KADOKAWA Technology Review
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持続可能エネルギー

持続可能エネルギー、遺伝子組み換え作物と農業、淡水化、用水テクノロジー、二酸化炭素除去とジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。

  1. The World’s Largest Artificial Sun Could Help Generate Clean Fuel 世界最大の人工太陽、水素発電に挑戦中
    世界最大の人工太陽が、水素発電の実証実験用に稼働中だ。壁一面のライトで、安価で大量の液体水素を生み出す方法を見つけられるだろうか?
  2. 石炭火力発電所の新設数が減少、地球温暖化は止められる?
    今後建設予定の石炭火力発電所の数が減少している。しかし、厳しい税が課されなければ、人類は石炭を燃やし続けるだろう。
  3. 米中連携は、太陽光パネル普及の強力な促進策
    米中が連携すると、アメリカの太陽光パネルが普及するかもしれない。スタンフォード大学が発表した報告書は、比較優位理論とエネルギー政策の興味深い関係を示している。
  4. 2017年に入っても続く地球温暖化による異常現象
    過去最高の気温、前例のない海氷面の低下、過去400万年で最高の二酸化炭素レベル。2017年に入っても地球温暖化による異常現象が続いている。しかし、人類の選択、行動しだいで未来は変えられるはずだ。
  5. 二酸化炭素排出量の削減と経済成長は両立すると米中が証明
    「二酸化炭素排出量の抑制は、経済成長を妨げる」とは、産業界の長年の言い分だった。しかし、3年連続で二酸化炭素排出量が増加せず、米中で経済が成長したことは、クリーンエネルギーへの転換は経済成長を妨げないことの証明といえそうだ。

持続可能エネルギーの最新ニュース

  1. Trump’s Budget Would Mean Catastrophe for U.S. Climate Programs トランプ政権、初の予算提案で気候変動対策をぶち壊し
    トランプ政権は、初の予算案で気候変動を否定する姿勢を明確にした。環境保護庁の気候変動政策やARPA-Eのクリーン・エネルギー投資は中止、国連の気候変動プログラムへの拠出も打ち切りだ。
  2. Google’s New Tool Says Nearly 80 Percent of Roofs Are Sunny Enough for Solar Panels グーグル、米国の住宅の80%は太陽光パネルの設置に適性
    80%もの住宅で太陽光パネル設置が適しているのであれば、一般家庭向けの電力会社が必要なのか見直されてもおかしくない。今後太陽光パネルの効率が高まれば、国内でも電気の地産地消が進むかもしれない。
  3. Say Hello to Finger-Lickin’ Lab-Grown Chicken 「指まで舐めちゃうおいしさ」の培養鶏肉は2021年に一般販売
    「指まで舐めちゃうおいしさ」の培養鶏肉は2021年までには一般販売されそうだ。肉牛や鶏を育てるときの二酸化炭素排出量を削減でき、頭部や骨、羽など、食用に適さない部位を培養しない分、投入するエネルギーが少なくて済む夢の食料源だが、今のところコストがかかりすぎる。
  4. How America’s Electric-Car Market Could Get Stuck in the Slow Lane 米国の電気自動車業界に低迷の危機
    ガソリン車との主役交代が2020年代に起きるとも予測された電気自動車は、米国の各州、連邦政府の優遇措置の縮小・廃止で低迷しかねない。ヨーロッパで進む電気自動車への移行に、アメリカの自動車メーカーはついていけるだろうか。
  5. Six Years On, Fukushima’s Clean-Up Looks Harder Than Ever 東芝と福島第一原発
    原子力産業停滞の象徴
    気候変動に対処するには原子力発電所の増設は必然だ。しかし、東芝と福島第一原発の問題は、安全面でも事業面でも、原子力産業が現状を打破できない象徴になっている。
  6. The Department of Defense Wants to Double Down on Renewables 米軍はなぜ再生可能エネルギーの移行を進めるのか?
    米軍がトランプ政権下でも再生可能エネルギーへの転換を進める意向なのは、そのほうが強くなるからだ。このロジックは「地球のため」と抽象的に環境保護を訴えるより効果的である反面、温暖化対策は直接の目標ではなくなる短所もある。
  7. Will ARPA-E Survive Trump’s Looming Budget Cuts? トランプ政権で消滅危機のエネルギー研究が最後の?イベント開催
    エネルギー分野のイノベーションを支えてきた米国政府の研究投資プロジェクトARPA-Eが、トランプ政権で存続の危機にある(インターネットの発明につながったARPAは米国防総省の研究プロジェクトで、ARPA-Eはエネルギー省管轄)。
  8. The EPA Is Bracing for Big Change トランプ政権の米環境保護庁大幅縮小で温暖化阻止は危機的状況
    トランプ政権が環境保護予算を大幅に削減し、国防予算を540億ドル増額する方針を示した。議会が承認すれば、地球温暖化対策など、米国の環境保護政策は大幅に縮小される。
  9. Transatomic Reverses Key Nuclear Power Claims MITと提携「効率75倍の原子力発電」は「2倍」の間違い
    450万ドルを調達した原子力発電ベンチャーの見積もりに誤りがあった。効率75倍は間違いで、2倍だったのだ。MITの原子力科学・工学部と提携しており、MIT Technology Review(米国版)やWIREDが記事にして注目されていた。
  10. A Renewables Marketplace Promises to Turn Neighborhoods Into Power Plants 再生可能エネルギーのバーチャル発電所で送電網を効率化
    再生可能エネルギーの余った発電量や各家庭のバッテリーなど、小さな設備をソフトウェアで統合して「バーチャル発電所」を作る実験が、オーストラリアの2地域で始まる。
  11. 10 Breakthrough Technologies 2017: Hot Solar Cells 2017年版
    ブレークスルー・テクノロジー10
    熱太陽電池
    「太陽熱光起電力」は、可視光線から電気を直接作るのではなく、いったんさらに広い波長の太陽光を熱に変換してから可視光線に変える手法だ。蓄熱することで、雨の日でも夜でも途切れずに発電できる、太陽光発電が実現する。
  12. Remembering Mildred Dresselhaus 追悼:ミルドレッド・ドレッセルハウスさん
    (MIT名誉研究教授)
    ナノ科学の先駆者であるMITのミリー・ドレッセルハウス教授が2月20日に亡くなった。86歳だった。
  13. Meltdown of Toshiba’s Nuclear Business Dooms New Construction in the U.S. 東芝の原子力事業崩壊は
    米国の原子炉新設と
    研究開発への大打撃になる
    東芝の原子力事業の崩壊は、世界的な原子力産業の衰退の一部でもあり、一方で温室効果ガス排出量を削減させる現実的な手段が取りにくくなれば、地球温暖化対策の失敗は必至だ。
  14. Solar Installations Soared in the U.S. in 2016 太陽光発電の新設発電容量、米国で2016年にほぼ倍増
    太陽光発電の新設発電容量が、米国で2016年にほぼ倍増したことがわかった。トランプ政権が再生可能エネルギーへの税控除を中断しない限り、この傾向は今後数年間継続しそうだ。
  15. India Now Has the World’s Worst Air Pollution 大気汚染で年間死者約110万人のインドは世界最悪の状況
    インドでは年間約110万人が大気汚染で亡くなっており、世界最悪の状況だとわかった。また、中国からサウジアラビアまで、東西アジアの都市では、サイクリングで30分走っただけで健康増進効果は微細粒子を吸い込むことの悪影響で打ち消されてしまう。
  16. Absorbent Beads Could Save Energy—and Lives 熱帯特有の穀物の腐敗を防ぐ、吸湿性ビーズ
    タイなどの熱帯地域では、収穫した作物が保管中にカビで食べられなくなり、多くの無駄が発生している。そこで保管時に同梱できる吸湿性ビーズが開発された。
  17. Watch This $100 Drone Try to Do a Bumblebee’s Job 産総研の研究者、激減する蜂の代替を目指して受粉ドローンを開発
    世界中で蜂が激減しており、植物の受粉ができなくなった地域がある。そこで産総研の研究者が蜂の代替を目指して受粉ドローンを開発した。
  18. How Much Damage Could Scott Pruitt Really Do at EPA? トランプ政権は
    厳然たる気候変動の事実も
    無視するのか?
    トランプ政権は、気候変動を認めない立場の人物を環境保護庁の新長官に指名し、気候変動対策の国際枠組みから離脱する動きを見せている。しかし、政策転換は容易ではなく、長期の訴訟が予想される。
  19. Next-Generation Nuclear Power? Not Just Yet 西側諸国の規制厳格化で、次世代原子炉は中国が大幅リード
    原子力産業の発展のため、原発の安全基準を最小限まで撤廃しよう、とはいかないのが民主主義国の悩みであり強みだ。手続きによって権力の暴走を食い止めるのが民主主義の根幹であり、科学のために安全を犠牲にはできない。
  20. What’s at Stake as Trump Takes Aim at Clean Energy Research トランプ政権がエネルギー研究を縮小すれば多くの雇用が奪われる
    イデオロギーに凝り固まったトランプ政権が、アメリカ経済の成長分野を破壊し、税源と職を奪おうとしています。
  21. Tesla Just Added a Huge Stack of Batteries to the California Power Grid テスラ、カリフォルニア州で2500世帯分の蓄電設備を構築
    素晴らしい発明だが、巨大リチウムイオン電池はおそらく将来的なエネルギー供給を担う存在ではないだろう。
  22. New York City Is Building for a Future of Flooding 海面上昇対策で、ニューヨークのビル最上階に非常用発電機
    米国北東部の沿岸部では、2100年までに海面が著しく上昇する可能性がある。ニューヨーク市はすでに準備を始めている。
  23. Trump’s Border Wall Will Be Awful for the Environment メキシコ国境に壁を作ると自動車由来の二酸化炭素排出量が減る
    壁は数百万トンの二酸化炭素を排出し、動植物の生態に深刻な影響を与える。一方、ガソリン価格が上昇すれば、自動車の使用回数が減り、二酸化炭素排出量を減らす効果も期待できる。
  24. Think Globally, Act for Your Company 地球のためより自社のために温暖化適応を進めるグローバル企業
    2099年に日本の一人当たりGDPが35%減少することに責任を持って行動できる政治家はいないかもしれない。しかし、すでに気候変動による影響は企業の事業継続を脅かしており、地球のためではなく、自社のために対策を進める段階に入っている。
  25. On Energy, Trump Heads in the Opposite Direction from Public Opinion トランプ政権、エネルギー政策で世論無視
    アメリカ人は、化石燃料より再生可能エネルギーを政策的に優先すべきと考えていることがピュー研究所の調査でわかった。しかし、新政権は、世論も市場環境も気候変動も完全に無視した方向に向かっている。
  26. Climate Data Preservation Efforts Mount as Trump Takes Office 米国政府の気候データ100TB以上を新政権から保護する動き
    トランプ政権の見解と相容れないデータが削除される不安から、各大学は環境関連のデータを保護するハッカソンを開催している。
  27. President Trump Takes Immediate Aim at Obama’s Climate Action Plan トランプ政権、ホワイトハウス公式サイトから気候変動対策を削除
    ドナルド・トランプ大統領の就任直後、ホワイトハウスのWebサイトから気候変動とクリーン・エネルギーのページが削除された。
  28. Geoengineering Gets Green Light from Federal Scientists 米政府科学顧問、気候変動対策でジオ・エンジニアリングを提案
    米国政府の補助金で、気候変動を緩和させる人工的な手法が開発されるかもしれない。
  29. Obama Says the World’s Move Toward Renewables Is “Irreversible” オバマ大統領がサイエンス誌に寄稿「再生可能革命は不可逆」
    経済の実態の変化は、米国がすでに二酸化炭素排出量を減少させていることを意味するが、大統領はこのプロセスを加速するためにさらなる行動が必要だと話す。
  30. A Coal-Fired Power Plant in India Is Turning Carbon Dioxide Into Baking Soda インドの石炭火力発電所、二酸化炭素を重曹として回収
    インドの石炭火力発電所が、二酸化炭素を重曹として回収。しかも補助金なし。
  31. Faraday Future’s New Electric Car Will Struggle with Scale ファラデー・フューチャー、テスラを超える電気自動車をお披露目
    ファラデー・フューチャーの新型自動車は、試験コースではテスラ車に勝利するかもしれない。しかし、生産にこぎ着けるかどうかはわからない。
  32. The Biggest Clean Energy Advances in 2016 日本人が知らない再生可能エネルギーの偉大な進歩2016年版
    人工光合成や太陽電池など、再生可能エネルギーの限界を突破し、問題を解決するテクノロジーが2016年には多く生まれた。
  33. Obama’s Drilling Ban Is Just One of Many Forces Pushing the U.S. Toward Renewables オバマ大統領、再生可能エネルギー促進のため油田の新規開発を禁止
    化石燃料の復活させる計画をトランプ次期大統領が断念する可能性は低い。
  34. Hotter Days Will Drive Global Inequality 気候変動で日本のGDPは35%減少、ロシアは419%増加
    気候変動による気温上昇は世界中の経済成長に強い影響があり、一部の国を豊かに、一部の諸国を貧しくする。
  35. Will the Climate Treaty Get the Money It Needs? 気候条約に資金不足の恐れ
    ドナルド・トランプが気候変動対策で米国の関与を控えれば、パリ協定で合意された計画全体が崩壊する恐れがある。
  36. Could the Super-Rich Save Climate Research from Trump? トランプ政権から気候変動の研究予算を守れ、の表と裏
    次期大統領が気候変動とクリーンエネルギーの研究予算を大幅に削減すれば、億万長者が介入してくるかもしれないが、科学界はそんな事態を避けたいのが本音だ。
  37. To Tap Earth’s Energy, Drill the World’s Hottest Hole 地下5km、マグマが吹き出してもおかしくない世界最大の地熱発電計画
    アイスランドの地下5kmのシャフトは、年内に500°Cの岩盤がある場所まで達すると予想されており、他国がうらやむようなエネルギーを生み出す。
  38. Rick Perry, a Very Different Kind of Energy Secretary エネルギー省長官にペリー元知事内定は、どれくらいぶっ飛んだ話なのか?
    エネルギー省長官に内定したリック・ペリーは、気候変動懐疑派で、以前はエネルギー省を廃止するべきと主張していた。一方で、テキサス州知事時代には再生可能エネルギーを活性化させた人物でもある。
  39. Bill Gates’s $1 Billion Fund Will Back Radical Clean Energy Ideas ビル・ゲイツ、10億ドル投資でクリーン・エネルギー実現
    ビル・ゲイツのファンドは、気候変動に影響を及ぼさない電気や食料、運輸などを実現するスタートアップを育成しようとしている。
  40. Greenland’s Ice Sheet Is Less Stable Than We Thought 海面上昇の規模は、沿岸部の不動産価格を下落させるほど深刻だった
    氷床が溶けていることはわかっていた。だが地球全体の海面上昇の因果関係は、科学者が考えていたよりもずっと深刻だった。
  41. Four Huge Cities Are Banning Diesel Cars パリやメキシコシティーがディーゼル車の市内乗り入れを2025年までに規制へ
    新規制は、大気汚染を改善し、電気自動車の普及につながる。
  42. New EU Energy Goals Are Just What Trump Aims to Avoid エネルギー政策で真逆になりかねない米欧
    EUが進めるエネルギー消費量の30%削減と石炭補助税の廃止は、米国の次期政権での環境政策とはかけ離れている。
  43. Meet the Test-Tube Turkey That Costs $34,000 感謝祭特価3万4000ドルの人造七面鳥
    2030年までに、私たちがむしゃむしゃ食べる七面鳥肉はバイオリアクターで培養されたものになるかもしれない。
  44. Cement Isn’t As Terrible for the Climate As We Thought セメントには二酸化炭素吸収効果があった
    セメントは現代建築の主要な材料である一方、製造工程で多くの二酸化炭素を排出する。しかし、排出量を大幅に削減できる可能性がある。
  45. Electric Cars Are About to Dent Global Gasoline Consumption ガソリン需要のピークはいつか?電気自動車が起こす地殻変動
    過去25年間でガソリン需要は大きく上昇した。しかし電気自動車が普及すれば、世界のガソリン需要の低下は避けられない。
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