価格設定システムは進化しており、ルール・ベースのプログラムから強化学習ベースのプログラムへと移行し、価格を決定するロジックはもはや人間がコントロールするものではなくなった。

強化学習はAI(人工知能)エージェントに対し、特定の目標に向けて罰と報酬を使って動機付けする機械学習のサブセットである。アルファ碁(AlphaGo)が、囲碁で最強の棋士を打ち破るのに強化学習を使ったのは有名だ。価格設定システムは、たとえば、全体的な利益を最大化するなどの目標を与えられ、その後、シミュレーション環境でさまざまな戦略を実験し、最適な戦略を見付ける。だが、 ある新しい論文では、このシステムが大きな問題を起こす可能性を指摘している。強化学習を使った価格設定システムは、すぐに「談合」を学んでしまうのだ。

イタリアのボローニャ大学の研究者は、単純な強化学習ベースの価格設定アルゴリズムを2つ作り、制御環境へ投入した。その結果、2つの完全に自立したアルゴリズムはお互いのふるまいに反応することを学び、 単独で動作していたら付けるはずの価格より商品価格を高く引き上げることが分かった。

「もっとも心配な点は、2つのアルゴリズムが共同行為の証拠をまったく残さなかったことです」と研究者は書いている。「アルゴリズムは、自身が動作する環境に対する事前知識なしで、お互いにコミュニケーションをとることもなく、談合するように特に設計されたわけでも指示されたわけでもなく、純粋に試行錯誤によって談合を学びました」。強化学習による価格設定アルゴリズムは、商品の価格を上昇させ、最終的には消費者の利益を害するリスクがある。

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  • 画像クレジット: Sean Gallup/Getty
カーレン・ハオ [Karen Hao] 2019.02.14, 8:55
3日前
This stunning view of the far side of the moon was taken by a Chinese satellite中国の人工衛星が撮影した「月の裏側から見た地球」

この写真は、地球上からは決して見ることのできない、月の裏側の姿を捉えた写真だ。その証拠に、地球が月の後ろに見えている。

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この写真は、地球上からは決して見ることのできない、月の裏側の姿を捉えた写真だ。その証拠に、地球が月の後ろに見えている。

月の裏側の写真は、中国の月探査衛星「竜江2号(りゅうこう:Longjiang-2、DSLWP-B)」が2月3日に撮影し、オランダのデュインゲロー電波天文台によってダウンロードされたものだ。2018年6月から月周回軌道に乗っている竜江2号が、無線送受信停止期間が終わった後にこの写真を撮影した。

無線送受信停止期間は、中国の嫦娥4号(じょうが:Chang’e-4)の月の裏側への着陸を妨げないための、やむを得ないものだった。原画像は紫色がかっていたが、上の画像は研究者が色を補正したものだ。

中国の月探査計画は、2004年に開始された。それ以来、中国国家航天局(CNSA)は、嫦娥1号と嫦娥2号という2つの無人月周回探査衛星を打ち上げた。また、月探査機である嫦娥3号、嫦娥4号も同様に打ち上げた。

嫦娥3号の探査車は、1976年のソ連のサンプル・リターン・ミッション(地球へ鉱物などのサンプルを送り返す計画)以来初となる月面着陸に成功したものの、遠くまで移動できなかった。2太陰日(地球時間で約1カ月)後、探査車は移動能力を失った。一方、嫦娥4号は、2019年1月に月面への着陸に成功している。

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  • 画像クレジット: CNAS / Dwingeloo Radio Observatory
エリン・ウィニック [Erin Winick] 2019.02.14, 6:54
4日前
NASA has discovered another massive crater beneath the ice in Greenlandグリーンランドの氷の下に2つめの巨大クレーター、NASAが発見

隕石の衝突で出来たクレーターが、わずか数カ月の間にグリーンランドで2つ発見された。

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隕石の衝突で出来たクレーターが、わずか数カ月の間にグリーンランドで2つ発見された。

2月11日に『ジオグラフィカル・リサーチ・レターズ(Geophysical Research Letters)』誌で発見が報告された2つめのクレーターは、幅が45.4キロメートル以上あると考えられている。2018年にグリーンランド北西部のハイアワサ氷河下に見つかったクレーターからわずか183.5キロメートルしか離れていない。ハイアワサ氷河下のクレーターの最初の発見を受けて、米国航空宇宙局(NASA)はグリーンランドの氷河の下にある地層の調査にさらなる資源を投じていた。

NASAの氷河学者たちは、地形図、衛星画像およびレーダースキャンを用いて、この地域の地形を分析した。その結果、底が平らなボウル型のくぼみが岩盤上にあるのを発見した。このくぼみは隆起した縁に囲まれており、隕石衝突でクレーターの底部に形成される特徴的な中央突起があった。クレーターは、長い年月をかけてかなり浸食されており、10万年前から1億年前に形成されたものと研究チームは推定している。そのため、今回発見されたクレーターは恐らく、ハイアワサ氷河下のクレーターより以前に形成されたと考えられる。

地球上の近接した場所に2つのクレーターが発見されたのは、今回で3例めとなる。「人類はこれまで、地上、上空、そして宇宙から、さまざまな方法で地球を調査してきました。それでもなお、今回のような発見があると考えるとワクワクします」とNASAゴダード宇宙飛行センターの氷河学者であるジョー・マグレガー博士は述べている。

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  • 画像クレジット: NASA
エリン・ウィニック [Erin Winick] 2019.02.13, 13:55
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4日前
An AI system can diagnose childhood diseases better than some doctors140万件のカルテで訓練されたAIドクター、若手小児科医を上回る

経験の浅い小児科医よりも高い精度で、髄膜炎やインフルエンザといった病気を発見できる新しい深層学習システムが開発された。

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経験の浅い小児科医よりも高い精度で、髄膜炎やインフルエンザといった病気を発見できる新しい深層学習システムが開発された。

新たなシステムは、中国・広州の医療センターにおける18歳未満の患者56万7498人の140万件に及ぶ診察記録を用いて訓練された。チームは、診察記録の情報をさまざまな診断に関連するキーワードにまとめあげ、それらのキーワードをシステムに取り込んで、55の疾患のうちの1つを発見できるようにした。

システムの能力はまったく申し分ないものだ。インフルエンザや手足口病といったありふれた病気から、髄膜炎のような命に関わる病気に至るまで、90~97%の精度で診断できた。システムの診断精度を小児科医20人と比較した結果では、経験の浅い小児科医よりも上だったが、経験豊かな医師の多くよりは劣っていた。研究成果は、2月11日付けの『ネイチャー・メディシン(Nature Medicine)』に掲載されている。

人工知能(AI)システムは、診断分野においてかなり有望であることが示されている。だが、単に医師の補助をするだけではなく、医師の代わりとなるにはまだほど遠い。この種のシステムは、救急治療におけるトリアージの用途に役立つ可能性がある。

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  • 画像クレジット: Pixabay | Semevent
charlotte.jee [Charlotte Jee] 2019.02.13, 10:41
5日前
Russia plans to temporarily disconnect the entire country from the internetロシアが一時的な「ネット鎖国」を計画、軍事演習の一環で

ロシアはサイバー軍事演習の一環として、一時的にインターネットを遮断することを計画している。たとえ国境外諸国から切り離されたとしても、機能できることを確認するのが目的だ。

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ロシアはサイバー軍事演習の一環として、一時的にインターネットを遮断することを計画している。たとえ国境外諸国から切り離されたとしても、機能できることを確認するのが目的だ。

2月11日のZDネット(ZDNet)の報道によると、ロシア当局とインターネット・プロバイダー(ISP)らは、国民と組織との間で交信されるデータが国外へ配送されず、国内にとどまることを確認するための実験を計画している。実験の正確な日時は明らかにされていないが、2019年4月1日までに実施される予定だ。

実験の目的は、現在ロシア連邦議会で審議中の新法案が実際に機能するかどうかを試すことにある。新法は、たとえ外国の侵略者によってロシアが孤立したとしても、国内のISPが確実に機能し続けることを求めている。2018年12月に議会に提出された新法の実施に際しては、ロシアの通信会社がすべてのインターネット・トラフィックに対し、通信規制当局であるロシア連邦通信局(Roskomnadzor)の認可した相互接続点へと通信経路を変更できる必要がある。

ロシアのISPは法案には反対しないものの、実験を実施すればロシアのインターネット・トラフィックに大混乱を招くだろうとZDネットは指摘している。インターネットの遮断は高くつく。2016年の分析結果では、たとえ短時間であっても全国のオンライン活動を中断させると、国の経済に数十億ドル規模の損失を招くことが分かっている。

2017年にロシア当局は、国内の全インターネット・トラフィックの95%に対し、2020年までに国内の通信経路を整備する計画を発表した。計画は、中国と似たようなWebトラフィック・フィルタリング・システムの導入を目指すロシア政府の長年の取り組みの一環でもある。しかし、いまのところは断片的な取り組みに終わっている。ロシア連邦通信局が保持している禁止アプリやWebサイトのブラックリストには、リンクトイン(LinkedIn)やロシア企業のテレグラム(Telegram)が含まれる一方で、米国企業のワッツアップ(Whatsapp)やフェイスブック、グーグルは含まれていない。

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  • 画像クレジット: Kremlin.ru
charlotte.jee [Charlotte Jee] 2019.02.12, 10:27
5日前
Finland’s universal basic income trial made people happier—but not employedフィンランドのベーシックインカム実験、雇用には繋がらず

フィンランドで失業者に2年間ベーシック・インカム(最低所得保障制度)を適用する試みが実施された。失業者の復職には至らなかったが、初年度の結果報告によれば、支払いを受けた人々はより健康的でより幸せそうだったという。

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フィンランドで失業者に2年間ベーシック・インカム(最低所得保障制度)を適用する試みが実施された。失業者の復職には至らなかったが、初年度の結果報告によれば、支払いを受けた人々はより健康的でより幸せそうだったという。

2017年1月から2018年12月まで、フィンランドの2000人の失業者が無条件で月々560ユーロ(634ドル)を、通常の失業保険(ほぼ同額)の代わりに受け取った。これによって失業者の復職が促進されるかどうかを見るのが実験の目的だった。結果によると、ベーシック・インカムの支払いを受けた人々は、支払いを受けなかった対照群と同様、仕事が見つかる見込みはなかった。だが、全体的にかなり健康で幸福な状態だと報告されている。実験の最終報告は2020年に発表される予定だ。

ユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI=全国民向け最低所得保障) は、収入にかかわらず、すべての人に毎月一定金額を与えるという考え方だ。これは近年流行しているコンセプトであり、自動化によって起こる失業や不安への対処策の一つとして考えられている。カナダ、ナミビア、インド、その他の諸国でも実験されてきた。

当然ながら、今回のフィンランドの実験結果は、UBIが役に立つのか? という疑問を生じさせる。だが、今回のデータが初年度である2017年だけを扱っていることには留意する必要がある。また、失業者のみに焦点を当てているため、「ユニバーサル(例外なく当てはまる)」・ベーシック・インカムの事例としては適切とは言えないかもしれない。結論を得るにはデータがまだ必要であり、議論の決着からほど遠い。

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  • 画像クレジット: Mark Renders | Isopress | Getty Images
charlotte.jee [Charlotte Jee] 2019.02.12, 9:55
5日前
A new chemical process could turn a quarter of our plastic waste into clean fuel廃プラの23%に適用可、プラスチックを石油やガスに変える新技術

レジ袋やその他のプラスチックごみを溶かして、石油やガスなどの有用な製品に変えられるかもしれない。

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レジ袋やその他のプラスチックごみを溶かして、石油やガスなどの有用な製品に変えられるかもしれない。

世界中の埋立地と海がプラスチックごみでいっぱいになっている。国連によると、過去65年間で製造された83億トンのプラスチックのうち、リサイクルされたのはわずか9%だという。毎年800万トン以上のプラスチックごみが海に流れ込み、野生生物たちに害を及ぼしている。

今回開発された技術は、レジ袋、玩具、シュリンクフィルムに使用されるプラスチックの一種であるポリオレフィンの廃棄物に適用できる。科学誌『サステナブル・ケミストリー・アンド・エンジニアリング(Sustainable Chemistry and Engineering)』にこの化学プロセスについての論文を発表したイリノイ大学の研究チームによると、ポリオレフィンは、プラスチックごみの約23%を占めるという。新技術では、高温下でポリオレフィンのペレットを溶かして水に溶解させる「水熱液化」と呼ばれるプロセスの副産物として、石油やガス、溶媒を生成する。

既存のプラスチックを再利用して有用な製品に変えることで、汚染の拡大を食い止めるのに役立つ可能性がある。同研究チームによると、この化学変換プロセスは、世界のポリプロピレンでできた廃棄物の約90%に適用できるという。

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  • 画像クレジット: Vincent Walter
charlotte.jee [Charlotte Jee] 2019.02.12, 9:27
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