太陽光を宇宙に反射させることで地球温暖化を抑制する「太陽地球工学」が物議を醸している。だが、議論は一部の先進国にとどまっており、気候変動の影響を最も受ける地域の人々の声が重要だ。
米国でハリケーンによる被害が報じられている。ハリケーンと地球温暖化の関係や、良いニュース、悪いニュースについて掘り下げてみよう。
地球温暖化に関連付けられている異常気象はたくさんある。だが、ハリケーンの頻度や強度と地球温暖化の関係は、一般に考えられるよりも複雑だ。
マサチューセッツ工科大学(MIT)のキャンパスには、1950年代に建設された研究用原子炉がある。MITは、この古い施設を次世代の原子炉技術の開発に活用すべく準備を進めている。
世界初の「最高熱波対策責任者(CHO:Chief Heat Officer)」に任命された米国フロリダ州の公務員は、酷暑から自力で身を守れない脆弱な人たちを支援している。
地番沈下と海面上昇に悩まされているイタリアの都市、ベネチアは最悪の場合、2100年には水没してしまう可能性があるという。科学者たちは、この沈みゆく都市を、環境問題解決のための実験室と見なしている。
1年前に成立した画期的な気候変動対策法である「インフレ抑制法」によって、製造業や電気自動車、温暖化ガス排出量の状況はどう変わり、今後、どのようなことが起こりうるかを説明しよう。
コンピューティングの際にサーバーから発生する熱を有効活用することを目指すユニークなスタートアップ企業が登場した。サーバーをデータセンターに置く代わりに家庭に設置し、サーバーの熱を利用して各家庭で使うお湯を沸かそうというのだ。
数千億ドルの予算を投じてクリーン・テクノロジーのコスト削減と温室効果ガスの排出量削減を目指す「インフレ抑制法」の成立から1年が経過した。米国の気候テクノロジー政策がどのような状況にあるか、確認しよう。
米国政府は、大気から二酸化炭素を回収する直接空気回収テクノロジー(DAC)に12億ドルを拠出すると発表した。実験段階だったDACの大規模展開を推進する。
猛暑の夏が再び世界を襲っている。なぜ猛暑は問題なのか、人間にとって「暑すぎる暑さ」とはどれくらいなのか、暑さへの順応はどの程度可能なのか、以前の記事を踏まえて深掘りしてみた。
地球上の多くの地域が前例のない猛暑に見舞われており、身を守るにはエアコンが欠かせないものになっている。今後全世界で、エアコンを設置する世帯は急増していくが、電力供給量は追い付くのだろうか。
国際エネルギー機関(IEA)が発表した年次投資報告書で、クリーン・エネルギーへの投資額が化石燃料への投資額を上回った。間違いなく良いニュースだが、気候変動目標を達成するには、まだ投資額が足りないのが現実だ。
空気中から水分を吸収する乾燥剤が、建物をより効率的に冷やすのに役立つ可能性がある。既存のエアコン・システムへ付加したり、新しい設計に取り組んだりするスタートアップが登場している。
気候変動問題の今後を見通すうえで、電池(バッテリー)の果たす役割は極めて大きい。リチウムイオン電池の需要が急増する中、原材料の不足が問題となっており、新たなイノベーションが必要となるだろう。
海運業界の温室効果ガス排出をめぐって、2050年までに実質ゼロを目指す目標が設定された。短期的なマイルストーンを達成する方法と、最終的な目標達成に必要なテクノロジーについて紹介しよう。
世界中の海運産業による温室効果ガス排出量を、2050年頃までに実質ゼロにする目標が決まった。目標達成には技術的進歩が必須だが、政治的な解決も求められる。
米国のあるスタートアップが、アンモニアで発電するシステムを開発し、トラクターや大型トラックに搭載して実力をアピールしている。将来のターゲットに据えるのは、船舶だ。
MITの科学者が立ち上げたスタートアップ企業は、セメント製造に伴う二酸化炭素排出を削減する技術を開発している。同社の施設で、これまでの経緯と今後の見通しを聞いた。
米国カリフォルニア州やオーストラリアでは大規模な森林火災によってしばしば大きな被害が出ている。手頃な価格の住宅を求めて、住宅建設地はリスクの高い地域にも広がっている今、新しい防災へのアプローチが求められている。
米国の培養肉企業2社が、当局から国内での製品製造・販売の許可を得た。代替肉業界にとって大きな節目となる出来事だが、商業生産に到達するまでにはまだ課題も多い。
地球温暖化対策においては、CO2排出量削減と大気中のCO2除去が両輪となる。最近になり注目されている、海で海藻を使ってCO2を除去する方法について掘り下げてみよう。
人や貨物の輸送手段として、未来的な飛行船を建造するスタートアップ企業が登場している。こうした企業は、飛行船はCO2排出量の削減に有効であり、しかも極めて安全であると主張している。
非営利団体を運営するコロンビア大学のモリー・バーハンズ助教授は、カトリック教会の持つ力を気候変動に影響を与えたいと考えている。カトリック教会が全世界に所有する膨大な土地の地図を作成し、その活用を支援している。
エールビールの製造販売で知られるニュー・ベルジャン・ブルーイングは来年、天然ガス焚きのボイラーを1基、電気ボイラーに置き換える。エネルギー効率のよいヒートポンプ方式の電気ボイラー導入で、2030年までのカーボンニュートラルを目指す。