KADOKAWA Technology Review
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持続可能エネルギー

持続可能エネルギー、遺伝子組み換え作物と農業、淡水化、用水テクノロジー、二酸化炭素除去とジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。

  1. Death will be one of the highest economic costs of climate change
    米大都市だけで年間9000人、気候変動がもたらす「早死に」リスク
    猛暑による早期死亡だけでも、米国では2090年までに年間推定で1410億ドルの経済的損失を被るとの報告書が発表された。米国の大都市だけで早期死亡者数が年間9000人増えるとの予測は衝撃的だ。
  2. 世界が原子力利用から遠ざかろうとしている中、原子力をもっとも推進していた中国がそのコストと安全性の問題に直面している。表向きは原発推進の立場を維持しているものの、原発大手さえも再生可能エネルギーへのシフトを始めている。原子力のテクノロジーは、中国が見放すことで終焉を迎えるかもしれない。
  3. 強烈な「EVシフト」で中国は自動車産業を制するのか？
    内燃機関エンジンの設計・製造では外国を模倣しても追いつけなかった中国は、電気自動車の開発に焦点を絞り、急激な電化政策を打った。日欧米が独占してきた世界の自動車産業の流れを変えるのか。
  4. 気候変動の最大の損失は「生産性低下」、年間2000億ドル試算も
    気温上昇による生産性低下の経済的損失が米国で2090年までに年間2210億ドルにもなる可能性が報告された。温室効果ガスの排出は経済にとっても大きな損失だ。
  5. ブラジル大統領選挙の結果と温室効果ガスの排出量との間にこれほど密接な関係があるとは多くの人は考えもしなかったのではないだろうか。「ブラジルのトランプ」と呼ばれるボルソナロ政権の誕生によってアマゾン熱帯雨林とセラード・サバンナの開発が進めば、大気中への二酸化炭素放出量が40〜60億トン増えるというのだ。

持続可能エネルギーの最新ニュース

  1. California must reinvent its practices and policies for a deadly new fire reality
    繰り返される山火事の悲劇
    「減災」はなぜ進まないのか
    カリフォルニア州で発生した大規模森林火災は、多くの犠牲者（少なくとも56人）を出す大惨事となった。土地の利用法、建築規制、森林に燃料となる木材が蓄積されないよう管理すること、火の元となりうる電力供給網を強風時に停止することなど、これまでのやり方を再発明する決意で臨まなければならない。
  2. People will never vote for a carbon tax, so lets stop asking
    米国初の炭素税の導入が有力視されたワシントン州での住民投票が否決された。気候変動による脅威への理解があり、反トランプの地盤があっても、新税の導入は難しいことが改めて示された格好だ。
  3. Designers are reinventing hurricane maps for an era of extreme weather
    ハリケーン予想進路図の「再デザイン」が必要な理由
    今月、米国へ上陸した大型ハリケーンは洪水や暴風雨による甚大な被害をもたらした。異常気象の脅威が高まる中、住民の安全を守るために、より多くの人にとって分かりやすい情報伝達の手法が求められている。
  4. Bill Gates has added a geothermal startup to his clean energy fund’s first bets
    ゲイツ・ファンドが投資する
    「地熱」ベンチャーの中身
    ビル・ゲイツのクリーン・エネルギー・ファンドは、送電網向け蓄電、バイオ燃料、核融合発電などに加えて地熱発電にも初めて投資を決めた。より効率のよいクリーン・エネルギー技術の開発が期待される一方、飲み水や地震への影響も懸念される分野でイノベーションを起こせるか。
  5. This MIT spinout could finally clean up steel, one of the globe’s biggest climate polluters
    大量の二酸化炭素を排出している従来の製鋼プロセスに代わるテクノロジーをMITのスピンアウト企業が開発した。商業化にはまだ課題も多いが、気候変動対策における困難な問題の解決へ向けた希望となりそうだ。
  6. Wide-scale US wind power could cause significant warming
    風力発電に思わぬ副作用、短期的には温暖化を促進か？
    ハーバード大学の研究者らが、大量の風力発電所を米国内に建設すると、短期的には、気候温暖化を促進する可能性があることを発表した。科学者や政策立案者たちは風力発電の副作用を真剣に受け止め、クリーンエネルギーへの移行における風力の役割を慎重に考えていく必要があるという。
  7. Why lithium-ion may rule storage technology for a long time to come
    米国でコバルトをほとんど含まない新世代のリチウムイオン電池を開発する3年のプロジェクトが立ち上がる。同プロジェクトの核となる正極の代替物質の開発を指揮するローレンス・バークレー国立研究所のシダー教授に、現在の課題や今後の展望、研究室の成果が市場に出るまでに非常に時間がかかる理由などを聞いた。
  8. Curbing emissions isn’t enough—we need emergency solutions for climate change
    温室効果ガスの「排出抑制」
    だけでは温暖化は防げない
    地球温暖化対策として二酸化炭素排出量の削減やエネルギー・システムの転換に今から取り組んでも、もはや間に合わないとハーバード大学の環境センター長のシュラグ教授は語る。
  9. How California could affordably reach 100 percent clean electricity
    脱原発では達成困難か？
    米カリフォルニア州
    「炭素ゼロ」の理想と現実
    カリフォルニア州議会が2045年までに「炭素ゼロ発電100％」を実現する法案を可決した。しかし、MITの研究者たちは、太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーに固執し、その他の「安定したクリーンなエネルギー源」を活用しないようだと膨大なコストがかかると指摘している。
  10. One secret to building affordable nuclear: stick with tried-and-true designs
    かつてカーボンフリー・エネルギー源として期待されていた原子力発電は、実際にはカネがかかりすぎることが分かり、新たな建設計画はほぼ姿を消した。天然ガス発電や風力・太陽光発電のコストが安くなる中、原子力発電の将来は非常に厳しいものになっている。
  11. California advances an ambitious climate policy that should be a model for the world
    カリフォルニア州で、2045年末までに州の電力を100%カーボンフリーとする法案が成立する。50%達成は比較的容易と見られているが、残り50%の達成ははるかに難しくコストがかかるとされており、エネルギー貯蔵システムへの大規模投資や送電インフラの拡張、新たな技術革新が必要になる可能性がある。
  12. The $2.5 trillion reason we can’t rely on batteries to clean up the grid
    火力発電や原子力発電に代わる「主力電源」として、太陽光や風力などの再生可能エネルギーに対する期待は大きい。だが、安定的な電力供給に必要な蓄電システムの構築にかかるコストは、現時点では2.5兆ドル（米国の場合）にも上る。脱炭素社会へ向けた現実的なシナリオが必要だ。
  13. How one climate scientist combats threats and misinformation from chemtrail conspiracists
    地球工学の実験を実世界で実施する計画を発表したハーバード大学のデビッド・キース教授のもとに、ケムトレイル説を信じる人々から多くの脅迫メールが届き、研究に支障をきたしているという。MITテクノロジーレビューがキース教授に、陰謀論を信じる人たちに、科学者としてどのように対応すべきかを聞いた。
  14. Climate change could drive tens of thousands of additional suicides in North America
    スタンフォード大学とカリフォルニア大学バークレー校の科学者が、気温が上昇するにつれて憂うつなツイッター投稿が増えるだけでなく、自殺者数も増加することを発見した。気候変動による地球温暖化で、今世紀半ばまでに北米で自殺者が数万人増加する可能性がある。
  15. California’s plan to integrate the West Coast grid is a great idea – that could easily backfire
    カリフォルニア州議会で、米国西海岸各地に広がる送電網を統合する法案の検討が進められている。しかし、エネルギー政策の異なる他の州と契約を結ぶことで、カリフォルニア州がこれまで進めてきたクリーン・エネルギー政策が阻害されてしまう恐れがある。
  16. An advanced civilization could resist the accelerating expansion of the universe
    宇宙の膨張速度が加速しているという発見は、私たちに様々な興味深い考察を提供する。米国のフェルミ国立加速器研究所の素粒子物理学者は、遥かに高度な文明を持つ種族が存在すれば、宇宙の膨張加速による影響を軽減するために何らかの対策をしているはずであり、その対策の証拠を地球の天文学者が観測できると考えた。
  17. Alphabet in talks to spin out its molten salt storage play
    グーグルXのエネルギー貯蔵PJ、ゲイツ・ファンド支援で独立か
    グーグルの子会社Xは、溶融塩を使ったエネルギー貯蔵プロジェクト「マルタ計画」を進めている。この計画を別会社として独立させるため、ビル・ゲイツのエネルギーファンドと手を組む動きがある。
  18. China is creating a huge carbon market—but not a particularly aggressive one
    中国が気候・エネルギー問題で主導権を握ろうと、世界最大規模の炭素取引市場の開設を進めている。だが、12月に発表された初期の計画からは大きく後退し、対象は当初、電力部門のみとなっている。中国の狙いはどこにあるのか。
  19. We still have no idea how to eliminate more than a quarter of energy emissions
    温室効果ガス削減と聞くと火力発電所の置き換えに関心が向かいがちだ。だが、火力発電所以外にも、航空、海運、セメント製造・製鉄などの多量の温室効果ガスを排出している産業分野がある。しかもこれらの分野の多くで、決め手となる対策がない。
  20. China’s ambition to power the world’s electric cars took a huge leap forward this week
    リチウムイオン電池製造のCATLが中国で株式を上場した。連日の株価急騰に世界の目が集まっている。CATLへの高評価の背景には、中国政府による補助金をはじめとしたクリーン・エネルギー分野で世界の主導権を取るという計画がある。
  21. The daunting math of climate change means we’ll need carbon capture
    米国で今年2月、二酸化炭素の回収・貯蔵（CCS）に対する税控除が拡大された。オバマ政権下でCCSテクノロジーを推進していたフリオ・フリードマン博士は、今後、大気中からの二酸化炭素の回収も現実的になるとの見方を示している。
  22. California is throttling back record levels of solar—and that’s bad news for climate goals
    太陽光発電を推進してきたカリフォルニア州で電力の過剰供給が問題になっている。過剰供給は電力卸価格の下落、コストの上昇、不安定な電力供給につながり、蓄電設備や送電網の見直しにかかるコストも決して安くない。
  23. NASA’s building new tools to manage water, as climate dangers grow
    NASAはカリフォルニア州シエラネバダ山脈の雪塊を5年にわたって計測し、雪解け水の量を予測してきた。多くの人口、巨大な農場を抱える地域にとって水資源管理は重要だからだ。将来的には宇宙から水量を計測するシステムの開発を目指している。
  24. Trump’s coal pandering plan would raise costs, undermine renewables
    再生可能エネをぶち壊しにする、トランプ大統領のトンデモな命令
    トランプ大統領が米国エネルギー省に対し、石炭火力発電所の電力をもっと使わせるように命令した。この政策の真の狙いは、自身が肩入れする石炭産業の下支え以外の何物でもなく、電力生産コストを増大させ、再生可能エネルギーの成長を阻害するものだ。
  25. How to prepare cities and citizens for more killer heat waves
    50億人が影響、気候変動で増大する熱波にどう備えるか？
    人的要因による気候変動に伴い、異常気象による猛暑は今後、より頻繁に発生するようになり、被害は増大するだろう。極端な気温が予測される地域では、熱波に襲われた際の行動計画などの対応策を決めて、被害を軽減するために準備をしておく必要がある。
  26. The scientist still fighting for the clean fuel the world forgot
    10年前に鳴り物入りで始まった高度バイオ燃料の研究は、多額の投資にもかかわらず、現時点では何ら目に見える成果を出していない。燃料の単価は未だにガソリンに遠く及ばず、二酸化炭素削減に本当に役立つかどうかも課題が山積している。だが、カリフォルニア大学バークレー校の合成生物学者キースリング教授の考えは揺るがない。
  27. How the science of persuasion could change the politics of climate change
    米国における気候変動の問題は、すでに科学から乖離して政治的対立となっている。懐疑論を打ち破り、有効な政策に結び付けるには、「説得の技術」が鍵になるかもしれない。
  28. California’s rooftop solar rule is a pricey path to emissions reductions
    高すぎるコスト、カリフォルニア州の太陽光パネル義務付けに疑問
    米カリフォルニア州で新築住宅に太陽光パネルの設置が義務付けられた。太陽光発電所に比べて発電コストが高く、温室効果ガスの削減政策として疑問の声が上がっている。
  29. At this rate, it’s going to take nearly 400 years to transform the energy system
    地球温暖化による気候変動の問題はもはや、抜本的な解決策に多額の費用をかけるか、気候変動の影響で将来起こる異常気象がもたらす大規模被害の処理に費用をかけるかの選択を迫られている。それにもかかわらず世界は、問題に対して真っ向から取り組むことを始めてすらいない。
  30. The race to invent the artificial leaf
    クリーン・エネルギーを目指す科学者たちは長年にわたり、植物が太陽光と水と二酸化炭素から炭水化物を作り出す光合成にヒントを得たプロセスを、商業的に採算の取れる方法で実現する方法を探究してきた。かつて同じ指導教官の下で学んだ2人のライバル科学者は今、それぞれ全く異なるアプローチで、まだ先は遠いものの、着実な成果を出しつつ研究を進めている。
  31. This battery advance could make electric vehicles far cheaper
    多くの企業がリチウムイオン電池のエネルギー密度を高める研究に取り組む中、米国のあるスタートアップ企業が性能を2桁向上させる電池材料の開発に成功した。BMWと提携して自動車への採用を目指すほか、来年にも同社の電池材料を搭載した家電製品が発売される見込みだ。
  32. The Year Climate Change Began to Spin Out of Control
    2017年は気候変動による異常気象やそれに伴う災害が頻発した年だった。しかも、被害の規模は大きくなる一方だ。気候変動によって起こる現象は互いに関係して相乗効果のフィードバック・ループを形成しているので、今すぐに抜本的な手を打たないと、悪循環から抜け出すことはますます困難になるだろう。
  33. These boots were made for generating power
    カリフォルニア大学の研究者らが、静電誘導により高電圧を作り出すウィムズハースト式誘導起電機と同じ原理で、マイクロ流体から電力を発電する仕組みを備えた装置の試作機を作った。この装置をブーツの踵に組み込むことで、通信装置やセンサーの電源として使える可能性があるという。
  34. Relying on renewables alone would significantly raise the cost of overhauling the energy system
    100％再生可能エネルギーに固執すべきでないこれだけの理由
    風力発電や太陽光発電といった再生可能エネルギーのみで電力需要をまかなおうという考えが政策担当者の間で広まりつつあるが、コストや設備建設の観点からは現実的ではない。100％再生可能エネルギーに固執せず、トレードオフを考慮して、幅広い選択肢を検討すべきだ。
  35. The carbon-capture era may finally be starting
    地球温暖化対策に有効とされる二酸化炭素貯留テクノロジーはこれまで、採算が合わないとしてあまり顧みられずにいた。だが、米国では2月に成立した法律に基づく税額控除によって、産業部門の温室効果ガス排出を短期間で削減できる可能性が見えてきた。
  36. Missing the Paris climate target by just a little means raising the odds of extreme weather by a lot
    地球温暖化を阻止するためのパリ協定の目標値をクリアすることが難しい状況になってきている。もし今後、地球の平均気温がパリ協定の目標値を1℃上回ると、記録的な熱波や豪雨、干ばつなどが世界各地でこれまでの何倍もの確率で起こる可能性がある。
  37. What the hell is a climate model—and why does it matter?
    地球温暖化について語られる際にしばしば言及される「気候モデル」は、テクノロジー、手法、データ共有の進展によって、以前とは比べ物にならないくらい強力になった。20世紀末には100年に一度起こっていた事象が、21世紀末までに5.5年に一度になるであろうことなどが発見されている。
  38. How to Get Wyoming Wind to California, and Cut 80% of U.S. Carbon Emissions
    米国最大の風力発電所が成功する鍵を握るのが、高電圧直流送電線の整備だ。決して華やかではない、一見すると地味な送電事業の成功が、二酸化炭素排出力削減に大きな効果をもたらす可能性がある。
  39. How nuclear weapons research revealed new climate threats
    北極海の氷は気候学者の予測を上回るスピードで消失つつしつつある。ローレンス・リバモア国立研究所の研究者は、北極海の氷の消失を説明できる気候モデルを作成し、スーパーコンピューターのシミュレーションで海氷の消失と米国西海岸の干ばつを関連付けることに成功した。
  40. We’re about to kill a massive, accidental experiment in reducing global warming
    国際海事機関が2020年までに対応を求めている船舶燃料に対する環境規制が、温暖化対策にはむしろマイナスに働くかもしれない。船舶が排出する硫黄が、意図しない地球工学の実験だった可能性があるからだ。
  41. Here’s the reason we’d never halt a geoengineering project midway through
    気候変動に対して人工的に対抗しようという研究者がいる。だが、地球工学は一度導入してしまえば地球全体に影響が及び、取り返しがつかないことになるとの懸念から、反対する科学者も多い。リスクを見極めながら、真剣に検討すべき段階にきている。
  42. Global Warming’s Worst-Case Projections Look Increasingly Likely
    地球温暖化の最悪シナリオの現実性が高まる、米研究所が検証
    地球温暖化に関しては、気候モデルに内在する不確実性を理由に、危機の存在に疑問を呈したり、各種施策に反対したりする動きもある。米国の研究者が人工衛星の観測データと照らし合わせて多様な気候モデルの予測性能を検証したところ、最も正確なモデルが最も大幅な気温上昇を予測していることが明らかになった。
  43. Surge of Carbon Pricing Proposals Coming in the New Year
    時代と逆行するトランプ大統領の動きに反して、米国のいくつかの州では炭素排出量の削減に取り組んでいる。炭素税やキャップ・アンド・トレード制度の導入といった州単位の気候変動政策は、連邦政府にも影響を与えられるだろうか。
  44. Global Warming May Harm Children for Life
    なぜいますぐ気候変動対策に
    取り組まなければならないか
    米国で生まれた1200万人についての新たな分析から、幼児期における酷暑日の体験日数と、成人後の所得には関係があることがわかった。地球温暖化を放置しておくと、私たちの孫の世代の経済生産性に有害な影響を及ぼす可能性がある。
  45. This Startup Developed a Promising New Battery Material—and a Novel Survival Strategy
    ガソリン車から電気自動車への移行や再生可能エネルギーの普及を追い風に、蓄電池産業は将来性が約束されているにも変わらず、多くのスタートアップ企業が倒産や事業撤退を余儀なくされてきた。90年代にソフトウェア業界で成功を収めたケナン・サヒンは、電池材料のスタートアップ企業を「作らない」戦略によって成功させようとしている。
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