KADOKAWA Technology Review
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持続可能エネルギー

持続可能エネルギー、遺伝子組み換え作物と農業、淡水化、用水テクノロジー、二酸化炭素除去とジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。

  1. Bitcoin mining may be pumping out as much CO2 per year as Kansas City
    暗号通貨による環境への影響を評価した最新の研究によると、ビットコイン採掘は世界の電力消費量の約0.2%を占め、二酸化炭素を年間で約22~23メガトン排出しているという。
  2. 山火事で9割の家が消えた
    パラダイスの復興への道のり
    カリフォルニア州史上最大の被害を出した山火事で9割の家屋が焼失したパラダイス町で、復興に向けての長い道のりが始まった。気候変動によってますます自然災害が発生するリスクが高まる中、真の安全は手に入れられるか。
  3. 大気中の二酸化炭素を直接回収できる世界最大規模の二酸化炭素除去プラントの建設が、カナダで計画されている。計画を進めているのは、大手石油ガス会社の出資を受けているスタートアップ企業だ。回収した二酸化炭素は油井からより多くの原油を抽出するのに使われる。
  4. 7年前の暴風雨で大きな洪水災害を受けたニューヨーク市では、気候変動への備えが進んでいる。だが、「回復力(レジリエンス)」を高める大都市の取り組みは、まだまだ始まったばかりだ。
  5. これまで地球温暖化に対して懐疑的な姿勢を貫いてきた米国保守派が、一転して、気候変動問題を認め始めている。保守系の非営利団体シンクタンクに気候変動対策のアプローチについて考えを聞いた。

持続可能エネルギーの最新ニュース

  1. How scientists unraveled the mystery behind the return of a banned greenhouse gas
    「全廃」されたはずのフロンガスの排出量が増加している。日本の国立環境研究所などの国際チームによる研究で、中国東部でCFC-11が製造されている可能性が明らかになった。
  2. How seaweed could shrink livestock’s global carbon hoofprint
    牛などの家畜が飼料の消化過程で産出するメタンガスは、運輸産業が排出する温室効果ガスに匹敵する影響を与える。カリフォルニア大学の研究者は、飼料に紅藻を混ぜることで、牛から排出されるメタンガスの量を大幅に削減する研究に取り組んでいる。
  3. Why seaweed is strangling Mexican tourism, and how science could help
    世界的な人気観光地・カリブ海沿岸がいま、海藻の異常繁殖に苦しめられている。サンゴなど生態系への影響も懸念される中、回収した大量の海藻をバイオ燃料の製造や食糧生産に利用しようとする研究も進んでいる。
  4. What one woman’s quest to save her neighbors reveals about climate resilience
    地球温暖化に伴う異常気象は、今後ますます増大していくだろう。しかし、自然現象が大規模災害に変わるかどうかは、人々の取り組み次第だ。
  5. A powerful new model could make global warming estimates less vague
    温暖化予測はなぜブレる?
    不確定要素の「半減」目指す
    米研究者に聞く
    地球温暖化が進んでいることに議論の余地はないが、その深刻度や進行速度については依然として不確定要素が残っている。カリフォルニア工科大学のタピオ・シュナイダー教授らは、不確定要素を半減させることを目標に、雲の振る舞いをより高い精度でシミュレーションする新たな気候モデルの構築に取り組んでいる。
  6. The accident that led to the discovery of climate-change-proof coffee
    世界的な需要の高まりに反して、コーヒーの栽培に適した世界の面積は2050年までにおよそ半減すると予測されている。偶然から見つかった新種がコーヒーの未来を救うかもしれない。
  7. Startups looking to suck C02 from the air are suddenly luring big bucks
    二酸化炭素を大気から直接回収する技術が、にわかに脚光を浴びつつある。二酸化炭素の回収プロセスが以前に考えられていたより安いコストで実現できる可能性が見えてきたことがその理由だ。
  8. How do cow herders spot water in the Sahara? With satellites, of course.
    気候変動により干ばつが頻繁に起こるようになり、サハラ砂漠の辺縁部では水探しがますます困難になっている。マリ共和国の牧畜民たちはいま、従来のようにオートバイ乗りやラクダ乗りに頼む代わりに、地球観測衛星が撮影した画像を頼りに水場を目指している。
  9. We still need breakthroughs to clean the electricity grid
    2045年「炭素ゼロ発電100%」には画期的イノベーションが必要だ
    温室効果ガスの排出量を2050年までに80%削減するというカリフォルニア州の計画は達成可能だという。だが、その実現には画期的なイノベーションが必要だ。
  10. The economic argument behind the Green New Deal
    グリーン・ニューディールは
    新しい「産業政策」なのか?
    マッツカート教授に聞く
    米国民主党議員が発表した包括的な環境政策「グリーン・ニューディール」は、気候変動対策に取り組むカギになるのだろうか。産業政策の重要性についての著作を持つユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのマリアナ・マッツカート教授に話を聞いた。
  11. Air pollution may have muted climate change’s impact on droughts
    大気汚染が干ばつ被害を緩和? 気候変動対策に新たな難題か
    新たな研究により、大気汚染が、気候変動に伴う干ばつの被害を緩和している可能性があることが示された。気候変動問題の解決は、ますます複雑で困難になる可能性がある。
  12. Global renewables growth has stalled—and that’s terrible news
    再生可能エネの成長が失速、IEA発表の衝撃
    国際エネルギー機関(IEA)は、2018年の再エネ発電設備の新設容量が、2017年を下回ったことを発表した。これまで約20年にわたり堅実な成長を維持してきただけに予想外の成長鈍化だ。
  13. One man’s two-decade quest to suck greenhouse gas out of the sky
    20年前に素粒子物理学から二酸化炭素を大気から回収するテクノロジーの研究に転じたクラウス・ラックナー教授の考えは、ようやく世間から認められつつある。ラックナー教授は、二酸化炭素回収技術を確立しなければ、地球温暖化により人類は深刻な危機に瀕すると主張している。
  14. Climate change has already made poor countries poorer and rich countries richer
    貧困国は貧しく、富裕国は豊かに=地球温暖化、すでに経済に影響
    地球温暖化はすでに世界各国の経済に影響を及ぼしており、貧困国と富裕国との間の経済的な格差が広がる要因となっていることがフォード大学の気候科学者らの研究で明らかになった。
  15. A “halo drive” could accelerate interstellar spacecraft to close to the speed of light
    人類は他の恒星への宇宙旅行をいつ実現するのだろうか。コロンビア大学の天文学者は、ブラックホール連星系に向けて光子を放ち、重力パチンコの仕組みを用いて運動エネルギーを得ることで、燃料をほとんど使わない、非常に効率的な恒星間航行が実現するだろうと語っている。
  16. Why two wheels are better than four in India’s electric vehicle push
    インド政府は2030年までに新車の3割をEV化する計画を推進している。日本や欧米諸国とは異なり、主役はもっぱら二輪車や三輪車だ。交換式の電池プラットフォームを展開する企業や、スタイリッシュな電動スクーターを提供するスタートアップ企業など、市場拡大の動きが活発化してきた。
  17. We are starting to wreck the environment around our planet now, too
    人類が環境へ及ぼす影響は、地球を遠く離れた場所にまで及んでいる。地球近傍の宇宙空間における人類の活動がその環境にもたらす影響について、真剣に考えるべき時期が来たと訴える科学者がいる。
  18. The two key reasons the world can’t reverse climate emissions
    それでも世界が二酸化炭素排出量を減らせない2つの理由
    風力や太陽光とによる発電量が増加しているにもかかわらず、世界の二酸化炭素排出量は増加し続けている。理由の1つは世界経済の成長によるエネルギー需要の増加だが、もう1つは世界的な脱原発の動きと原子炉の寿命や運用停止によって原子力発電の供給が減っていることだ。
  19. Ten big global challenges technology could solve
    テクノロジーが解決すべき「世界の10大課題」
    現在私たちが直面しているいくつかの深刻な課題は、テクノロジーのブレークスルーで解決できるかもしれない。実現には困難を伴うが、どれも解決が求められる重大な課題だ。
  20. China’s giant transmission grid could be the key to cutting climate emissions
    11億人の顧客を抱える巨大な中国の送電企業は、世界的な超高圧送電線の整備を目指している。再生可能エネルギーを融通することで気候変動に対抗するのが目的だというが、その真意はどこにあるのか。
  21. The new, safer nuclear reactors that might help stop climate change
    地球温暖化の主要な原因の一つである化石燃料による発電は、一向に減少する兆しを見せない。そうした状況を受けて、小型モジュール炉(SMR)や先進的な核分裂炉など新世代の原子力プロジェクトに対する期待が高まりつつある。しかし、技術面、コスト面をはじめ、一般市民の理解など、課題は依然として多い。
  22. Climate activists with cheap balloons could create a DIY geoengineering nightmare
    地球温暖化が進行する中、工学的手法で地球環境を改善しようとする「地球工学」が激しい議論の的になっている。地球工学の実践についてはこれまで政府主導の取り組みに焦点が当てられてきたが、個人が購入できるレベルの機器を使って大勢の人が一斉に実行する可能性が示された。
  23. The Green New Deal has been released. Here are four key tech takeaways
    再生可能エネルギーと地球温暖化対策に公共投資する「グリーン・ニューディール」政策の具体的な提案が発表された。エネルギー業界と環境団体が互いに反目し合ってきた問題に対処しようとするこの提案の4つの重要なポイントを説明する。
  24. China’s nuclear hiatus may be coming to an end
    中国が独自設計の原子炉建設を再開、19年後半にも操業か
    中国政府が新たな4基の原子炉の建設について、2年の休止期間を経て承認したと報道されている。中国の独自設計を採用しており、2019年後半の操業を予定しているという。
  25. A powerful new battery could give us electric planes that don’t pollute
    温室効果ガスの排出量を抑えるため、電気飛行機の実現が大きな課題となっている。電気飛行機には、エネルギー密度が高いだけでなく、離陸時の数分間にわたって大量の電力を供給できる電池が必要となる。マサチューセッツ工科大学とカーネギー・メロン大学(CMU)の研究者らは、離陸に必要な放電スピードを持つ電池の開発に取り組んでいる。
  26. We could still prevent 1.5 ˚C of warming—but we almost certainly won’t
    パリ協定「化石燃料全廃」なら達成可能、見えぬ実現への道筋
    オックスフォード大学やリーズ大学の研究者らが、寿命に達した化石燃料インフラを段階的に使用中止することで、気温上昇を1.5 ˚Cに抑えられることを示す研究結果を発表した。だが、政治・経済・技術面の現実に照らすと、不可能ではないにせよ困難だ。
  27. Let’s keep the Green New Deal grounded in science
    非現実的な「グリーン・ニューディール」には科学的な視点が必要だ
    米民主党が掲げた包括的な環境政策である「グリーン・ニューディール」政策を巡って世界的な環境団体が団結を強めている。だが、さまざまな思惑が交錯し、科学的な視点が欠落した提言の実現性は乏しい。
  28. A long-awaited battery that would cut electric-vehicle costs may finally be close
    伊藤忠と京セラ出資、MIT発の半固体電池ベンチャーが量産化へ
    半固体リチウムイオン電池を開発している24Mがいよいよ製品量産化へ向けて動き出した。伊藤忠商事や京セラから資金を調達し、現行のリチウムイオン電池の2倍のエネルギー密度の電池の実用化を目指す。
  29. The day I tasted climate change
    気候変動が
    「差し迫った脅威」に
    変わった日
    大気中に排出した二酸化炭素が完全な温暖化効果を得るには何年もかかるが、その効果は数千年にわたって持続する。二酸化炭素排出量の削減によって気候変動を解決しようとしても、すでに手遅れなのかもしれない。
  30. Death will be one of the highest economic costs of climate change
    米大都市だけで年間9000人、気候変動がもたらす「早死に」リスク
    猛暑による早期死亡だけでも、米国では2090年までに年間推定で1410億ドルの経済的損失を被るとの報告書が発表された。米国の大都市だけで早期死亡者数が年間9000人増えるとの予測は衝撃的だ。
  31. China’s losing its taste for nuclear power. That’s bad news.
    世界が原子力利用から遠ざかろうとしている中、原子力をもっとも推進していた中国がそのコストと安全性の問題に直面している。表向きは原発推進の立場を維持しているものの、原発大手さえも再生可能エネルギーへのシフトを始めている。原子力のテクノロジーは、中国が見放すことで終焉を迎えるかもしれない。
  32. Why China’s electric car industry is leaving Detroit, Japan and Germany in the dust
    強烈な「EVシフト」で中国は自動車産業を制するのか?
    内燃機関エンジンの設計・製造では外国を模倣しても追いつけなかった中国は、電気自動車の開発に焦点を絞り、急激な電化政策を打った。日欧米が独占してきた世界の自動車産業の流れを変えるのか。
  33. Lost labor productivity will exact the single biggest cost from climate change
    気候変動の最大の損失は「生産性低下」、年間2000億ドル試算も
    気温上昇による生産性低下の経済的損失が米国で2090年までに年間2210億ドルにもなる可能性が報告された。温室効果ガスの排出は経済にとっても大きな損失だ。
  34. Brazil’s presidential election could mean billions of tons of additional greenhouse gases
    ブラジル大統領選挙の結果と温室効果ガスの排出量との間にこれほど密接な関係があるとは多くの人は考えもしなかったのではないだろうか。「ブラジルのトランプ」と呼ばれるボルソナロ政権の誕生によってアマゾン熱帯雨林とセラード・サバンナの開発が進めば、大気中への二酸化炭素放出量が40〜60億トン増えるというのだ。
  35. California must reinvent its practices and policies for a deadly new fire reality
    繰り返される山火事の悲劇
    「減災」はなぜ進まないのか
    カリフォルニア州で発生した大規模森林火災は、多くの犠牲者(少なくとも56人)を出す大惨事となった。土地の利用法、建築規制、森林に燃料となる木材が蓄積されないよう管理すること、火の元となりうる電力供給網を強風時に停止することなど、これまでのやり方を再発明する決意で臨まなければならない。
  36. People will never vote for a carbon tax, so lets stop asking
    米国初の炭素税の導入が有力視されたワシントン州での住民投票が否決された。気候変動による脅威への理解があり、反トランプの地盤があっても、新税の導入は難しいことが改めて示された格好だ。
  37. Designers are reinventing hurricane maps for an era of extreme weather
    ハリケーン予想進路図の「再デザイン」が必要な理由
    今月、米国へ上陸した大型ハリケーンは洪水や暴風雨による甚大な被害をもたらした。異常気象の脅威が高まる中、住民の安全を守るために、より多くの人にとって分かりやすい情報伝達の手法が求められている。
  38. Bill Gates has added a geothermal startup to his clean energy fund’s first bets
    ゲイツ・ファンドが投資する
    「地熱」ベンチャーの中身
    ビル・ゲイツのクリーン・エネルギー・ファンドは、送電網向け蓄電、バイオ燃料、核融合発電などに加えて地熱発電にも初めて投資を決めた。より効率のよいクリーン・エネルギー技術の開発が期待される一方、飲み水や地震への影響も懸念される分野でイノベーションを起こせるか。
  39. This MIT spinout could finally clean up steel, one of the globe’s biggest climate polluters
    大量の二酸化炭素を排出している従来の製鋼プロセスに代わるテクノロジーをMITのスピンアウト企業が開発した。商業化にはまだ課題も多いが、気候変動対策における困難な問題の解決へ向けた希望となりそうだ。
  40. Wide-scale US wind power could cause significant warming
    風力発電に思わぬ副作用、短期的には温暖化を促進か?
    ハーバード大学の研究者らが、大量の風力発電所を米国内に建設すると、短期的には、気候温暖化を促進する可能性があることを発表した。科学者や政策立案者たちは風力発電の副作用を真剣に受け止め、クリーンエネルギーへの移行における風力の役割を慎重に考えていく必要があるという。
  41. Why lithium-ion may rule storage technology for a long time to come
    米国でコバルトをほとんど含まない新世代のリチウムイオン電池を開発する3年のプロジェクトが立ち上がる。同プロジェクトの核となる正極の代替物質の開発を指揮するローレンス・バークレー国立研究所のシダー教授に、現在の課題や今後の展望、研究室の成果が市場に出るまでに非常に時間がかかる理由などを聞いた。
  42. Curbing emissions isn’t enough—we need emergency solutions for climate change
    温室効果ガスの「排出抑制」
    だけでは温暖化は防げない
    地球温暖化対策として二酸化炭素排出量の削減やエネルギー・システムの転換に今から取り組んでも、もはや間に合わないとハーバード大学の環境センター長のシュラグ教授は語る。
  43. How California could affordably reach 100 percent clean electricity
    脱原発では達成困難か?
    米カリフォルニア州
    「炭素ゼロ」の理想と現実
    カリフォルニア州議会が2045年までに「炭素ゼロ発電100%」を実現する法案を可決した。しかし、MITの研究者たちは、太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーに固執し、その他の「安定したクリーンなエネルギー源」を活用しないようだと膨大なコストがかかると指摘している。
  44. One secret to building affordable nuclear: stick with tried-and-true designs
    かつてカーボンフリー・エネルギー源として期待されていた原子力発電は、実際にはカネがかかりすぎることが分かり、新たな建設計画はほぼ姿を消した。天然ガス発電や風力・太陽光発電のコストが安くなる中、原子力発電の将来は非常に厳しいものになっている。
  45. California advances an ambitious climate policy that should be a model for the world
    カリフォルニア州で、2045年末までに州の電力を100%カーボンフリーとする法案が成立する。50%達成は比較的容易と見られているが、残り50%の達成ははるかに難しくコストがかかるとされており、エネルギー貯蔵システムへの大規模投資や送電インフラの拡張、新たな技術革新が必要になる可能性がある。
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