KADOKAWA Technology Review
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持続可能エネルギー

持続可能エネルギー、遺伝子組み換え作物と農業、淡水化、用水テクノロジー、二酸化炭素除去とジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。

  1. First Evidence That Offshore Wind Farms Are Changing the Oceans 洋上風力発電所は生態系にどう影響? 意外な結果が明らかに
    洋上風力発電所の建設や建設計画が増え、巨大な構造物が海の生態系に与える影響が懸念されている。発電所の土台を住処とするムール貝が増えることで、カニや魚が集まり、それらを捕食するためにアザラシがやって来るかもしれない。
  2. 太陽光から「太陽熱」発電へシフトするトランプ政権の深謀
    米国エネルギー省は集光型太陽熱発電の技術を推進するために6200万ドルの投資をすると発表した。しかし、再生可能テクノロジーの推進者たちは手放しで喜ぶわけにはいかない。トランプ大統領は、太陽光発電への支援を減らして、同技術の進歩を減速させようと企んでいるかもしれないからだ。とは言え、集光型太陽熱発電には太陽光発電の課題を解決できる長所がある。
  3. クリーン・エネルギーでも
    変わらない
    地元住民のジレンマ
    再生可能エネルギーの需要は高いが、供給能力は低い。浮体式洋上風力発電は環境への影響は小さいとされるが、コストが高く中止に追い込まれたこともある。しかし、行政による再生可能エネルギーの後押しもあり、高コストでもビジネスになる可能性がでてきた。しかし、地元住民にすれば、自分の海ではやめてくれということになる。結局のところ、誰が再生可能エネルギーを推進するのか、難しい問題が洋上を漂うことになる。
  4. 空調コストを大幅削減
    新素材の放射冷却が試験中
    スタンフォード大学のスピンアウト企業が、従来型の空調システムよりもはるかに効率的に建物を冷却できる新素材を開発している。既存の建物の冷却システムに組み込むことも可能で、広大な潜在市場が見込まれる。
  5. 「500年に一度」なぜ頻発?洪水リスク予測モデルは時代遅れだ
    大型ハリケーン「ハービー」はヒューストン周辺地域全体に甚大な被害をもたらした。米国政府のリスク予測によると、ハービーは「過去3年間でヒューストンを襲った3度目の、500年に1度レベルの洪水」ということになる。

持続可能エネルギーの最新ニュース

  1. Sucking Up CO2 Will Cost Hundreds of Trillions 地球温暖化の対策コストはいかにして見積もるべきか
    「気候研究の父」と呼ばれる著名な研究者らが、二酸化炭素排出量の削減を今すぐ始めなければ若者に膨大な負担を残すことになると発表した。だが、算出根拠には賛否両論がある。
  2. Potential Carbon Capture Game Changer Nears Completion 二酸化炭素を完全に回収、
    「未来の火力発電所」が
    間もなく稼働
    火力発電で発生する二酸化炭素をすべて回収できる「アラム・サイクル」方式の実証実験用発電所がまもなく稼働する。二酸化炭素回収をめぐっては多くの失敗が繰り返されているが、成功すればクリーン・エネルギー技術が抱える問題を一気に解決できるかもしれない。
  3. How Materials Science Will Determine the Future of Human Civilization 材料科学のブレークスルーが救う地球のエネルギー危機
    マイクロエレクトロニクスにおけるムーアの法則がこのまま続くと、電子機器は地球のエネルギー予算の半分を20年で使い切ってしまうだろう。エネルギー危機を乗り越えるカギは、材料科学におけるブレークスルーにある。
  4. To Feed the World, Improve Photosynthesis 光合成を効率化した
    遺伝子組み換え作物が
    食糧危機を救う
    植物科学者は、遺伝子組み換え技術を用いて光合成の効率を上げた植物をつくることで、近い将来訪れるであろう深刻な食糧不足を未然に防ごうとしている。
  5. Tesla’s Model 3 Is a Long Way from Elon Musk’s Grand Goal 新型テスラの出荷では
    地球は救えない
    イーロン・マスク率いるテスラは、初の大衆車であるモデル3の出荷によって創業当初に打ち出した計画の最終ステップに到達した。だが、電気自動車が自動車市場の主役になるまでには、まだまだ多くのことを変えなければならない。
  6. This Scientist Is Taking the Next Step in Geoengineering 温暖化対策の切り札なるか
    ハーバード大教授が語る
    「成層圏注入」実験の意義
    気候を人工的に変えることで温暖化へ対応する地球工学の手法「成層圏注入」の初の屋外実験が始まる。リスクを指摘する声もある中で、なぜいま屋外実験が必要なのか。研究を主導するハーバード大学のデビッド・キース教授に意義を聞いた。
  7. Inside the Fall, and Rebirth, of a Bill Gates–Backed Battery Startup ビル・ゲイツも出資した
    蓄電池ベンチャー
    「突然死」の深層
    ビル・ゲイツをはじめとする有力な投資家から資金を調達し、MITテクノロジーレビューのスマート・カンパニーにも選出された蓄電池のスタートアップ企業アクイオンが突然の経営破綻。このほど中国企業による買収が完了し、アクイオンの再生の道が開けたことで、創業者が破綻の原因と今後の見通しを語った。
  8. Russia Tells the UN It Wants to Produce More Renewable Energy ロシアが表明した「再生可能エネ発電量10倍」の現実味
    国内に原油や天然ガスの資源を豊富に抱え、再生可能エネルギーの後進国であったロシアが国連に向けて、再生可能エネルギーの増産を表明。2035年までに水力発電以外の再生可能エネルギー発電量を10倍以上に引き上げるとしている。
  9. China Builds One of the World’s Largest Geoengineering Research Programs 気候変動に人工的に対抗、中国の多額投資にリスクはないか
    気候を人工的に変えることで地球温暖化に対抗する地球工学に中国が多額の資金を投じている。地球全体に影響を与える問題を中国がリードすることにリスクはないか。
  10. Britain Is Getting Rid of the Internal-Combustion Engine 英国、ガソリン車も販売禁止へ 世界は電気へ動くのか
    欧州ではディーゼル車の規制が進んでいるが、イギリスは2040年にディーゼル車だけでなくガソリン車の販売も禁止する。自動車産業は電気自動車へスムーズに移行できるのだろうか。
  11. Small Reactors Could Kick-Start the Stalled Nuclear Sector 原発産業の復興なるか?
    米国初の小型原子炉建設へ
    計画の長期化、莫大な資金投下が問題となり、大規模な原子炉の計画が困難になる中、米国初となる小型原子炉を12基、建設する計画が始まった。プロジェクトが成功すれば、原子力発電所建設の初期費用とリスクを軽減でき、停滞する原子力産業を再び、少しでも前進させられるかもしれない。
  12. Grid Batteries Are Poised to Become Cheaper Than Natural-Gas Plants in Minnesota 再生可能エネ最大の課題が解決か——蓄電設備に普及の兆し
    再生可能エネルギーにとって課題である電力需要ピーク時の対応を解決できる可能性が出てきた。背景には、送電網用蓄電設備に利用できるリチウムイオン電池の価格の急落がある。
  13. By 2040, More Than Half of All New Cars Could Be Electric ガソリン車は電気自動車にいつ置き換わるのか
    電気自動車へ移行する動きが加速している。鍵を握るバッテリーの価格は、2029年までに今より70%下がると予測されている。
  14. Volvo Is Killing Off Internal Combustion. Kind of. ボルボ、2019年から全車種を電動化 テスラはどうなる?
    ボルボが2019年から全車種に電気モーターを搭載し、2025年までに100万台の電動化自動車を販売すると発表。電気自動車専業メーカーのテスラはどう動くか。
  15. Tesla Will Build the World’s Biggest Lithium-ion Battery テスラ、世界最大のリチウムイオン蓄電施設建設へ
    テスラが南オーストラリアに世界最大のリチウムイオン蓄電施設の建設を発表。ピザ配達のように「遅れたら無料」保証も付いてくる。
  16. Clean Coal’s Flagship Project Has Failed 夢の火力発電所計画が頓挫、
    「石炭の復権」は困難か
    石炭の復権を目指すトランプ政権も期待していたクリーン・コールの象徴的なプロジェクトが事実上、頓挫した。石炭を諦め、天然ガスに切り替える予定だ。
  17. Tesla Plans a Chinese Factory 巨額赤字のテスラが中国に工場を建設する理由
    テスラが中国に電気自動車の工場を計画中だ。3億3027万ドルもの赤字(2017年1〜3月期)を計上するテスラがいま中国に工場を建設するのはなぜか。
  18. In Sharp Rebuttal, Scientists Squash Hopes for 100 Percent Renewables 再生可能エネ100%移行はムリ? 著名科学者らが猛反発
    2055年までに風力、太陽光、水力発電で米国のエネルギー需要をほぼ満たせるとした論文に、著名な科学者のチームが猛反発する論文を発表した。元の論文は非現実的な仮定に基づいており、公共政策や予算編成の公正さを歪めるおそれがあるという。
  19. Scientific Panel Concludes ARPA-E Is Working. Will It Matter? クリーンエネ研究は順調、全米アカデミーズがトランプ政権に反旗
    全米アカデミーズは、米国エネルギー省による大型クリーンエネルギー研究プログラムについて2年に渡る分析の結果を発表した。このプログラムは、共和党が長年にわたって批判し続け、最近ではトランプ政権が打ち切りを勧告している。
  20. Clean Energy Is About to Become Cheaper Than Coal クリーンエネルギーはもう高くない
    高コストだと言われていた再生可能エネルギーのコストが急激に下がっている。欧米ではすでに石炭並みまで低下し、脱石炭の動きが加速している。
  21. Climate Change Has Made Heat Waves Much More Deadly, Mainly for the Poor パキスタンで気温50度超え、貧困層を襲う気候変動の脅威
    5月のパキスタンの最高気温が53.5度を記録した。最近発表されたある論文は、温暖化の進行によって経済格差が深刻な問題となることを示している。
  22. Europe’s Blustery Weather Boosts Renewables to Record Highs ヨーロッパで再生可能エネが化石燃料を抜いた日
    2017年6月7日、英国、ドイツ、デンマークではクリーンエネルギーが化石燃料による発電量を大きく上回った。だが、クリーンエネルギーの課題も浮き彫りにしている。
  23. Amid Trump Cuts, California Proposes Its Own Energy Moonshot パリ協定離脱でも
    カリフォルニア州が目指す
    クリーンエネ推進策の中身
    カリフォルニア州議会で提案された新しいキャップ・アンド・トレード法案は、トランプ政権がパリ協定離脱を決め、予算削減を進める中で、クリーンエネルギー研究のために何億ドルもの資金を割り当てる野心的な計画だ。
  24. What the U.S. Could Learn from the Dutch on Climate Change オランダ環境相がトランプ大統領に伝えたかったこと
    地下資源に恵まれたオランダは再生可能エネルギーに大きく舵を切った。パリ協定離脱を決めたトランプ大統領とは対照的だ。
  25. Exiting Paris, Trump Cedes Global Leadership on Climate Change パリ協定離脱をトランプ大統領が発表、再交渉も要求
    もはや誰も驚かないことだが、トランプ大統領はパリ協定から米国が離脱すると発表した。米国に有利な条件での再交渉も求めている。
  26. Why India Keeps Making Grand Claims About Its Energy Future 石炭と自然エネ、矛盾するインドのエネルギー政策を読み解く
    インドは石炭の利用促進と再生可能エネルギーへの移行を同時に進めているように見える。いったい何が起きているのか?
  27. Patching the Electric Grid 進化する送電網で増す
    サイバー攻撃のリスク
    送電網に対するサイバー攻撃の危険が増大している。より早い段階で警告を発する新たなテクノロジーの開発が急がれる。
  28. Electric Cars Could Be Cheaper Than Internal Combustion by 2030 バッテリー競争が加速、電気自動車はガソリン車より安くなるか
    テスラだけではない。世界各地で大規模なバッテリー工場の建設が相次いでる。バッテリー価格が下がり続ければ、電気自動車はガソリン車よりも安価になる。
  29. The World’s Largest Wind Turbines Have Started Generating Power in England 高さ195メートル、世界最大の風力タービンが英国で稼働
    洋上風力発電先進国・英国で世界最大の商業用風力タービンが稼働した。1回転で1家庭29時間分の電力を生み出せる。
  30. India and China Are Emerging as Climate Icons 気候変動解決の主役にインドと中国が浮上
    6カ月前、気候変動の解決に向けて世界を後押ししていたのは米国だった。今では米国に代わって中国とインドがその地位に就こうとしている。
  31. Reinventing Rice for a World Transformed by Climate Change 気候変動に負けない
    イネを「再発明」する
    パメラ・ロナルド教授
    カリフォルニア大学デービス校の植物遺伝学者パメラ・ロナルド教授は、洪水や干ばつといった厳しい条件でも生き残れるイネを作りたいと考えている。
  32. Here’s Why Trump’s Plan to Save the Coal Industry Is Doomed 【トランプ政権の100日】救われない炭鉱労働者
    トランプ大統領は、米国の石炭産業の衰退をオバマ政権が定めた余計な規制のせいだと選挙戦で訴えた。しかし、コロンビア大学の研究チームによれば、大半の理由は低価格で供給される天然ガスだとわかった。
  33. 100 Days in, Few Clues about Trump’s Tech Agenda 【トランプ政権の100日】米国の科学技術政策はどうなるのか?
    トランプ政権誕生から100日以上過ぎ、米国の科学技術政策の方針は一部を除いて何もわからない状態が続いている。サイバー・セキュリティ、気候変動、インターネット・プライバシー、CRISPRについて検証する。
  34. Clean Technology Innovation Is in Decline 米国の自然エネルギー関連特許、2年連続で減少
    米国では、最近の2年間で自然エネルギー関連の特許取得件数が伸び悩んでいる。研究開発の連邦予算が削減されれば、米国の自然エネルギーのイノベーションに、深刻な影響を及ぼしかねない。
  35. Berkeley Lab Incubator Champions Neglected Energy Entrepreneurs エネルギーベンチャーの研究者に合計1800万ドルの資金
    米国エネルギー省の研究開発プログラム「サイクロトロン・ロード」に、新たに10人の研究者が採択された。2年間の俸給と施設利用権、資金を与えられ、民間では追求しにくい持続可能エネルギーの要素技術を研究する。
  36. Why America’s Old Nuclear Plants Could Be Dragging Down Clean Energy Development 老朽化原発はクリーンエネルギー転換の足かせ
    原子力発電は、二酸化炭素排出量を削減するために欠かせない。しかし、安全への不安から新設できない状況にあり、老朽化した原発を稼働させ続ければ、再生可能エネルギーへの転換を阻害しかねない。唯一の落し所は、新型の小型原子炉だ。
  37. Can We Fight Climate Change with Trees and Grass? 樹木や草を増やせば、気候変動に対処できるのではないか?
    バイオマス発電による二酸化炭素の回収は、一見するといいアイデアだ。しかし、二酸化炭素回収のために食物を育てるためのエネルギーや土地を使うことが、地球全体にとってよいことなのかはまだわからない。
  38. While Trump Trumpets Coal, Europe Is Phasing It Out Faster Than Ever 石炭火力推しのトランプ政権、段階的廃止を加速させる欧州
    化石燃料を巡る政策は、大西洋の両岸で対称的だ。石炭火力発電を何としても増やしたいトランプ政権は送電容量にまでケチを付け始めたが、市場では石炭より安価な天然ガスを使うLNG発電が人気だ。
  39. This Dryer Blasts Water Out of Fabric with Sound Waves GEアプライアンス、音で乾かす超音波乾燥機を製品化?
    米国のオークリッジ国立研究所(エネルギー省管轄の研究機関)が開発した音で乾かす超音波乾燥機を、GEアプライアンスがプレス型乾燥機(業務用の乾燥機)として製品化するかもしれない。熱より効率的に水分を除去できる。
  40. The Growing Case for Geoengineering 気候変動の最終手段
    「地球工学」の使用を
    誰が決断するのか?
    気候変動が加速するにしたがい、まだ少数派ではあるものの、人工的に温暖化に対抗する方法を検証しようとする研究者が現れた。最後の手段は劇薬であり、使用の決断には人類に対する巨大な責任を伴う。
  41. Water from Desert Skies 砂漠の大気から1日数リットルの水を作り出す新装置
    気候変動による水不足はすでに世界人口の約半分40億人に関わる大問題だ。水不足は健康被害だけでなく、暴動などの原因にもなるから、大気中から水を採取できるテクノロジーが実用化されれば、世界平和にもつながる。
  42. Is There a Better Way to Sequester Carbon Dioxide Hiding in Plain Sight? 気候変動:二酸化炭素を石化して貯蔵できるか?
    オマーンにある山では、炭素の石化が自然に発生している。この過程を科学的に解明し、効率的に二酸化炭素を隔離する研究がうまくいけば、温室効果ガスを地中に封じ込める新手法を開発できるかもしれない。
  43. A Huge Deep-Sea Metal Find Could Help Build Our Green Energy Future 海底レアメタル発見で温暖化対策と環境破壊にジレンマ
    効率の高い太陽光パネルの製造に欠かせないレアメタルを採掘するのに環境破壊のリスクがある場合、温暖化対策と環境保護のどちらを優先すべきなのか、簡単に答えは出せない。事業化を進めれば、ばく大な利益が得られることも確かだ。
  44. A Man Who Builds a Financial System from Scratch in Mozambique モザンビークから
    金融システムの
    革命を目論む日本人
    資源が増える時代、富の再配分の公平さはそれほど問題にはならない。しかし現在、すでに資源生産が増えない時代に入っているとすれば、再配分する仕組みを調整しなければ、やがて共同体は崩壊し、暴力的な形で調整されてしまう。モザンビークでこの問題に挑んでいるのが日本植物燃料の合田真社長だ。
  45. Trump Once Railed Against Offshore Wind, But Is Now Embracing It 洋上風力発電嫌いのトランプ政権、雇用者増で推進に方針転換?
    化石燃料、特に石炭産業の復活を掲げて当選したトランプ政権が、洋上風力発電の推進に方針を転換した動きを見せている。洋上風力発電が10万人単位の雇用を生み出しているため、むげにはできなくなったのかもしれない。
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