KADOKAWA Technology Review
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持続可能エネルギー

持続可能エネルギー、遺伝子組み換え作物と農業、淡水化、用水テクノロジー、二酸化炭素除去とジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。

  1. India’s water crisis is already here. Climate change will compound it.
    上水道の70％が汚染され、年間20万人が死亡——。インドの水不足が深刻だ。干ばつで水源が枯渇し、貯水池の整備の遅れや水道管の水漏れ、未配管などの問題も山積する。都市部では「水マフィア」が水不足の解消を担う中、ボトムアップで問題の解決に取り組む市民もいる。
  2. 迫り来る「気候難民」時代に
    どう備えるか？
    気候変動は集団移住と紛争を引き起こす。過去のデータに基づく正確な予測は難しいが、よりよい人口移動モデルの作成は、来たるべき事態への備えになるはずだ。
  3. 米国の農家はこれまで、気候変動を取るに足らぬものとして無視してきた。だが、数十年続いてきた生産性向上のペースはすでに鈍化している。平均気温上昇がこのまま続けば、トウモロコシや大豆などの収穫量が大きく減少し、世界の食糧事情に深刻な影響を与える可能性がある。
  4. 大量の温室効果ガスを排出し、多くの土地と水の消費を伴う食肉産業はいま、大きな変革期を迎えている。植物由来の「代替肉」や、細胞農業技術で作られた「培養肉」は、本物の肉に取って代わるのだろうか？
  5. 経済学者が主張する「炭素の社会的費用」は気候変動への対応を進めるための強力な指針となる。正確な算出はいまだ困難だが、膨大なデータと高度なモデリングによって正確な値を計算する過程では、不平等な分配などの問題を浮き彫りにしつつある。

持続可能エネルギーの最新ニュース

  1. We’ve already built too many power plants and cars to prevent 1.5 ˚C of warming
    既存インフラ停止なしに
    パリ協定は達成できない
    二酸化炭素の排出源となる既存インフラの排出量だけで、気候変動に関するパリ協定の努力目標をすでに上回ることが判明した。再生可能エネルギーの増産だけでは追いつかず、既存インフラの早期稼働停止や大規模な改良が必要だ。
  2. The planet has a fever, and the cure is more capitalism, a prominent economist argues
    アンドリュー・マカフィー「資本主義の強化こそが温暖化対策」
    気候変動に関するパリ協定の目標達成が困難になり、海洋汚染が深刻化し、ますます多くの動物が絶滅しつつある現状において、私たちがすべきことは、資本主義を強化し、生活水準をさらに向上させることだ。マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院のアンドリュー・マカフィーはそう主張する。
  3. Carbon farming is the hot (and overhyped) tool to fight climate change
    「カーボン・ファーミング」は気候変動対策になるか？
    地球温暖化対策として、より多くの二酸化炭素を農地の土壌に捕捉し、貯留する農法である「カーボン・ファーミング」が注目されている。だが、地球温暖化の対策としてどの程度効果があるのかは、科学的には明確になっていない。
  4. The Democrats’ climate-change plans, compared
    前回の米国大統領選挙ではほとんど話題にならなかった気候問題が、2020年の大統領予備選では重要な争点の1つなった。現時点での有力な民主党候補者の主な主張を比較する。
  5. Turning one greenhouse gas into another could combat climate change
    スタンフォード大学の研究者が、地球温暖化を抑えるために、大気中からメタンを除去することを提案している。メタンの分子は二酸化炭素の分子よりも多くの熱を取り込むので、二酸化炭素よりも少ない除去量で、大きな利益をもたらす可能性があるという。
  6. Iceland’s data centers are booming—here’s why that’s a problem
    「クールな場所」に熱視線
    北欧のデータセンター大国
    アイスランドが抱える課題
    人口35万人の北欧の小国・アイスランドで、大規模データセンターの建設が相次いでいる。寒冷な気候を利用することで冷却費用を抑えられると同時に、電気料金が安く、再生可能エネルギーを利用できるからだ。だが、急成長に伴う課題も浮上している。
  7. Bitcoin mining may be pumping out as much CO2 per year as Kansas City
    暗号通貨による環境への影響を評価した最新の研究によると、ビットコイン採掘は世界の電力消費量の約0.2%を占め、二酸化炭素を年間で約22～23メガトン排出しているという。
  8. How a town destroyed by fire is trying to make itself fireproof
    山火事で9割の家が消えた
    パラダイスの復興への道のり
    カリフォルニア州史上最大の被害を出した山火事で9割の家屋が焼失したパラダイス町で、復興に向けての長い道のりが始まった。気候変動によってますます自然災害が発生するリスクが高まる中、真の安全は手に入れられるか。
  9. Why the world’s biggest CO2-sucking plant would be used to … err, dig up more oil?
    大気中の二酸化炭素を直接回収できる世界最大規模の二酸化炭素除去プラントの建設が、カナダで計画されている。計画を進めているのは、大手石油ガス会社の出資を受けているスタートアップ企業だ。回収した二酸化炭素は油井からより多くの原油を抽出するのに使われる。
  10. The “mind-boggling” task of protecting New York City from rising seas
    7年前の暴風雨で大きな洪水災害を受けたニューヨーク市では、気候変動への備えが進んでいる。だが、「回復力（レジリエンス）」を高める大都市の取り組みは、まだまだ始まったばかりだ。
  11. Conservative climate groups hope to seize the Green New Deal moment too
    これまで地球温暖化に対して懐疑的な姿勢を貫いてきた米国保守派が、一転して、気候変動問題を認め始めている。保守系の非営利団体シンクタンクに気候変動対策のアプローチについて考えを聞いた。
  12. How scientists unraveled the mystery behind the return of a banned greenhouse gas
    「全廃」されたはずのフロンガスの排出量が増加している。日本の国立環境研究所などの国際チームによる研究で、中国東部でCFC-11が製造されている可能性が明らかになった。
  13. How seaweed could shrink livestock’s global carbon hoofprint
    牛などの家畜が飼料の消化過程で産出するメタンガスは、運輸産業が排出する温室効果ガスに匹敵する影響を与える。カリフォルニア大学の研究者は、飼料に紅藻を混ぜることで、牛から排出されるメタンガスの量を大幅に削減する研究に取り組んでいる。
  14. Why seaweed is strangling Mexican tourism, and how science could help
    世界的な人気観光地・カリブ海沿岸がいま、海藻の異常繁殖に苦しめられている。サンゴなど生態系への影響も懸念される中、回収した大量の海藻をバイオ燃料の製造や食糧生産に利用しようとする研究も進んでいる。
  15. What one woman’s quest to save her neighbors reveals about climate resilience
    地球温暖化に伴う異常気象は、今後ますます増大していくだろう。しかし、自然現象が大規模災害に変わるかどうかは、人々の取り組み次第だ。
  16. A powerful new model could make global warming estimates less vague
    温暖化予測はなぜブレる？
    不確定要素の「半減」目指す
    米研究者に聞く
    地球温暖化が進んでいることに議論の余地はないが、その深刻度や進行速度については依然として不確定要素が残っている。カリフォルニア工科大学のタピオ・シュナイダー教授らは、不確定要素を半減させることを目標に、雲の振る舞いをより高い精度でシミュレーションする新たな気候モデルの構築に取り組んでいる。
  17. The accident that led to the discovery of climate-change-proof coffee
    世界的な需要の高まりに反して、コーヒーの栽培に適した世界の面積は2050年までにおよそ半減すると予測されている。偶然から見つかった新種がコーヒーの未来を救うかもしれない。
  18. Startups looking to suck C02 from the air are suddenly luring big bucks
    二酸化炭素を大気から直接回収する技術が、にわかに脚光を浴びつつある。二酸化炭素の回収プロセスが以前に考えられていたより安いコストで実現できる可能性が見えてきたことがその理由だ。
  19. How do cow herders spot water in the Sahara? With satellites, of course.
    気候変動により干ばつが頻繁に起こるようになり、サハラ砂漠の辺縁部では水探しがますます困難になっている。マリ共和国の牧畜民たちはいま、従来のようにオートバイ乗りやラクダ乗りに頼む代わりに、地球観測衛星が撮影した画像を頼りに水場を目指している。
  20. We still need breakthroughs to clean the electricity grid
    2045年「炭素ゼロ発電100％」には画期的イノベーションが必要だ
    温室効果ガスの排出量を2050年までに80％削減するというカリフォルニア州の計画は達成可能だという。だが、その実現には画期的なイノベーションが必要だ。
  21. The economic argument behind the Green New Deal
    グリーン・ニューディールは
    新しい「産業政策」なのか？
    マッツカート教授に聞く
    米国民主党議員が発表した包括的な環境政策「グリーン・ニューディール」は、気候変動対策に取り組むカギになるのだろうか。産業政策の重要性についての著作を持つユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのマリアナ・マッツカート教授に話を聞いた。
  22. Air pollution may have muted climate change’s impact on droughts
    大気汚染が干ばつ被害を緩和？ 気候変動対策に新たな難題か
    新たな研究により、大気汚染が、気候変動に伴う干ばつの被害を緩和している可能性があることが示された。気候変動問題の解決は、ますます複雑で困難になる可能性がある。
  23. Global renewables growth has stalled—and that’s terrible news
    再生可能エネの成長が失速、IEA発表の衝撃
    国際エネルギー機関（IEA）は、2018年の再エネ発電設備の新設容量が、2017年を下回ったことを発表した。これまで約20年にわたり堅実な成長を維持してきただけに予想外の成長鈍化だ。
  24. One man’s two-decade quest to suck greenhouse gas out of the sky
    20年前に素粒子物理学から二酸化炭素を大気から回収するテクノロジーの研究に転じたクラウス・ラックナー教授の考えは、ようやく世間から認められつつある。ラックナー教授は、二酸化炭素回収技術を確立しなければ、地球温暖化により人類は深刻な危機に瀕すると主張している。
  25. Climate change has already made poor countries poorer and rich countries richer
    貧困国は貧しく、富裕国は豊かに＝地球温暖化、すでに経済に影響
    地球温暖化はすでに世界各国の経済に影響を及ぼしており、貧困国と富裕国との間の経済的な格差が広がる要因となっていることがフォード大学の気候科学者らの研究で明らかになった。
  26. A “halo drive” could accelerate interstellar spacecraft to close to the speed of light
    人類は他の恒星への宇宙旅行をいつ実現するのだろうか。コロンビア大学の天文学者は、ブラックホール連星系に向けて光子を放ち、重力パチンコの仕組みを用いて運動エネルギーを得ることで、燃料をほとんど使わない、非常に効率的な恒星間航行が実現するだろうと語っている。
  27. Why two wheels are better than four in India’s electric vehicle push
    インド政府は2030年までに新車の3割をEV化する計画を推進している。日本や欧米諸国とは異なり、主役はもっぱら二輪車や三輪車だ。交換式の電池プラットフォームを展開する企業や、スタイリッシュな電動スクーターを提供するスタートアップ企業など、市場拡大の動きが活発化してきた。
  28. We are starting to wreck the environment around our planet now, too
    人類が環境へ及ぼす影響は、地球を遠く離れた場所にまで及んでいる。地球近傍の宇宙空間における人類の活動がその環境にもたらす影響について、真剣に考えるべき時期が来たと訴える科学者がいる。
  29. The two key reasons the world can’t reverse climate emissions
    それでも世界が二酸化炭素排出量を減らせない2つの理由
    風力や太陽光とによる発電量が増加しているにもかかわらず、世界の二酸化炭素排出量は増加し続けている。理由の1つは世界経済の成長によるエネルギー需要の増加だが、もう1つは世界的な脱原発の動きと原子炉の寿命や運用停止によって原子力発電の供給が減っていることだ。
  30. Ten big global challenges technology could solve
    テクノロジーが解決すべき「世界の10大課題」
    現在私たちが直面しているいくつかの深刻な課題は、テクノロジーのブレークスルーで解決できるかもしれない。実現には困難を伴うが、どれも解決が求められる重大な課題だ。
  31. China’s giant transmission grid could be the key to cutting climate emissions
    11億人の顧客を抱える巨大な中国の送電企業は、世界的な超高圧送電線の整備を目指している。再生可能エネルギーを融通することで気候変動に対抗するのが目的だというが、その真意はどこにあるのか。
  32. The new, safer nuclear reactors that might help stop climate change
    地球温暖化の主要な原因の一つである化石燃料による発電は、一向に減少する兆しを見せない。そうした状況を受けて、小型モジュール炉（SMR）や先進的な核分裂炉など新世代の原子力プロジェクトに対する期待が高まりつつある。しかし、技術面、コスト面をはじめ、一般市民の理解など、課題は依然として多い。
  33. Climate activists with cheap balloons could create a DIY geoengineering nightmare
    地球温暖化が進行する中、工学的手法で地球環境を改善しようとする「地球工学」が激しい議論の的になっている。地球工学の実践についてはこれまで政府主導の取り組みに焦点が当てられてきたが、個人が購入できるレベルの機器を使って大勢の人が一斉に実行する可能性が示された。
  34. The Green New Deal has been released. Here are four key tech takeaways
    再生可能エネルギーと地球温暖化対策に公共投資する「グリーン・ニューディール」政策の具体的な提案が発表された。エネルギー業界と環境団体が互いに反目し合ってきた問題に対処しようとするこの提案の4つの重要なポイントを説明する。
  35. China’s nuclear hiatus may be coming to an end
    中国が独自設計の原子炉建設を再開、19年後半にも操業か
    中国政府が新たな4基の原子炉の建設について、2年の休止期間を経て承認したと報道されている。中国の独自設計を採用しており、2019年後半の操業を予定しているという。
  36. A powerful new battery could give us electric planes that don’t pollute
    温室効果ガスの排出量を抑えるため、電気飛行機の実現が大きな課題となっている。電気飛行機には、エネルギー密度が高いだけでなく、離陸時の数分間にわたって大量の電力を供給できる電池が必要となる。マサチューセッツ工科大学とカーネギー・メロン大学（CMU）の研究者らは、離陸に必要な放電スピードを持つ電池の開発に取り組んでいる。
  37. We could still prevent 1.5 ˚C of warming—but we almost certainly won’t
    パリ協定「化石燃料全廃」なら達成可能、見えぬ実現への道筋
    オックスフォード大学やリーズ大学の研究者らが、寿命に達した化石燃料インフラを段階的に使用中止することで、気温上昇を1.5 ˚Cに抑えられることを示す研究結果を発表した。だが、政治・経済・技術面の現実に照らすと、不可能ではないにせよ困難だ。
  38. Let’s keep the Green New Deal grounded in science
    非現実的な「グリーン・ニューディール」には科学的な視点が必要だ
    米民主党が掲げた包括的な環境政策である「グリーン・ニューディール」政策を巡って世界的な環境団体が団結を強めている。だが、さまざまな思惑が交錯し、科学的な視点が欠落した提言の実現性は乏しい。
  39. A long-awaited battery that would cut electric-vehicle costs may finally be close
    伊藤忠と京セラ出資、MIT発の半固体電池ベンチャーが量産化へ
    半固体リチウムイオン電池を開発している24Mがいよいよ製品量産化へ向けて動き出した。伊藤忠商事や京セラから資金を調達し、現行のリチウムイオン電池の2倍のエネルギー密度の電池の実用化を目指す。
  40. The day I tasted climate change
    気候変動が
    「差し迫った脅威」に
    変わった日
    大気中に排出した二酸化炭素が完全な温暖化効果を得るには何年もかかるが、その効果は数千年にわたって持続する。二酸化炭素排出量の削減によって気候変動を解決しようとしても、すでに手遅れなのかもしれない。
  41. Death will be one of the highest economic costs of climate change
    米大都市だけで年間9000人、気候変動がもたらす「早死に」リスク
    猛暑による早期死亡だけでも、米国では2090年までに年間推定で1410億ドルの経済的損失を被るとの報告書が発表された。米国の大都市だけで早期死亡者数が年間9000人増えるとの予測は衝撃的だ。
  42. China’s losing its taste for nuclear power. That’s bad news.
    世界が原子力利用から遠ざかろうとしている中、原子力をもっとも推進していた中国がそのコストと安全性の問題に直面している。表向きは原発推進の立場を維持しているものの、原発大手さえも再生可能エネルギーへのシフトを始めている。原子力のテクノロジーは、中国が見放すことで終焉を迎えるかもしれない。
  43. Why China’s electric car industry is leaving Detroit, Japan and Germany in the dust
    強烈な「EVシフト」で中国は自動車産業を制するのか？
    内燃機関エンジンの設計・製造では外国を模倣しても追いつけなかった中国は、電気自動車の開発に焦点を絞り、急激な電化政策を打った。日欧米が独占してきた世界の自動車産業の流れを変えるのか。
  44. Lost labor productivity will exact the single biggest cost from climate change
    気候変動の最大の損失は「生産性低下」、年間2000億ドル試算も
    気温上昇による生産性低下の経済的損失が米国で2090年までに年間2210億ドルにもなる可能性が報告された。温室効果ガスの排出は経済にとっても大きな損失だ。
  45. Brazil’s presidential election could mean billions of tons of additional greenhouse gases
    ブラジル大統領選挙の結果と温室効果ガスの排出量との間にこれほど密接な関係があるとは多くの人は考えもしなかったのではないだろうか。「ブラジルのトランプ」と呼ばれるボルソナロ政権の誕生によってアマゾン熱帯雨林とセラード・サバンナの開発が進めば、大気中への二酸化炭素放出量が40〜60億トン増えるというのだ。
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