太陽地球工学による気候への介入について、世界中で曖昧な理由による中止や中断が続いている。しかし、コーネル大学のダニエレ・ビジョニ助教授は、より多くの情報に基づいた決断を下すためには、透明性、国際協力、市民参加を促進しながら、屋外試験を含めた研究が必要だと主張する。
低排出エネルギーへの移行は化石燃料に比べ鉱物採掘を大幅に削減できることが分かった。ただし、採掘の環境・社会への影響を最小化することが不可欠だ。
持続可能な方法で生産されたトウモロコシを使用するエタノールは、米国政府から多額の税控除を受けられるようになった。しかし、航空燃料として使うことによる二酸化炭素排出抑制の効果には懐疑的な声もある。
水素は地球温暖化ガスの排出量を削減するためのツールとして、多用途での利用が期待されてきた。だが、ここに来て、クリーンな水素をどの用途に使うかが重要だと考えられるようになってきた。
エネルギーを熱として貯蔵する「熱電池」システムは、重工業の産業施設などから排出される地球温暖化ガスの削減に役立つ可能性がある。現在登場しているさまざまな種類の熱電池について詳しく見ていこう。
フィンランドの研究チームはこの10年、絶滅の危機に瀕しているアザラシを保護するため、湖の氷の上に雪を押し固めた人工シェルターを作って繁殖の手助けをしてきた。だが、昨今の世界的な気温上昇で、湖が雪と氷で覆われなくなることが予測されている。
鉄道の脱炭素化の一環として、水素燃料電池で走る旅客列車が年内にも米国内で初めて運行を開始する。だが、架線による電化を推進する団体からは、環境面でもコスト面でも問題があるとして水素電車の導入に反対する声もある。
最近の研究で、ルートの変更は比較的手頃なコストで行える可能性があることが明らかになった。
地球温暖化対策として成層圏に粒子を散布しようとしたハーバード大学の10年越しの太陽地球工学実験は、各方面で物議を醸し、ついに断念せざるを得なくなった。プロジェクトを主導した教授や関係者が、今回の顛末から得られた教訓を語った。
ごみ拾いSNSを展開するピリカの創業者である小嶌不二夫はごみ問題の状況把握のための活動をグローバルに展開し、問題の大きさを測るための世界共通の「ものさし」を世界で初めてつくろうとしている。
米国で原子力発電所の運転期間延長が相次いでいる。平均運転年数は42年、すでに80年への延長を認められた原発もある。
MITテクノロジーレビューの読者投票で、2024年のブレークスルー・テクノロジーの次点に熱電池が選ばれた。なぜ熱電池がいま注目されているのか。
大気汚染に対する近年の規制強化については、住民の健康被害が減少する一方で、太陽光を反射する大気中の二酸化硫黄の量が減って地球冷却効果が薄れることで、地球温暖化を加速する一因となっているとの指摘がある。
気候変動担当記者の私が、愛してやまないのがバッテリー(電池)だ。気候変動対策における重要な役割を占めていること、汎用性の高さなど、評価すべき点が多いのがその理由だ。
人々の経済的な格差が地球温暖化問題に対する脆弱性の格差に直結していると考えるナンシー・M・ブラウンは、「気候衡平性スペシャリスト」としてのキャリアを追求し、不平等な世界における気候問題対策の正義のあり方を実現しようとしている。
セメントは建設の要であり、道路から高層ビルまで欠かせない存在だ。だが、製造過程から膨大な温室効果ガスを排出し、気候変動問題の足かせとなっている。MIT発のスタートアップは、電気化学を応用したセメント製造法で脱炭素化に挑戦している。
プラグイン・ハイブリッド車(PHEV)は電気と燃料の2つのモードを使い分けられる。しかし、ユーザーの使い方次第で、期待した環境性能が発揮できないリスクもある。適切な活用法を理解することが重要だ。
インフレ抑制法が米国経済を変革し始めている。その仕組みを理解するために、本誌は1つの鉱山から採掘されたニッケルが、サプライチェーンを流れていく過程で受けられる可能性のある税額控除の総額を計算した。
米国の上場企業を対象とした気候変動リスクの開示義務化は、企業側の強力なロビー活動によって当初案から大幅に後退してしまった。排出量の一部開示のみで、データの質にも疑問が残る。
ニューヨーク市は、フードデリバリーなどの配達員を対象に、電動自転車の充電ソリューションを提供する取り組みを進めている。バッテリー交換ステーションの設置もその1つだ。
政府の支援を受け、米国ミシガン州のパリセード原子力発電所が再稼働の準備を進めている。米国で閉鎖後の原発が再稼働するのは初めて。
これまでの推定を大きく上回る量のメタンガスが漏出している可能性があることがわかった。メタン排出源を正確に特定することは、地球温暖化への理解を深める上で大きな課題だ。
ハーバード大学の研究チームは、かねてから物議を醸していた太陽地球工学の成層圏での実験を中止することを発表した。実験の中心となる研究者のチーム離脱を受けての決定だが、透明性の高い方法で実験プロジェクトを進めようとした姿勢を評価する声もある。
プラグイン・ハイブリッド車は、電気自動車(EV)への移行用として販売されることが多い。しかし、欧州の新しいデータは、プラグイン・ハイブリッド車の排出量を過小評価していることを示している。
航空機を使った新たな研究により、石油・ガス事業から漏出しているメタンの量は、これまでの推定値よりも大きいことが明らかになった。今後、人工衛星による調査や地上調査などと組み合わせて、様々なメタン排出源を見つけていく必要がある。