Menu

まもなく終了！15日まで。夏割実施中！購読料20％オフ。

気候変動／エネルギー

空気から水を作る技術—— ノーベル賞化学者の夢、幼少期の水汲み体験が原点

「人々に水の自立をもたらす」——2025年に金属有機構造体（MOF）の研究でノーベル化学賞を受賞したオマール・ヤギ（カリフォルニア大学バークレー校教授）の夢は、幼少期の水汲み体験が原点だ。自らスタートアップ企業を創業し、地球上のどこでも、エネルギー供給源に接続することなくクリーンで新鮮な飲用水を作り出せる装置の開発に取り組む。
数千年前の知恵、現代に　エネルギー要らずの温暖化対策

熱波で電力網が停止する中、数千年前から使われてきた「放射冷却」が現代の技術によって見直されている。太陽光を97%反射するコーティングがエアコン需要を15〜20%削減。電力不要で建物を冷やす。
排出量過去最高、米パリ協定離脱——それでも残る気候問題の明るい兆し

2025年、世界の温室効果ガス排出量は過去最高を記録し、米国はパリ協定から離脱した。だが中国は経済成長5%でも排出量を横ばいに保ち、送電網バッテリーは2035年目標を10年早く達成。温暖化予測は10年前の3.6℃から2.6℃に改善した。進歩は停滞しているが、希望は残る。
AIは材料科学を変革するか？グーグルの「数百万」誇張から見える現実

材料科学をAIが変革すると期待されている。だが、数年前のグーグルの「数百万の新材料発見」は誇張だった。大きな可能性があるが、本当のブレークスルーにはまだ長い道のりがある。
中国でEV廃車ラッシュ、年間82万トンのバッテリー処理追いつかず

中国ではブーム初期に購入されたEVが廃車時期を迎え、年間82万トンのバッテリーが廃棄される。政府は156社の正規リサイクル業者を認定するが、環境基準や安全性を無視するグレーマーケットが拡大。CATL、BYDなど大手は正規システムを構築するが、追いついていない。
AIが「隠れた地熱」を発見、地表に兆候なくても地下の熱源を特定

地熱発電に適した場所には、地表からは分からないいくつかの条件がある。新興企業のザンスカーは、商用の地熱発電所の設置に適した場所を、人工知能（AI）ツールを使って特定することに成功した。
稼働率99.6%、計画的な繁忙期・閑散期が支える原発の信頼性

米国の原子炉は7月28日、稼働率99.6%を記録した。夏冬は電力需要に応じてフル稼働し、春秋に燃料交換やメンテナンスを実施する。この計画的な運転パターンが高い信頼性を実現している。
陰謀論研究10年の専門家が当事者になって分かった「信じてしまう」理由

10年間、誤情報を研究してきたジャーナリストが山火事ですべてを失った。「バイデンのせいだ」と言う被災者の隣人に、何も言えなかった。トラウマを抱えた被災者が陰謀論に惹かれる理由を、初めて内側から理解した瞬間だった。
米国不在、「化石燃料」言及回避——骨抜きに終わった30回目のCOP

パリ協定から10年、30回目となる国連気候変動会議は骨抜きの合意に終わった。最終文書には「化石燃料」という言葉すら含まれず、米国は30年間で初めて公式代表団を派遣しなかった。
電力需要40%増へ、AIはどう影響？ IEA報告3つのポイント

AIによる電力需要は今後、世界にどのような影響を与えていくのか？国際エネルギー機関（IEA）が発表した2025年の「世界エネルギー展望」から、3つのポイントを解説する。
「洋上風力で死ぬ」根拠なしクジラ検死の専門家、死因調査の現場を語る

米国東海岸で相次ぐクジラの死。トランプ政権は洋上風力を犯人視するが、「エビデンスはひとつもない」と反論するのは、実際に検死にあたっている野生動物専門の研究者だ。
AI需要で環境目標に苦戦、グーグル責任者が語ったエネルギー戦略

AIの急速な台頭により、グーグルの電力需要は2020年以降に倍増。2030年までにカーボンフリーを実現するという目標の達成は困難になりつつある。グーグルの先進エネルギー技術責任者が本誌主催のイベントで紹介したのは、論争を呼ぶ炭素回収と原子力再稼働という選択だった。
電池化学を応用、米スタートアップが高温製錬に代わる銅抽出法

米スティル・ブライトが、バナジウム・フロー電池に着想を得た常温の化学反応で銅を抽出する技術を開発。1200℃以上の高温が必要な従来製錬より汚染が少なく、急増する銅需要と供給危機への対応が期待される。
太陽地球工学に民間マネー研究者が指摘する地球冷却ビジネスの根本問題

粒子を大気中にばら撒いて太陽光を反射させることで地球温暖化を防ぐ「太陽地球工学」のスタートアップ企業が最近、多額の資金を調達した。太陽地球工学の専門家2人は、この分野における商業的活動の過熱は責任ある研究を阻害し、一般大衆の信頼を損ねる可能性が大きいと主張する。
AI競争、「電力不足」が米国のアキレス腱に：FT・MITTR共同企画

AIによる電力需要増に米国は対応できていない。中国が2024年に米国の6倍以上の発電容量を追加する一方、米国は老朽化した石炭火力に依存。「革新者から消費者に成り下がる」リスクをFT・本誌記者が議論する。
来るか米リチウムラッシュ、水使用10分の1の新技術で「つるはし」売る企業

米ライラック・ソリューションズが、水使用量を従来法の10分の1に削減する新リチウム抽出技術の実証に成功。「つるはし」を売る戦略で、2年後には米国のリチウム生産量を倍増させ、業界に革命を起こす可能性がある。
AIは環境に悪いから使うべきでない？気候担当記者の答え

気候問題を取り扱う記者として私は、AIの使用を制限すべきかどうか質問を受けることがある。AIの電力使用量について気にすることは重要だが、個人の行動に過度に焦点を当てることは、大企業が取り組むべき課題から目をそらさせることになりかねない。
核融合、炭素除去、AI—— ビル・ゲイツが語った気候テックの未来

11月10日からブラジルで開催される第30回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP30）を前に、ビル・ゲイツは現状をどう考えているかを概説したメモを発表。4つの項目について、その真意を語った。
アルミ缶をクリーン燃料に、米スタートアップが作った「新エンジン」を訪ねた

米スタートアップのファウンド・エナジー（Found Energy）が、アルミニウム・スクラップから熱と水素を生成する「新エンジン」を開発した。来年、工具メーカーの工場に設置される予定だという反応炉を同社の研究施設で見学させてもらった。
巨大テック企業が飛びつく炭素除去技術「BECCS」の落とし穴

マイクロソフトなどの企業が、CO₂排出を相殺する技術として二酸化炭素回収・貯留付きバイオエネルギー（BECCS）に投資している。だが、BECCSの計算は複雑であり、実際に排出量実質ゼロあるいはカーボンネガティブを実現できるかどうかは疑問が残る。
投資減少に相次ぐ倒産… 正念場の炭素除去産業、生き残るカギは？

5000万ドルを調達した企業が倒産し、ベンチャー投資は13%減少。炭素除去産業は「誇大広告の時期」を過ぎ、淘汰の波に直面している。業界関係者は、政府による支援と政策が生き残りのカギだと指摘する。
気候変動を映す花びらデータで描く未来の植物

乾燥した年には花びらが赤みを帯び、暑い年には花が大きくなる。気候データとアルゴリズムで未来の花を描くプロジェクト「Plant Futures（プラント・フューチャーズ）」が、2100年までの気候変動の影響を77個の花で可視化した。
マイクロソフトも賭ける炭素除去技術「BECCS」巨額市場に潜む「魔法」

マイクロソフトが670万トンの契約を結ぶなど、バイオマス炭素回収技術BECCSへの投資が加速している。炭素除去市場の70%を占める人気技術だが、専門家は「魔法ではない」と警告する。
1000℃のレンガで熱貯蔵、世界最大の蓄熱電池が稼働

ロンド・エナジーが世界最大の100MWh蓄熱電池システムをカリフォルニア州で稼働開始。電力でレンガを1000℃まで加熱し、熱エネルギーとして貯蔵する技術で、97％以上の効率を実現した。発表された内容と今後の展開について掘り下げる。
「気候テック企業10」選出で見えてきた3つの潮流

中国の躍進、データセンターの電力需要への関心など、MITテクノロジーレビューが発表した「気候テック企業10」の選考過程で浮き彫りになった3つの潮流とは？

フォローしてください重要なテクノロジーとイノベーションのニュースをSNSやメールで受け取る