KADOKAWA Technology Review
×
無料の会員登録で、記事閲覧数が増えます

持続可能エネルギー

持続可能エネルギー、遺伝子組み換え作物と農業、淡水化、用水テクノロジー、二酸化炭素除去とジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。

  1. Here’s Why Trump’s Plan to Save the Coal Industry Is Doomed トランプ政権は炭鉱労働者を救えない
    トランプ大統領は、米国の石炭産業の衰退をオバマ政権が定めた余計な規制のせいだと選挙戦で訴えた。しかし、コロンビア大学の研究チームによれば、大半の理由は低価格で供給される天然ガスだとわかった。
  2. 【トランプ政権の100日】米国の科学技術政策はどうなるのか?
    トランプ政権誕生から100日以上過ぎ、米国の科学技術政策の方針は一部を除いて何もわからない状態が続いている。サイバー・セキュリティ、気候変動、インターネット・プライバシー、CRISPRについて検証する。
  3. 米国の自然エネルギー関連特許、2年連続で減少
    米国では、最近の2年間で自然エネルギー関連の特許取得件数が伸び悩んでいる。研究開発の連邦予算が削減されれば、米国の自然エネルギーのイノベーションに、深刻な影響を及ぼしかねない。
  4. エネルギーベンチャーの研究者に合計1800万ドルの資金
    米国エネルギー省の研究開発プログラム「サイクロトロン・ロード」に、新たに10人の研究者が採択された。2年間の俸給と施設利用権、資金を与えられ、民間では追求しにくい持続可能エネルギーの要素技術を研究する。
  5. 老朽化原発はクリーンエネルギー転換の足かせ
    原子力発電は、二酸化炭素排出量を削減するために欠かせない。しかし、安全への不安から新設できない状況にあり、老朽化した原発を稼働させ続ければ、再生可能エネルギーへの転換を阻害しかねない。唯一の落し所は、新型の小型原子炉だ。

持続可能エネルギーの最新ニュース

  1. Can We Fight Climate Change with Trees and Grass? 樹木や草を増やせば、気候変動に対処できるのではないか?
    バイオマス発電による二酸化炭素の回収は、一見するといいアイデアだ。しかし、二酸化炭素回収のために食物を育てるためのエネルギーや土地を使うことが、地球全体にとってよいことなのかはまだわからない。
  2. While Trump Trumpets Coal, Europe Is Phasing It Out Faster Than Ever 石炭火力推しのトランプ政権、段階的廃止を加速させる欧州
    化石燃料を巡る政策は、大西洋の両岸で対称的だ。石炭火力発電を何としても増やしたいトランプ政権は送電容量にまでケチを付け始めたが、市場では石炭より安価な天然ガスを使うLNG発電が人気だ。
  3. This Dryer Blasts Water Out of Fabric with Sound Waves GEアプライアンス、音で乾かす超音波乾燥機を製品化?
    米国のオークリッジ国立研究所(エネルギー省管轄の研究機関)が開発した音で乾かす超音波乾燥機を、GEアプライアンスがプレス型乾燥機(業務用の乾燥機)として製品化するかもしれない。熱より効率的に水分を除去できる。
  4. The Growing Case for Geoengineering 気候変動の最終手段
    「地球工学」の使用を
    誰が決断するのか?
    気候変動が加速するにしたがい、まだ少数派ではあるものの、人工的に温暖化に対抗する方法を検証しようとする研究者が現れた。最後の手段は劇薬であり、使用の決断には人類に対する巨大な責任を伴う。
  5. Water from Desert Skies 砂漠の大気から1日数リットルの水を作り出す新装置
    気候変動による水不足はすでに世界人口の約半分40億人に関わる大問題だ。水不足は健康被害だけでなく、暴動などの原因にもなるから、大気中から水を採取できるテクノロジーが実用化されれば、世界平和にもつながる。
  6. Is There a Better Way to Sequester Carbon Dioxide Hiding in Plain Sight? 気候変動:二酸化炭素を石化して貯蔵できるか?
    オマーンにある山では、炭素の石化が自然に発生している。この過程を科学的に解明し、効率的に二酸化炭素を隔離する研究がうまくいけば、温室効果ガスを地中に封じ込める新手法を開発できるかもしれない。
  7. A Huge Deep-Sea Metal Find Could Help Build Our Green Energy Future 海底レアメタル発見で温暖化対策と環境破壊にジレンマ
    効率の高い太陽光パネルの製造に欠かせないレアメタルを採掘するのに環境破壊のリスクがある場合、温暖化対策と環境保護のどちらを優先すべきなのか、簡単に答えは出せない。事業化を進めれば、ばく大な利益が得られることも確かだ。
  8. A Man Who Builds a Financial System from Scratch in Mozambique モザンビークから
    金融システムの
    革命を目論む日本人
    資源が増える時代、富の再配分の公平さはそれほど問題にはならない。しかし現在、すでに資源生産が増えない時代に入っているとすれば、再配分する仕組みを調整しなければ、やがて共同体は崩壊し、暴力的な形で調整されてしまう。モザンビークでこの問題に挑んでいるのが日本植物燃料の合田真社長だ。
  9. Trump Once Railed Against Offshore Wind, But Is Now Embracing It 洋上風力発電嫌いのトランプ政権、雇用者増で推進に方針転換?
    化石燃料、特に石炭産業の復活を掲げて当選したトランプ政権が、洋上風力発電の推進に方針を転換した動きを見せている。洋上風力発電が10万人単位の雇用を生み出しているため、むげにはできなくなったのかもしれない。
  10. Ford’s New Hybrid Cop Car Cuts Emissions While Chasing Criminals フォード、パトカー用途のハイブリッド車を発表
    ガソリン車から電気自動車への移行が進んでいる。しかし、最後までガソリン車が残りそうなのがパトカーだ。バッテリー切れの心配がなく、加速性能が高いことから、フォードがパトカー用途ハイブリッド車を発表した。
  11. The Fuel Cell Isn’t Dead Yet 燃料電池は軍事用途で生き残る
    水素エネルギー社会は実現しそうにない。効率よく水から水素を取り出せるようにはなったが、インフラが整備されなければ消費者には見向きをされないのだ。しかし、低騒音や高稼働率といった特徴は、産業や軍事用途に根強い需要があり、このまま消えてしまうわけではなさそうだ。
  12. Are Electric Airplanes Finally About to Take Off? 電気飛行機、10年以内に離陸か?
    米国で、10年以内の電気飛行機の就航を目指すスタートアップ企業が相次いで事業計画を発表した。電池テクノロジーの進化で小型飛行機なら実現性が高まっているが、中型機以上の電気飛行機は依然としてばくちの要素がある。
  13. Europe Is Dead Serious About Killing Off Diesel Cars ヨーロッパ、電気自動車普及に向け、ディーゼル車を本気で廃止へ
    ヨーロッパ各国は、電気自動車普及に向け、ディーゼル車を本気で廃止しようと規制を強化する。通行料金の大幅な値上げや排出ガス試験の不正に対する巨額の罰金により、大気環境は改善され、二酸化炭素排出量の削減効果もある。
  14. The Rush for Lithium Is On in Nevada リチウム価格急騰で、ネバダ州に「リチウム・ラッシュ」
    リチウムの価格が急騰している。スマホなどの携帯機器向けから、電気自動車や蓄電にまで用途が拡大し、供給が需要に追いついていないのだ。そこで注目されているのが、リチウムを豊富に含む地下水がある、ネバダ州の渓谷だ。
  15. Trump’s Rollback Paves the Way for a New Climate Leader トランプ政権、気候変動対策の主導国を中国に譲渡
    気候変動対策を放棄する方針のトランプ政権の政策により、今後国際的リーダーシップを発揮するのは必然的に中国になる。自国第一主義とは、リーダーの座も降りることだ。
  16. What if there was a Moore’s Law for reducing carbon emissions? 10年ごとに半減 二酸化炭素排出量にもムーアの法則が必要だ
    半導体業界は、半導体性能の成長ペースを「ムーアの法則」を掲げることで、数十年間繁栄してきた。シンプルな目標を掲げ、熱意を持って遂行すれば、二酸化炭素排出量の削減について、世界各国の政府を説得し、21世紀半ばまでに二酸化炭素排出量を実質ゼロにできるかもしれない。
  17. Harvard Scientists Moving Ahead on Plans for Atmospheric Geoengineering Experiments 人工的な気候制御で、地球温暖化を緩和できる? 副作用は?
    ハーバード大学の研究者が、気候変動を緩和するため、気候工学の手法を来年中に屋外で実験しようとしている。効果やコンピューターでは予期できない副作用を調べるのが目的だが、気候変動の進行を考慮すると、実証が遅すぎる、ともいわれる。
  18. MIT’s Nuclear Lab has an Unusual Plan to Jump-Start Advanced-Reactor Research MITが
    次世代原子炉の
    研究を再開
    MITが、溶融塩原子炉の研究再開に向けて動き出した。既存の原子力施設の「おまけ」として試験炉を建設することで、建設費や認可手続きを大幅に短縮させる考えだ。
  19. The World’s Largest Artificial Sun Could Help Generate Clean Fuel 世界最大の人工太陽、水素発電に挑戦中
    世界最大の人工太陽が、水素発電の実証実験用に稼働中だ。壁一面のライトで、安価で大量の液体水素を生み出す方法を見つけられるだろうか?
  20. Coal Power Has Taken a Tumble, But Is It the Beginning of the End? 石炭火力発電所の新設数が減少、地球温暖化は止められる?
    今後建設予定の石炭火力発電所の数が減少している。しかし、厳しい税が課されなければ、人類は石炭を燃やし続けるだろう。
  21. Here Is One Powerful Way the U.S. Could Boost Solar Adoption 米中連携は、太陽光パネル普及の強力な促進策
    米中が連携すると、アメリカの太陽光パネルが普及するかもしれない。スタンフォード大学が発表した報告書は、比較優位理論とエネルギー政策の興味深い関係を示している。
  22. Earth’s Continued Warming Has Taken Us into Uncharted Territory 2017年に入っても続く地球温暖化による異常現象
    過去最高の気温、前例のない海氷面の低下、過去400万年で最高の二酸化炭素レベル。2017年に入っても地球温暖化による異常現象が続いている。しかし、人類の選択、行動しだいで未来は変えられるはずだ。
  23. Carbon Dioxide Emissions Are Flat for a Third Year Running, but the Economy Continues to Grow 二酸化炭素排出量の削減と経済成長は両立すると米中が証明
    「二酸化炭素排出量の抑制は、経済成長を妨げる」とは、産業界の長年の言い分だった。しかし、3年連続で二酸化炭素排出量が増加せず、米中で経済が成長したことは、クリーンエネルギーへの転換は経済成長を妨げないことの証明といえそうだ。
  24. Trump’s Budget Would Mean Catastrophe for U.S. Climate Programs トランプ政権、初の予算提案で気候変動対策をぶち壊し
    トランプ政権は、初の予算案で気候変動を否定する姿勢を明確にした。環境保護庁の気候変動政策やARPA-Eのクリーン・エネルギー投資は中止、国連の気候変動プログラムへの拠出も打ち切りだ。
  25. Google’s New Tool Says Nearly 80 Percent of Roofs Are Sunny Enough for Solar Panels グーグル、米国の住宅の80%は太陽光パネルの設置に適性
    80%もの住宅で太陽光パネル設置が適しているのであれば、一般家庭向けの電力会社が必要なのか見直されてもおかしくない。今後太陽光パネルの効率が高まれば、国内でも電気の地産地消が進むかもしれない。
  26. Say Hello to Finger-Lickin’ Lab-Grown Chicken 「指まで舐めちゃうおいしさ」の培養鶏肉は2021年に一般販売
    「指まで舐めちゃうおいしさ」の培養鶏肉は2021年までには一般販売されそうだ。肉牛や鶏を育てるときの二酸化炭素排出量を削減でき、頭部や骨、羽など、食用に適さない部位を培養しない分、投入するエネルギーが少なくて済む夢の食料源だが、今のところコストがかかりすぎる。
  27. How America’s Electric-Car Market Could Get Stuck in the Slow Lane 米国の電気自動車業界に低迷の危機
    ガソリン車との主役交代が2020年代に起きるとも予測された電気自動車は、米国の各州、連邦政府の優遇措置の縮小・廃止で低迷しかねない。ヨーロッパで進む電気自動車への移行に、アメリカの自動車メーカーはついていけるだろうか。
  28. Six Years On, Fukushima’s Clean-Up Looks Harder Than Ever 東芝と福島第一原発
    原子力産業停滞の象徴
    気候変動に対処するには原子力発電所の増設は必然だ。しかし、東芝と福島第一原発の問題は、安全面でも事業面でも、原子力産業が現状を打破できない象徴になっている。
  29. The Department of Defense Wants to Double Down on Renewables 米軍はなぜ再生可能エネルギーの移行を進めるのか?
    米軍がトランプ政権下でも再生可能エネルギーへの転換を進める意向なのは、そのほうが強くなるからだ。このロジックは「地球のため」と抽象的に環境保護を訴えるより効果的である反面、温暖化対策は直接の目標ではなくなる短所もある。
  30. Will ARPA-E Survive Trump’s Looming Budget Cuts? トランプ政権で消滅危機のエネルギー研究が最後の?イベント開催
    エネルギー分野のイノベーションを支えてきた米国政府の研究投資プロジェクトARPA-Eが、トランプ政権で存続の危機にある(インターネットの発明につながったARPAは米国防総省の研究プロジェクトで、ARPA-Eはエネルギー省管轄)。
  31. The EPA Is Bracing for Big Change トランプ政権の米環境保護庁大幅縮小で温暖化阻止は危機的状況
    トランプ政権が環境保護予算を大幅に削減し、国防予算を540億ドル増額する方針を示した。議会が承認すれば、地球温暖化対策など、米国の環境保護政策は大幅に縮小される。
  32. Transatomic Reverses Key Nuclear Power Claims MITと提携「効率75倍の原子力発電」は「2倍」の間違い
    450万ドルを調達した原子力発電ベンチャーの見積もりに誤りがあった。効率75倍は間違いで、2倍だったのだ。MITの原子力科学・工学部と提携しており、MIT Technology Review(米国版)やWIREDが記事にして注目されていた。
  33. A Renewables Marketplace Promises to Turn Neighborhoods Into Power Plants 再生可能エネルギーのバーチャル発電所で送電網を効率化
    再生可能エネルギーの余った発電量や各家庭のバッテリーなど、小さな設備をソフトウェアで統合して「バーチャル発電所」を作る実験が、オーストラリアの2地域で始まる。
  34. 10 Breakthrough Technologies 2017: Hot Solar Cells 2017年版
    ブレークスルー・テクノロジー10
    熱太陽電池
    「太陽熱光起電力」は、可視光線から電気を直接作るのではなく、いったんさらに広い波長の太陽光を熱に変換してから可視光線に変える手法だ。蓄熱することで、雨の日でも夜でも途切れずに発電できる、太陽光発電が実現する。
  35. Remembering Mildred Dresselhaus 追悼:ミルドレッド・ドレッセルハウスさん
    (MIT名誉研究教授)
    ナノ科学の先駆者であるMITのミリー・ドレッセルハウス教授が2月20日に亡くなった。86歳だった。
  36. Meltdown of Toshiba’s Nuclear Business Dooms New Construction in the U.S. 東芝の原子力事業崩壊は
    米国の原子炉新設と
    研究開発への大打撃になる
    東芝の原子力事業の崩壊は、世界的な原子力産業の衰退の一部でもあり、一方で温室効果ガス排出量を削減させる現実的な手段が取りにくくなれば、地球温暖化対策の失敗は必至だ。
  37. Solar Installations Soared in the U.S. in 2016 太陽光発電の新設発電容量、米国で2016年にほぼ倍増
    太陽光発電の新設発電容量が、米国で2016年にほぼ倍増したことがわかった。トランプ政権が再生可能エネルギーへの税控除を中断しない限り、この傾向は今後数年間継続しそうだ。
  38. India Now Has the World’s Worst Air Pollution 大気汚染で年間死者約110万人のインドは世界最悪の状況
    インドでは年間約110万人が大気汚染で亡くなっており、世界最悪の状況だとわかった。また、中国からサウジアラビアまで、東西アジアの都市では、サイクリングで30分走っただけで健康増進効果は微細粒子を吸い込むことの悪影響で打ち消されてしまう。
  39. Absorbent Beads Could Save Energy—and Lives 熱帯特有の穀物の腐敗を防ぐ、吸湿性ビーズ
    タイなどの熱帯地域では、収穫した作物が保管中にカビで食べられなくなり、多くの無駄が発生している。そこで保管時に同梱できる吸湿性ビーズが開発された。
  40. Watch This $100 Drone Try to Do a Bumblebee’s Job 産総研の研究者、激減する蜂の代替を目指して受粉ドローンを開発
    世界中で蜂が激減しており、植物の受粉ができなくなった地域がある。そこで産総研の研究者が蜂の代替を目指して受粉ドローンを開発した。
  41. How Much Damage Could Scott Pruitt Really Do at EPA? トランプ政権は
    厳然たる気候変動の事実も
    無視するのか?
    トランプ政権は、気候変動を認めない立場の人物を環境保護庁の新長官に指名し、気候変動対策の国際枠組みから離脱する動きを見せている。しかし、政策転換は容易ではなく、長期の訴訟が予想される。
  42. Next-Generation Nuclear Power? Not Just Yet 西側諸国の規制厳格化で、次世代原子炉は中国が大幅リード
    原子力産業の発展のため、原発の安全基準を最小限まで撤廃しよう、とはいかないのが民主主義国の悩みであり強みだ。手続きによって権力の暴走を食い止めるのが民主主義の根幹であり、科学のために安全を犠牲にはできない。
  43. What’s at Stake as Trump Takes Aim at Clean Energy Research トランプ政権がエネルギー研究を縮小すれば多くの雇用が奪われる
    イデオロギーに凝り固まったトランプ政権が、アメリカ経済の成長分野を破壊し、税源と職を奪おうとしています。
  44. Tesla Just Added a Huge Stack of Batteries to the California Power Grid テスラ、カリフォルニア州で2500世帯分の蓄電設備を構築
    素晴らしい発明だが、巨大リチウムイオン電池はおそらく将来的なエネルギー供給を担う存在ではないだろう。
  45. New York City Is Building for a Future of Flooding 海面上昇対策で、ニューヨークのビル最上階に非常用発電機
    米国北東部の沿岸部では、2100年までに海面が著しく上昇する可能性がある。ニューヨーク市はすでに準備を始めている。
ザ・デイリー重要なテクノロジーとイノベーションのニュースを平日毎日お届けします。
公式アカウント