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持続可能エネルギー New York City Is Building for a Future of Flooding

海面上昇対策で、ニューヨークのビル最上階に非常用発電機

米国北東部の沿岸部では、2100年までに海面が著しく上昇する可能性がある。ニューヨーク市はすでに準備を始めている。 by Jamie Condliffe2017.01.31

海面上昇による災害発生が米国の沿岸部では現実味を帯びており、ニューヨーク市のように低地で人口が密集する地域は、建造環境(土地や自然、都市基盤、文化などが一体になった、建築物の環境のこと、社会資本)の手法を見直そうとしている。

米国海洋大気庁(NOAA)の先週のレポートは、米国の沿岸部で今後も確実に海面上昇が続くと警告している。最悪の場合、米国の一部地域では2100年までに海面が約2.4m上昇するという。しかも、NOAAの海洋学者ウィリアム・スウィートはCBSニュースで「バスタブ(浴槽)の水のような増えるのではなく(中略)米国北東部の海面上昇はもっと速いと予想されます」と述べた。

特にニューヨーク市は、低地にも関わらず、非常に高価な不動産が多く、深刻な問題に直面している。2012年にハリケーン「サンディー」で大被害を受けて以来、ニューヨーク市は海からの災害を防ぐために野心的な計画を検討している。たとえばマンハッタン周辺では、長く連なる人工の島や巨大な防潮壁が、デンマークの建築事務所「ビャルケ・インゲルス・グループ」により設計されている。

海面上昇の脅威によって、もっと基本的なレベルの変化も起こっている。ニューヨーク・タイムズ紙によると、将来の洪水のリスクは、市内の建物の設計方法を変えつつあるという。たとえばビルの最上階にはペントハウス(各ビルの最上階にある高級物件)の代わりに、洪水の被害を受けないために非常用発電機を設置し、災害時には電気を供給して居住者が1週間はとどまれるようにしている。特別な排水システムによって施設内の水を排出したり、地下部を洪水に耐える材料で建設したりする建物もある。

一方、カーブドの記事によれば、こうした構想はマンハッタン島の外でも進行中だという。クイーンズ地区のブロードチャンネル島(ケネディ国際空港の南側)では、通りの高さを上げて、歩道と車道を近くのジャマイカ湾の水面に対し、従来よりも高くしようとしている。クイーンズ地区のブリージー・ポイントでは、洪水対策として、基礎を高くして新居を建築している。

こうした対策がすべて失敗した場合は、逆に海を利用すればいい。フランス領ポリネシアの政府は先日、海上に浮かぶ島の都市の建設に合意した。この構想はシーステディング研究所が長く研究を続けてきた。 海に浮かぶ小さな構造物に、再生可能エネルギーと持続可能な水耕法(養殖)を組み合わせ、住民が海と調和しながら自給自足できるアイデアだ。

しかしニューヨーク市のような大都市を海に浮かべるわけにはいかない。今すべきことは、最悪の事態に備えて計画し、最善を祈ることだ。

(関連記事:CBS News,New York Times, Curbed, “マンハッタン島水没の危機 金融街を守る2つの巨大計画,” “海面上昇でNYは水没確実 オランダ人に対策を聞こう”)

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クレジットPhotograph by Drew Angerer | Getty
ジェイミー コンドリフ [Jamie Condliffe]米国版 ニュース・解説担当副編集長
MIT Technology Reviewのニュース・解説担当副編集長。ロンドンを拠点に、日刊ニュースレター「ザ・ダウンロード」を米国版編集部がある米国ボストンが朝を迎える前に用意するのが仕事です。前職はニューサイエンティスト誌とGizmodoでした。オックスフォード大学で学んだ工学博士です。
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