ハーバード大学の研究チームは、かねてから物議を醸していた太陽地球工学の成層圏での実験を中止することを発表した。実験の中心となる研究者のチーム離脱を受けての決定だが、透明性の高い方法で実験プロジェクトを進めようとした姿勢を評価する声もある。
プラグイン・ハイブリッド車は、電気自動車(EV)への移行用として販売されることが多い。しかし、欧州の新しいデータは、プラグイン・ハイブリッド車の排出量を過小評価していることを示している。
航空機を使った新たな研究により、石油・ガス事業から漏出しているメタンの量は、これまでの推定値よりも大きいことが明らかになった。今後、人工衛星による調査や地上調査などと組み合わせて、様々なメタン排出源を見つけていく必要がある。
途上国の大半を占める「組積造」の建物の耐震化を、塗料を塗るだけで実現する。そんな画期的な塗料を共同開発したのが、山本憲二郎だ。東京大学で研究に取り組む傍ら、スタートアップで商用化を進めている。
一部の投資家は、コストが高く市場が限られていることから、二酸化炭素除去企業、特に二酸化炭素を大気から直接回収する企業に流入する資金の多さについて警告している。
気候変動目標を達成するために、世界はこれまでよりはるかに多くの鉱物を掘り出さなければならない。しかし、採掘は環境問題を引き起こし、地域社会を激しく分断している。
多発する電動自転車のバッテリー火災を防ぐため、ニューヨーク市はスタートアップと協力してバッテリー交換ステーションを市内に試験展開する。電動自転車を多く利用する配達員の安全を確保することが狙いだ。
水力発電は、ニーズに応じてオン/オフできる優れた再生可能電力源だ。しかし昨年は、気候変動による干ばつで水力発電所の発電量が減少し、化石燃料でその穴を埋めることにより、世界の二酸化炭素排出量が一昨年よりも増加してしまった。
科学者たちは太陽光パネルの新材料を探している。新しい材料の耐久性を、どのように見極めようとしているのだろうか。
電気自動車は今後、気候変動に対処するために大きな役割を果たすことは間違いない。この記事では、充電器からハイブリッド車まで、電気自動車に関して読者の多くが抱いているであろう3つの疑問についてお答えする。
11月に控えた米大統領選挙で、トランプ前大統領が復帰する可能性が現実味を帯びてきた。もし再選すれば、インフレ抑制法の電気自動車(EV)やクリーン・エネルギーへの支援は暗礁に乗り上げてしまうかもしれない。
気候変動対策に使われるテクノロジー製品の材料供給が逼迫している。解決策の1つがリサイクルだが、それだけでは不十分だ。
ゼロエミッション車の主流はバッテリーを使う電気自動車(EV)であり、水素を使う燃料電池車は大きく後れを取っている。かつて同列に語られたこともあった両者になぜ差が付いてしまったのか。
2023年には販売額が減速することになったが、ヒートポンプは化石燃料を使用する暖房器具に差をつけつつある。
中国ではバーチャル発電所の技術により、必要に応じて数百万台の電気自動車が送電網に電力を供給できるようになり、異常気象や電力不足に対処できるようになるかもしれない。
米国のバイデン大統領による液化天然ガス(LNG)輸出許可の一時停止決定は、LNGが輸出先で何を置き換えるのか、サプライチェーン全体でのメタン漏洩の影響も踏まえて議論すべきだ。
電気自動車や風力タービンで使われる強力な磁石が今後、不足することが予測されている。米国のスタ-トアップ「ナイロン・マグネティクス(Niron Magnetics)」は、レアアースの代わりに安価で入手しやすい窒化鉄を使って、強力な磁石を製造しようとしている。
グーグルと非営利団体の共同プロジェクトが打ち上げる人工衛星「メタンSAT」は、世界中のメタン漏洩場所を特定する包括的な地図を作成するという。
電気自動車の急増などでバッテリーに対するニーズが高まっている。リチウム硫黄バッテリーは、コストとエネルギー密度の両方で、リチウムイオンバッテリーを凌駕する可能性がある。
再生可能エネルギーやEVの普及に伴い、バーチャル発電所(VPP)が注目されている。従来の一方的な需要と供給の関係を変えるVPPとは何か? 解説する。
米国ミネソタ州の小さなコミュニティで起こっている採掘をめぐる争いは、気候変動に対処するエネルギー転換の未来について何を語っているのだろうか。
二酸化炭素を排出しない原子力発電は、気候問題の解決策の一つとなる。原子炉を動かしたり、冷却したり、建設したりするのに従来とは異なる方法を使う次世代の原子力技術は現在、どうなっているのだろうか。
第4世代原子炉の開発を進める米国のケイロス・パワー(Kairos Power)が、溶融塩冷却システムにおいて2つのマイルストーンを達成した。安全性の向上と建設コストの削減が期待される。
プラスチックは安価で生産でき、驚くほどの利益を上げられる、ありふれた素材だ。だが、プラスチックによる自然破壊という大きな代償を支払っている。
MITテクノロジーレビューが選ぶ「ブレークスルー・テクノロジー10」の2024年のリストから、気候テクノロジーに関連する3つを改めて紹介しよう。