KADOKAWA Technology Review
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持続可能エネルギー

持続可能エネルギー、遺伝子組み換え作物と農業、淡水化、用水テクノロジー、二酸化炭素除去とジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。

  1. Why the coronavirus outbreak is terrible news for climate change
    新型コロナウイルスがなぜ、気候問題を深刻化させるのか？
    新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な蔓延は、気候変動問題の対応にも大きな影を落とす可能性がある。ひとたび世界的パンデミックや経済恐慌が起これば、気候変動に取り組むための各国政府の資金や意思は容易く失われてしまうだろう。
  2. 2050年までに温室効果ガス「実質ゼロ」、BPの宣言は野心的か？
    石油およびガス産業において温室効果ガス排出削減計画を打ち出す企業が増えている。英石油大手のBPは2月、同社の事業全体における二酸化炭素排出量を2050年までに「実質ゼロ」にする計画を打ち出した。
  3. 民主党のジョー・バイデン候補は、気候問題に関しては「中間的な立ち位置」を主張し、環境保護主義者とブルーカラー労働者層の両方の支持を勝ち取ろうとしている。だが、バイデン候補の計画が不十分だとして激しく非難する声もある。
  4. 民主党大統領候補として最有力視されているバーニー・サンダース上院議員は、16兆ドルのグリーンニューディールを提案する一方で、温室効果ガス排出の急速な削減に有効とされる二酸化炭素回収や原子力発電などの技術に対する規制を主張している。
  5. 米大統領選：クリーンエネ予算4倍に、ピート・ブティジェッジ候補
    米民主党の大統領候補のピート・ブティジェッジは、今後10年間でクリーンエネルギーの研究開発のための連邦予算を4倍にするなど2兆ドルの気候計画を掲げている。一方で、水圧破砕法と原子力発電については他の候補より柔軟な姿勢を示し、大気中からの二酸化炭素除去の積極的な展開を支持している。

持続可能エネルギーの最新ニュース

  1. Climate change? Elizabeth Warren has a ($3 trillion) plan for that.
    2020年の大統領選挙に向けて、MITテクノロジーレビュー各主要候補の気候およびクリーンエネルギー計画を比較・分析していく。民主党の有力候補であるエリザベス・ウォーレンは、気候変動対策に対し、最も積極的な方針を掲げている。
  2. Here’s how we could go carbon neutral in 25 years
    加州の2045年炭素中立化は実現可能、「バイオマス」にカギ
    2045年までに「カーボンニュートラル」を目指すカリフォルニア州の大胆な目標は、その実現性が疑問視されている。ローレンス・リバモア国立研究所の研究グループは、技術的には実現可能との見解を示した。
  3. Australia had plans to prevent fire blackouts. They just weren’t ready in time.
    森林火災に強いインフラ作り
    模索するオーストラリア
    オーストラリアにおける一連の森林火災は、現代のインフラがいかに脆弱であるかを明らかにした。電力会社や通信会社は、電力や通信機能の停止を防ぎ、非常時に孤立した地域を支える方法を模索している。
  4. Tree planting is a great idea—that could become a dangerous climate distraction
    気候変動対策としての
    「植林」推進が危ない
    これだけの理由
    「植林」による森林再生は一見すると分かりやすい気候変動対策だ。だが、地球温暖化に対抗するための二酸化炭素排出量の削減策となるものではない。むしろ、大気中に放出される二酸化炭素を削減するという、より根本的な対策から目を逸らさせる危険すらある。
  5. What the GOP’s proposed climate policies would, and wouldn’t, do
    気候変動で米共和党が大転換、「ごった煮」政策の中身
    気候変動政策の必要性を否定してきた米共和党が大統領選を前に姿勢を転換。植林や二酸化炭素回収技術への投資、プラスチック削減まで多岐にわたる政策を提案している。
  6. The desperate race to cool the ocean before it’s too late
    気候変動のペースについていけない海洋生態系が失われようとしている。手遅れになる前に、テクノロジーには何ができるのか。
  7. Microsoft will invest $1 billion into carbon reduction and removal technologies
    マイクロソフトは、二酸化炭素の削減・回収・除去技術の開発に特化した10億ドルの基金を開設し、4年間にわたって資金提供をする計画であると1月16日に発表した。二酸化炭素の大気回収に対する資金提供額としては過去最大規模であり、同社が1975年の設立以降の活動で排出してきた二酸化炭素をすべて相殺するとしている。
  8. How greed and corruption blew up South Korea’s nuclear industry
    およそ10年前、当時の韓国大統領の李明博は、韓国が世界の原発業界において優位に立つという夢を抱いて、原子力発電所の建設を国内外で積極的に進めていた。しかし文在寅現大統領は、脱原発の公約を死守し、原子力発電所の段階的廃止を進めている。この10年間に、韓国の原子力産業に一体何があったのだろうか。
  9. Geoengineering is very controversial. How can you do experiments? Harvard has some ideas.
    ハーバード大学は地球工学（ジオエンジニアリング）の野外実験の実施に先立って、独自の諮問委員会を発足させた。同委員会により、外部からの意見を取り入れ、実験による健康や環境へのリスクを考慮するとしている。
  10. Australia’s fires have pumped out more emissions than 100 nations combined
    オーストラリア山火事、100カ国分の二酸化炭素が排出される悪循環
    オーストラリアの東海岸で発生している大規模な山火事は、依然として衰える兆しを見せない。山火事によってすでに約4億トンの二酸化炭素が大気中に排出されており、山火事を悪化させている気候変動をさらに推し進める悪循環に陥っている。
  11. The US government has approved funds for geoengineering research
    米政府が地球工学研究に初予算、400万ドル支出へ
    気候変動対策として一部で注目されている地球工学（ジオエンジニアリング）に対して、米国連邦議会は初めて400万ドルの予算を付けた。地球工学を巡っては環境への副作用を指摘する声も多く、今回はあくまでも影響とリスクの評価が主な目的のようだ。
  12. The Rivian pickup’s real edge over Tesla’s Cybertruck isn’t its battery
    テスラのライバル「リヴィアン」が狙うMSポジション
    「テスラのライバル」と目されるスタートアップ企業のリヴィアンは2019年におよそ30億ドルの資金を調達した。すでに数十万台の電気自動車を実際に走らせているテスラに対して、まだ1台も出荷してない同社がなぜ注目されているのか。
  13. Our pathetically slow shift to clean energy, in five charts
    「クリーン・エネルギー・シフト」は2010年代でどこまで進んだか
    この10年間で、クリーンエネルギー技術の進歩は目を見張るものだった。しかし、人口の増加や経済の拡大、エネルギー需要の上昇に伴う地球全体規模での電力生産量の増加の前には、微々たる貢献しかしていないのが現状だ。
  14. The 2010s were another lost decade on climate change
    進まぬ地球温暖化対策、
    「失われた10年」
    2010年代は地球温暖化にとって「失われた10年」となった。いったん頭打ちになったかに見えた二酸化炭素の排出量は、その後、急激に増加し、パリ協定の目標である気温上昇を1.5℃未満に食い止めるという夢はほぼ確実に砕かれている。
  15. Why we should be far more afraid of climate tipping points
    迫り来る地球温暖化の「臨界点」、気候科学者が警鐘
    あと10年程度で温暖化によって地球の生態系が回復できない地点まで到達してしまうかもしれない。抜本的な措置を講じなければならないのは「今」なのだ。
  16. Why the electric-car revolution may take a lot longer than expected
    「EV革命」過剰な期待、リチウムイオン電池価格のMIT新予測
    リチウムイオン電池のコスト低下は今後数年で行き詰まる可能性がある。MITの報告書は、大幅なコストダウンを前提とした現在のEVへの過剰な期待に警鐘を鳴らす。
  17. We need to halve emissions by 2030. They rose again in 2019.
    進まぬCO2排出量削減、今世紀中に平均気温「4度上昇」の恐れ
    これ以上の地球温暖化を食い止めるために各国がより積極的な行動を起こさなければ、地球の気温は今世紀中に4°C近く上昇する可能性が高い。今週から来週にかけてスペインで開催される国連気候変動会議を前に、国際共同研究団体「グローバル・カーボン・プロジェクト」が、世界の危機的状況に警鐘を鳴らす最新の報告書を発表した。
  18. Sea-level rise could flood hundreds of millions more than expected
    海面上昇で数億人の生活が水没か？従来予測の修正に衝撃
    プリンストン大学の研究グループは、以前考えられていたよりも、はるかに多くの人々が水没する危険性が高いことを突き止めた。
  19. Sorry—organic farming is actually worse for climate change
    有機農業への移行は「環境にやさしい」のか？
    有機農業には「環境にやさしい」というイメージがある。だが、実際には収穫量が減少するため、温室効果ガスを貯蔵している土地の農地転換が必要となり、温室効果ガスの排出量増加につながるとの研究が発表された。
  20. Critics blast a proposal to curb climate change by halting population growth
    人口減らすべき？ 科学者らの「気候変動対策」に批判
    気候変動対策の一つとして世界の人口増加を抑止すべきだと主張する論説が、物議を醸している。アフリカやアジアの急成長中の途上国を主な標的としており、人口抑制のより積極的な対策や、途上国の成長に対する人種差別的態度を正当化するのに悪用される可能性があるというのだ。
  21. Four tech takeaways from the climate town hall
    原発から地球工学まで、
    米大統領選候補が語った
    「気候変動対策」の中身
    7時間にもおよぶ気候変動対策をテーマにした討論会で、10人の米大統領候補者たちは何を語ったのか？ 原子力発電から地球工学、天然ガスまで、立場の違いが鮮明になってきた。
  22. Why France is eyeing nuclear power again
    フランスが再び原発に注目、突然の方針変換はなぜ？
    フランス現地メディアが、フランス政府が大手電力会社に大型原子炉6基の建設計画を策定するよう指示したと報じた。フランスは原子力発電大国だが、福島第一原発の事故以降の世論に押されて縮小を表明していただけに、政府の突然の方針転換に驚きの声があがっている。
  23. A material derived from tobacco is as strong as wood or plastics
    タバコの細胞から、耐用年数を過ぎた後に自然に分解される新素材が開発された。石油を使わずにプラスチック並みの強度を持つ、持続可能なバイオコンポジットに注目が集まる。
  24. Whoops! California’s carbon offsets program could extend the life of coal mines.
    二酸化炭素排出量を規制する取り組みの一つである排出量取引（キャップ・アンド・トレード）制度では、カーボン・オフセット・クレジットが中核となっている。しかし、カーボン・オフセットでは二酸化炭素排出の削減量を過大評価していることが多く、気候変動対策としては欠陥のある方法だという最新の証拠がカリフォルニア州の制度で示された。
  25. Climate activism is now a global movement, but it’s still not enough
    気候変動アクティビズムは
    世界を動かすか？
    9月23日に開催された国連気候行動サミットにおけるグレタ・トゥーンベリの演説は大きな反響を呼んだ。だが、ほとんどの経済主要大国の政治家たちは腰が重く、一般市民らも問題解決のためにコストを負担することについてはいまだ消極的だ。
  26. New York City has big plans—and $20 billion—to save itself from climate change
    ニューヨーク市が200億ドルを投じる「気候変動対策」の中身
    ニューヨーク市は、甚大な被害をもたらしたハリケーン・サンディの教訓を生かして、気候変動の危機的影響への対策を矢継ぎ早に打ち出している。目立たない防波堤、白い屋根、熱中症の兆候を監視する地域社会プログラムなどは、問題に対処するための戦略の一部だ。
  27. We aren’t terrified enough about losing the Amazon
    アマゾンで起こっている大規模な火災は後戻りのできない「臨界点」を超えてしまうかもしれない。「アマゾンの枯損」までの明確なシナリオは示されていないが、決定的に悲惨な結果をもたらす可能性がある。
  28. Climate change or just crazy weather? How improving tools make it easier to tell.
    気候研究者たちはいまや、高精度のコンピューター・シミュレーションを高速に実行することで、ある地域で発生した異常気象が気候変動の影響によるものなのかどうかを、迅速に判断できるようになった。たとえば、7月末に欧州を襲った熱波は、ほぼ確実に気候変動が原因であるとしている。
  29. Sorry, scooters aren’t so climate-friendly after all
    街中どこでも「乗り捨て」ができる電動キックボード（eスクーター）がここ数年、欧米の都市で急速に普及している。だが、「環境にやさしい」という触れ込みは必ずしも事実ではない可能性が新たな研究で明らかになった。
  30. Seven climate questions we’d ask the Democratic presidential candidates tonight
    気候変動にどう取り組むのか？米大統領候補への7つの質問
    米民主党大統領候補の2時間の討論会で、気候変動の問題はほとんど語られなかった。私たちは改めて7つの質問を候補者に問いたい。
  31. Gene editing will help far more than organic food to slow global warming
    揺れる「持続可能な農業」の定義、有機よりも遺伝子編集が必要に
    世界人口の爆発的な増加が見込まれる中、食糧問題はますます深刻化している。人口増に伴う食糧需要に対応するにはインドの2倍近い農畜産地が新たに必要になるが、野放図な土地転換は地球温暖化を飛躍的に進めてしまう可能性がある。
  32. India’s surging economy could doom climate efforts—unless richer nations step up
    13億人の人口を抱えるインドで再生可能エネルギーの導入が加速している。だが、いくら大規模な太陽光や風力発電発電所を作っても、急速な経済成長に伴う電力需要の増加には追いつけず、二酸化炭素排出量の削減は困難な状況にある。
  33. A weather tech startup wants to do forecasts based on cell phone signals
    携帯電話や無線機器の無線信号を利用して天気予報の精度向上を目指すスタートアップ企業「クライマセル」が注目されている。きめ細かいデータを集めることで、従来の手法よりも60％以上正確だと主張している。
  34. Inside Australia’s plan to survive bigger, badder bushfires
    「燃えやすい大陸」オーストラリアは、大規模な山火事をこれまで数多く経験してきた。家を失い、命が失われても、住民の多くは森林に住み続ける。世界中で大規模な山火事が相次ぐ中、オーストラリアは世界に先駆けて有効な対策を示せるのだろうか。
  35. India’s water crisis is already here. Climate change will compound it.
    上水道の70％が汚染され、年間20万人が死亡——。インドの水不足が深刻だ。干ばつで水源が枯渇し、貯水池の整備の遅れや水道管の水漏れ、未配管などの問題も山積する。都市部では「水マフィア」が水不足の解消を担う中、ボトムアップで問題の解決に取り組む市民もいる。
  36. Get ready for tens of millions of climate refugees
    迫り来る「気候難民」時代に
    どう備えるか？
    気候変動は集団移住と紛争を引き起こす。過去のデータに基づく正確な予測は難しいが、よりよい人口移動モデルの作成は、来たるべき事態への備えになるはずだ。
  37. The American Midwest will feed a warming world. But for how long?
    米国の農家はこれまで、気候変動を取るに足らぬものとして無視してきた。だが、数十年続いてきた生産性向上のペースはすでに鈍化している。平均気温上昇がこのまま続けば、トウモロコシや大豆などの収穫量が大きく減少し、世界の食糧事情に深刻な影響を与える可能性がある。
  38. The race to grow a more planet-friendly burger
    大量の温室効果ガスを排出し、多くの土地と水の消費を伴う食肉産業はいま、大きな変革期を迎えている。植物由来の「代替肉」や、細胞農業技術で作られた「培養肉」は、本物の肉に取って代わるのだろうか？
  39. The one number you need to know about climate change
    経済学者が主張する「炭素の社会的費用」は気候変動への対応を進めるための強力な指針となる。正確な算出はいまだ困難だが、膨大なデータと高度なモデリングによって正確な値を計算する過程では、不平等な分配などの問題を浮き彫りにしつつある。
  40. We’ve already built too many power plants and cars to prevent 1.5 ˚C of warming
    既存インフラ停止なしに
    パリ協定は達成できない
    二酸化炭素の排出源となる既存インフラの排出量だけで、気候変動に関するパリ協定の努力目標をすでに上回ることが判明した。再生可能エネルギーの増産だけでは追いつかず、既存インフラの早期稼働停止や大規模な改良が必要だ。
  41. The planet has a fever, and the cure is more capitalism, a prominent economist argues
    アンドリュー・マカフィー「資本主義の強化こそが温暖化対策」
    気候変動に関するパリ協定の目標達成が困難になり、海洋汚染が深刻化し、ますます多くの動物が絶滅しつつある現状において、私たちがすべきことは、資本主義を強化し、生活水準をさらに向上させることだ。マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院のアンドリュー・マカフィーはそう主張する。
  42. Carbon farming is the hot (and overhyped) tool to fight climate change
    「カーボン・ファーミング」は気候変動対策になるか？
    地球温暖化対策として、より多くの二酸化炭素を農地の土壌に捕捉し、貯留する農法である「カーボン・ファーミング」が注目されている。だが、地球温暖化の対策としてどの程度効果があるのかは、科学的には明確になっていない。
  43. The Democrats’ climate-change plans, compared
    前回の米国大統領選挙ではほとんど話題にならなかった気候問題が、2020年の大統領予備選では重要な争点の1つなった。現時点での有力な民主党候補者の主な主張を比較する。
  44. Turning one greenhouse gas into another could combat climate change
    スタンフォード大学の研究者が、地球温暖化を抑えるために、大気中からメタンを除去することを提案している。メタンの分子は二酸化炭素の分子よりも多くの熱を取り込むので、二酸化炭素よりも少ない除去量で、大きな利益をもたらす可能性があるという。
  45. Iceland’s data centers are booming—here’s why that’s a problem
    「クールな場所」に熱視線
    北欧のデータセンター大国
    アイスランドが抱える課題
    人口35万人の北欧の小国・アイスランドで、大規模データセンターの建設が相次いでいる。寒冷な気候を利用することで冷却費用を抑えられると同時に、電気料金が安く、再生可能エネルギーを利用できるからだ。だが、急成長に伴う課題も浮上している。
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