フィッシング詐欺は、サイバー攻撃の手法として最も知られたものの一つだが、いまだに被害が後を絶たない。人々はなぜ、いとも簡単にフィッシング詐欺に引っかかってしまうのか。グーグルとフロリダ大学の研究者たちが、その理由を調査した。
多くの調査は、回答データを匿名化することで、回答者のプライバシーが保護されているとうたっている。しかし、新たな研究では詳細情報を除去した場合であって、ほとんどの匿名データベースにおいて個人を容易に特定ができることが明らかになった。
人工知能(AI)の需要の高まりに伴い、機械学習アルゴリズムの訓練や実行などのAI関連ワークロードが消費する電力が急増していることに警鐘を鳴らす人々が増えている。しかし、一方では、AIの消費電力を削減するための取り組みもいくつか始まっており、今後、事態がどう転ぶかを予測するのは難しい。
11億人以上のユーザーを持つ中国のメッセージ・アプリ「ウィーチャット(WeChat)」は、中国人社会に広く浸透し、もはや生活に不可欠なものとなっている。だが同時に、中国政府による統制の強化にも大きな役割を果たしている。
ミシガン大学の研究者らが、光を点ではなく、人工的に設計したパターンに集中させられるメタレンズを作成した。光を使ってシリコン板の表面に特定のパターンを刻むツールとして、チップメーカーで実用化される可能性がある。
超高性能の量子コンピューターがもたらす新たな脅威からデータや通信を保護するため、「ポスト量子暗号」の開発が盛んになっている。なぜ量子コンピューターが従来の暗号に対する脅威となるのか? 将来の量子コンピューターによる攻撃に耐えられるポスト量子暗号とはどのようなものか? 解説する。
ファーウェイは米国の経済的制裁に動じていない。基礎研究を推進する部門を社内に新設し、今後5年から10年間にわたって世界各地の大学研究室に年間3億ドルを「見返りなし」で提供するという。自社の国際的評価を高めると同時に、米国技術からの離脱を加速させたい考えだ。
サイバー攻撃の被害者によるハッカーの追跡を合法化する米国の新法案が議会に提出された。増え続けるサイバー攻撃への対策を強化するのが狙いだが、企業や個人に「反撃」を認める新法案には問題点も多い。
マシンビジョン、人工知能(AI)、データマイニングなどの手法を駆使して古代のゲームについて研究する「ゲーム考古学」と呼ばれる学問分野が、新たに立ち上がりつつある。ゲームに関連する情報の単位である「ルディーム」を用いて、古代ゲームのルールを再構築し、現代のゲームにつながる「ゲームの進化系統樹」を作成することを目指す。
2017年に中東の石油化学プラントを操業停止に追い込んだマルウェア「トリトン」を操るハッキング集団が、米国やアジアの電力会社をターゲットとして調査を進めていることが明らかになった。
人口35万人の北欧の小国・アイスランドで、大規模データセンターの建設が相次いでいる。寒冷な気候を利用することで冷却費用を抑えられると同時に、電気料金が安く、再生可能エネルギーを利用できるからだ。だが、急成長に伴う課題も浮上している。
プリンストン大学の研究者らによる光学チップの開発会社が、ビル・ゲイツやウーバーのCEOらから900万ドルの初期資金を調達した。大量データの並列処理を得意とし、エネルギー効率に優れた光学チップは、人工知能(AI)の新たなブレークスルーになるか。
ロシアの干渉が認定された前回の大統領選挙に、米国は学んでいない。2020年の大統領選へ向けて、より強硬な対応策を勧告する研究結果が発表された。
一見すると対等な状況でも、搾取的な関係を構築できる。東京大学の研究者による新たな「囚人のジレンマ」の研究によって、搾取の構造が明らかになった。
半導体チップの欠陥を修正するパッチの開発には一般に、ソフトウェアよりも長い期間を要する。だが、サーバーから携帯電話に至るまでの、あらゆるものにチップが搭載されている現在、ハッキングのリスクが高まっている。
量子コンピューターによって将来、現在一般的に使われている暗号が解読されるのは数十年先とされてきた。しかし、新たな研究によって、従来の予想よりも早く、暗号が解読されてしまう可能性が出てきた。
量子コンピューターの性能が従来の最も強力なスーパーコンピューターを凌駕する「量子超越性」の達成が近いと言われている。しかし、従来のコンピューターと仕組みのまったく異なる量子コンピューターの性能をどのように測定し、比較すればよいのだろうか。
ゲーム理論にとって重要で基本的疑問を投げかける興味深い研究結果が発表された。ゲームに関する主要な形式的理論はあらゆるゲームが計算可能でなければならないと仮定しているが、マジック:ザ・ギャザリングはこの仮定に当てはまらないというのだ。
ライダーを利用することで超長距離の撮影を可能にするシステムを中国の研究チームが開発した。単一光子検出器と独自の3D画像処理アルゴリズムを使うことで、都市のスモッグの中、45キロメートル離れた被写体を60センチの分解能で撮影できることを実証した。