気候変動／エネルギー
-
ウクライナ侵攻で浮き彫り、 欧州のロシア資源依存
ロシアのクライナ侵攻はエネルギーコストをさらに上昇させる恐れがあり、ロシア産の化石燃料に深く依存している世界各国は大きな影響を受ける可能性がある。即効性のある対策はほぼない状況だ。
-
地球工学はなぜ検討に値するか？ 知っておくべき基礎知識
今後、気候変動の脅威が高まるにつれ、地球工学の可能性と危険性について耳にする機会がますます多くなるだろう。地球工学の歴史や現状、地球工学を検討すべき理由について、質問に答える形でまとめた。
-
エディターズ・レター：気候変動の影響はまず「水」に現れる
気候変動の影響が最初に現れるのが「水」だ。今後は洪水や山火事が増えたり、両方同時に襲ってくることになるだろう。「水」特集に寄せる、米国版編集長からのエディターズ・レター。
-
干ばつに強い「砂漠の街」は 気候変動にどこまで 持ちこたえられるか？
米国テキサス州エル・パソは元々、降水量が少ない砂漠の都市であり、何十年もかけて干ばつに強い街づくりをしてきた。しかし、気候変動に起因する2020年からの大干ばつで窮地に追い込まれている。
-
見落とされてきた 気候変動の脅威、 地下水位の上昇が深刻な理由
気候変動の影響として懸念される海面上昇に比べて、地下水位の上昇はあまり注目されていない。だが、住宅の破損や健康被害など、沿岸部の住民へ与える影響は決して小さくない。
-
「母なる川」を破壊した ソ連の過剰なダム開発
旧ソ連の過剰なダム建設により、ロシアで最も重要な河川は機能不全に陥った。河川の汚染が進み、気候変動を加速させ、期待したほどの成果は得られていない。どうすればこの河川を元に戻せるのだろうか。
-
南極「終末の氷河」の危機を地球工学は救えるか？
-
気候変動の議論から取り残された人たちの「声なき声」を聞く
-
世界有数の農業生産地 カリフォルニアの誕生、 そして水が枯れるまで
-
世界のすべての「水」をテクノロジーで測る方法
-
人類は海洋環境の変化をどのように見てきたか？ MITTRの誌面から
-
沈みゆく都市・メキシコシティ、水問題解決への試み
-
主張：気候変動への適応には治水インフラの転換が必要だ
甚大な洪水や深刻な干ばつの被害が世界中で発生している。これまではダムや堤防を建設する治水工事によって対応してきたが、これからは自然を利用した治水が必要だ。
-
気候災害の絶望でも見えた かすかな希望の光
今世紀中に平均気温が5℃以上上昇し、海面が上昇して多くの土地で人が住めなくなる——。気候変動の話題ではこうした悲観的な話が目立つ。だが、温暖化対策は冷静かつ着実に進めることが重要だ。
-
「デイ・ゼロ」目前で動き出した、ケープタウンの干ばつ対策
干ばつの影響で、ダムの貯水が枯渇寸前に追い込まれた南アフリカの都市ケープタウン。政府も重い腰を上げて本格的な対策に乗り出したが、それでも次の干ばつを乗り切れるかどうかは不透明だ。
-
シンガポールが抱える弱点「水」問題、自給自足は実現するか
世界有数の富裕国であるシンガポールは、水資源に乏しく、マレーシアからの輸入に依存している。政治や気候変動によるリスクを低減するため、シンガポールはさまざまな方法で水の自給自足を模索している。
-
「水不足」にあえぐパキスタン、アグテック企業が農家の節水を支援
-
「スポンジ都市」の発明で 洪水と仲良くなった建築家
水をコントロールするのではなく、水と協調する――。中国のランドスケープ・アーキテクトが切り開いてきた新たなアプローチは、気候変動で今後ますます増加するであろう災害を防ぐのに役立つかもしれない。
-
枯渇する天然資源「水」、干ばつでも大量輸出する米国の矛盾
気候変動に伴う記録的な干ばつの中でも、米国の農家は食品や衣料品の輸出を介して、事実上、水を世界中に大量に輸出している。原因は規制の甘さにある。
-
大西洋の海流が止まる—— 「地球規模の惨事」回避へ 海の謎に挑む科学者たち
-
「気候変動移住」が引き起こす貧困の連鎖、ジンバブエ現地ルポ
-
忘れられた再エネ「地熱」、米インフラ投資で汚名返上なるか？
米国のインフラ法案により資金提供を受けた4基の新しい実証プラントは、「忘れられた再生可能エネルギー」と揶揄されている地熱による発電の普及を後押しする可能性がある。
-
再エネが今後5年で急成長、化石燃料と原子力に匹敵＝IEA
国際エネルギー機関（IEA）が12月1日に発表した報告書によると、コストの低下や各国の気候変動への取り組みの厳格化を背景に、再生可能エネルギー電源の発電容量は今後5年間で急激に拡大するという。
-
COP26でついに動き出した炭素市場、国際ルールへの期待と疑念
-
インドが「2070年に排出ゼロ」を宣言、転換期を迎えた気候対策
インドのナレンドラ・モディ首相が11月1日、国連気候会議「COP26」で2070年にCO2排出量を実質ゼロにするという目標を明らかにした。世界最速で成長する途上国の宣言は、大きな転換になる。