サーモスタットは発電所のようには見えない。電気自動車（EV）も、家庭用蓄電池も、空調システムも同様だ。しかし、電力会社やエネルギー会社は、これらをますます発電所のように扱おうとしている。

バーチャル発電所（VPP：Virtual Power Plant）とは、電力会社が制御できる家庭用機器（スマート・サーモスタット、EV充電器、家庭用蓄電池、太陽光パネルなど）の集合体だ。通常、ピーク時間帯に機器の電力消費を抑えるよう指令を出すことを意味する。たとえば、電力需要が高い時間帯に、電力会社がサーモスタットを調整したり、EV充電を遅らせたり低速にしたりすることがある。

その見返りとして、電力会社はVPP参加者の電気料金を割引きしたり、場合によっては契約ボーナスも支給したりする。電力会社のVPPプログラム運営を支援するソフトウェア企業、エナジーハブ（EnergyHub）のCEO兼共同創業者であるセス・フレーダー＝トンプソンによると、スマートサーモスタットプログラムでは初回ボーナスとして約50〜150ドル、さらに年間約25〜50ドルが支給される場合があり、家庭用蓄電池やEV機器では年間数百〜数千ドルの節約が見込めるという。

1軒の家庭で電力会社が制御する電力量はわずかだ。しかし、それが積み重なると、「数十万、あるいは数百万という規模でまとめると、かなり大きなインパクトがあります」とフレーダー＝トンプソンCEOは述べ、それは「発電所を稼働させる」に等しいと表現する。

2023年時点で、米国だけですでに500以上のVPPプログラムが稼働しており、その数はその後も増え続けている。特に、データセンターに電力を供給するために、グーグルのような大手企業がバーチャル発電所への投資を始めたことで、成長が加速している。2025年時点で、スマート・サーモスタットを持つ推定400万世帯がVPPプログラムに登録していた。

ただし、このアプローチはまだ新しく、一部のプログラムには改善すべき点が残っている可能性があると、カリフォルニア大学バークレー校ハース校エネルギー研究所の学部長であり、州内の電力送電網の大部分を管理するカリフォルニア独立系統運用機関の理事会メンバーでもあるセヴェリン・ボレンスタインは指摘する。プログラムの実装が不十分な場合、電力会社がVPP参加者の電力使用計画を誤って予測し、どのみち使う予定のなかったエネルギーを「使わなかった」として報酬を支払ってしまい、非参加者の電気料金が上昇する恐れがあるとボレンスタインは言う。それでも、「うまくやれば、本当に有益なものになり得ます」と述べ、電力会社が高コストな送電網や緊急の節電措置を回避する助けになり得ると語る。

現在、消費者向けのVPPの多くは、その名称が示すほど劇的なものではなく、EVや家庭用蓄電池から送電網へ積極的に電力を送り返すわけではない。しかし、蓄電池から送電網へ送電するプログラムは増加しており、将来的には消費者にとってさらに大きな節約をもたらす可能性がある。

では、実際にVPPに申し込むにはどうすればよいのか。そして、参加する価値があるかどうかはどう判断すればよいのか。

1. 電力会社にプログラムがあるかどうか、そしてあなたの機器に対応しているかどうかを確認する。

対応している家庭用機器の種類やブランドはプログラムによって異なる。自分の機器が対象かどうかを確認するには、電力会社のウェブ（Web）サイトを見るのが最も手っ取り早いが、「バーチャル発電所」という言葉がどこにも見当たらない場合があることに注意が必要だ。電力会社名に加えて、「デマンドレスポンス」「ピーク報酬」「コネクテッドソリューション」「蓄電池」「スマートサーモスタット報酬」「マネージドチャージング」「持ち込み機器」といったキーワードで検索すると見つかりやすいかもしれない。

しかし、電力会社だけで調べるのはやめた方がいいとフレーダー＝トンプソンCEOは言う。「実際にプログラムのことを知って申し込む人の多くは、自分が持っている機器のメーカーを通じて情報を得ています」。つまり、スマートサーモスタットのアプリ、EVのアプリ、蓄電池のアプリ、あるいは機器メーカーからのメールを通じてオファーが届く場合があるということだ。

プログラムが見つかれば、登録手順はアプリ上でのクリック操作、電力会社のフォームへの記入、またはサードパーティの登録ページでのアカウントと機器情報の確認といった簡単なものである場合が多い。EVドライバーであれば、自動車メーカーのアプリで条件や報酬を確認し、「ボタン1つ」で登録できる場合もあると、EV特化型VPP企業チャージスケープ（ChargeScape）のCEOであるジョセフ・ヴェローネは言う。

資格要件は煩わしいほど細かい場合がある。スマート・サーモスタットのプログラムでは承認済みのWi-Fi対応サーモスタットが必要な場合があり、EVプログラムでは自動車メーカー、充電器、電力会社のサービスエリア、料金プランによって異なる場合がある。蓄電池プログラムでは、蓄電池のブランド、インバーター、設置業者、そしてあなたのシステムが電力会社と通信できるかどうかによって左右される場合がある。

さらに、これらのプログラムは全国に均等に分布しているわけではない。柔軟に制御できる機器が多く普及している地域、送電網が逼迫している地域、協力的な電力会社がある地域、あるいは強力な州の政策がある地域、特にカリフォルニア州、テキサス州、ニューイングランド地方、そして近年では中部大西洋岸地域の一部でプログラムが多く展開されている。

2. どの程度の柔軟性を許容できるかを自問する。

VPPに申し込む前に、たとえ週に数回程度であっても、企業が自宅の機器を調整することを許容できるかどうかを検討する必要がある。人によっては、これは簡単な判断かもしれない。EVが一晩中充電器につながれているが、充電に必要な時間が2時間だけであれば、充電のタイミングをずらしてもほとんど気にならないだろう。家庭用蓄電池プログラムは、蓄電池がどのくらいの頻度で使用されるか、どれだけのバックアップ電力を確保できるか、そして充放電サイクルの増加が機器に影響するかどうかを理解していれば、大きな節約につながる可能性がある。

しかし、一部の世帯は「こうしたプログラムに参加する柔軟性を持っていません」と、ペンシルベニア大学のクライメート・センター・フォー・エナジー・ポリシー（Climate Center for Energy Policy）の学部長であるサーニャ・カーリー教授は言う。夜勤で働く人、介護の責任や健康上のニーズを抱える人、あるいはすでに節約のために電力使用を積極的に抑えている人は、送電網の需要に応じたピーク時間帯に電力会社が暖冷房や充電速度を調整することを許容する余裕が少ない場合があるとカーリー教授は指摘する。

3. オプトアウトのルールを確認し、細則をよく読む。

VPPプログラムでは一般的に、電力会社による一時的な変更を参加者が修正できる権限が与えられている。この「オプトアウト」の権利こそが、多くの利用者にとってプログラムを実用的なものにしている。来客の予定がある日は、サーモスタットのプログラムを1日スキップできるか。長距離ドライブの前に、すぐに充電するよう車に指示できるか。停電に備えて蓄電池の残量を確保しておけるか。電力会社は通常、ルールや制限を最小限に抑え、オプトアウトの手続きをできるだけ簡単にしようとする動機を持っている。

データがどこに送られるかも調べたほうがよいかもしれない。EVや蓄電池のプログラムでは、充電状況やスケジュール、機器の消費電力などのデータ収集が必要になる場合があり、スマートサーモスタットのデータは、人々がいつ在宅しているか、睡眠中か、家電を使用しているかといったパターンを明らかにする可能性がある。デジタル権利に特化した非営利団体である電子フロンティア財団（Electronic Frontier Foundation）は、このデータが家庭内のプライベートな生活パターンを推測するために利用される可能性があると警告している。プログラムによっては、その情報が電力会社を通じるだけでなく、機器メーカー、ソフトウェアプラットフォーム、またはプログラム運営に関わるサードパーティに配布される場合もある。

チャージスケープとエナジーハブは、これらのプログラムで使用されるデータは限定的かつ機能的なものだと述べている。EVのデータは「機器そのものの物理的特性とエネルギーに関するもの」に絞られているとヴェローネCEOは言う。フレーダー＝トンプソンCEOは「個々の顧客が何をしているかは重要ではありません。重要なのは、平均的な顧客が何をしているかです」と説明する。

4. そのオファーが自分にとって価値があるかどうかを判断する。

VPPへの登録に対する報酬額は大きく異なる場合がある。また、報酬は定期的な小切手という形で支払われるとは限らない。登録ボーナス、ギフトカード、月々の電気料金クレジット、割引サーモスタット、無料または低価格のEV充電、年間パフォーマンス報酬、あるいは送電網に送り返した電力に対する追加の「エクスポートクレジット」といった形で提供される場合がある。

最も高価な機器、すなわちEVや家庭用蓄電池は、最大の節約をもたらすことが多いが、そもそもこれらの製品を購入できない人にとっては参入障壁となる。スマート・サーモスタットのプログラムは、リスクの低い入門として始めやすい選択肢だ。

登録を希望する理由は様々なものがあり得る。送電網全体の健全性を支えたい、地域に新たな発電所が建設されるのを避けたいといった動機も考えられる。「電力供給の脱炭素化や、電力の手頃な価格の実現、あるいは信頼性の向上に直接貢献できることは、そう多くはありません。VPPプログラムは明確に効果的な手段です」とフレーダー＝トンプソンCEOは言う。「しかも、報酬までもらえます」

要するに、最も多く支払われるVPPプログラムが必ずしも最良とは限らない。最良のプログラムとは、何を制御できるか、いくら受け取れるか、どれだけ簡単に断れるか、そしてコミュニティのエネルギー目標をどれだけ支援できるかを明確に示してくれるプログラムだ。自宅が発電所のように感じられることはおそらくないだろう。しかし、サーモスタット、車、または蓄電池が送電網の必要に応じて少し融通を利かせることができれば、あなたの家は発電所の小さな一部として機能できるのだ。

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