1. パリ協定「化石燃料全廃」なら達成可能、見えぬ実現への道筋
    オックスフォード大学やリーズ大学の研究者らが、寿命に達した化石燃料インフラを段階的に使用中止することで、気温上昇を1.5 ˚Cに抑えられることを示す研究結果を発表した。だが、政治・経済・技術面の現実に照らすと、不可能ではないにせよ困難だ。 James Temple5年前

  2. 非現実的な「グリーン・ニューディール」には科学的な視点が必要だ
    米民主党が掲げた包括的な環境政策である「グリーン・ニューディール」政策を巡って世界的な環境団体が団結を強めている。だが、さまざまな思惑が交錯し、科学的な視点が欠落した提言の実現性は乏しい。 James Temple5年前

  3. 脱原発では達成困難か?
    米カリフォルニア州
    「炭素ゼロ」の理想と現実
    カリフォルニア州議会が2045年までに「炭素ゼロ発電100%」を実現する法案を可決した。しかし、MITの研究者たちは、太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーに固執し、その他の「安定したクリーンなエネルギー源」を活用しないようだと膨大なコストがかかると指摘している。 James Temple6年前

  4. かつてカーボンフリー・エネルギー源として期待されていた原子力発電は、実際にはカネがかかりすぎることが分かり、新たな建設計画はほぼ姿を消した。天然ガス発電や風力・太陽光発電のコストが安くなる中、原子力発電の将来は非常に厳しいものになっている。 James Temple6年前

  5. カリフォルニア州で、2045年末までに州の電力を100%カーボンフリーとする法案が成立する。50%達成は比較的容易と見られているが、残り50%の達成ははるかに難しくコストがかかるとされており、エネルギー貯蔵システムへの大規模投資や送電インフラの拡張、新たな技術革新が必要になる可能性がある。 James Temple6年前

  6. 再生可能エネをぶち壊しにする、トランプ大統領のトンデモな命令
    トランプ大統領が米国エネルギー省に対し、石炭火力発電所の電力をもっと使わせるように命令した。この政策の真の狙いは、自身が肩入れする石炭産業の下支え以外の何物でもなく、電力生産コストを増大させ、再生可能エネルギーの成長を阻害するものだ。 James Temple6年前

  7. 地球温暖化による気候変動の問題はもはや、抜本的な解決策に多額の費用をかけるか、気候変動の影響で将来起こる異常気象がもたらす大規模被害の処理に費用をかけるかの選択を迫られている。それにもかかわらず世界は、問題に対して真っ向から取り組むことを始めてすらいない。 James Temple6年前

  8. 100%再生可能エネルギーに固執すべきでないこれだけの理由
    風力発電や太陽光発電といった再生可能エネルギーのみで電力需要をまかなおうという考えが政策担当者の間で広まりつつあるが、コストや設備建設の観点からは現実的ではない。100%再生可能エネルギーに固執せず、トレードオフを考慮して、幅広い選択肢を検討すべきだ。 James Temple6年前

  9. 1400度の液体金属を運ぶポンプ、再生可能エネの課題解決へ前進
    最高1400度でも稼動可能なポンプにより、蓄熱に液体金属が利用できる可能性が広がった。再生可能エネルギーによる安定的な電力供給ができる日も近いかもしれない。 James Temple7年前

  10. 数々の電池関係のスタートアップ企業を創業したMITのチェン教授が、化石燃料に対抗する競争力を持つフロー電池で再び起業した。多くの失敗を教訓として、チェン教授は他の電池関連スタートアップ企業も巻き込んだ戦略を立てている。 James Temple7年前

  11. ビル・ゲイツも出資した
    蓄電池ベンチャー
    「突然死」の深層
    ビル・ゲイツをはじめとする有力な投資家から資金を調達し、MITテクノロジーレビューのスマート・カンパニーにも選出された蓄電池のスタートアップ企業アクイオンが突然の経営破綻。このほど中国企業による買収が完了し、アクイオンの再生の道が開けたことで、創業者が破綻の原因と今後の見通しを語った。 James Temple7年前

  12. 気候を人工的に変えることで地球温暖化に対抗する地球工学に中国が多額の資金を投じている。地球全体に影響を与える問題を中国がリードすることにリスクはないか。 James Temple7年前

  13. ヨーロッパで再生可能エネが化石燃料を抜いた日
    2017年6月7日、英国、ドイツ、デンマークではクリーンエネルギーが化石燃料による発電量を大きく上回った。だが、クリーンエネルギーの課題も浮き彫りにしている。 Jamie Condliffe7年前

  14. 石炭火力推しのトランプ政権、段階的廃止を加速させる欧州
    化石燃料を巡る政策は、大西洋の両岸で対称的だ。石炭火力発電を何としても増やしたいトランプ政権は送電容量にまでケチを付け始めたが、市場では石炭より安価な天然ガスを使うLNG発電が人気だ。 Jamie Condliffe7年前

  15. 再生可能エネルギーのバーチャル発電所で送電網を効率化
    再生可能エネルギーの余った発電量や各家庭のバッテリーなど、小さな設備をソフトウェアで統合して「バーチャル発電所」を作る実験が、オーストラリアの2地域で始まる。 Jamie Condliffe7年前

  16. 2017年版
    ブレークスルー・テクノロジー10
    熱太陽電池
    「太陽熱光起電力」は、可視光線から電気を直接作るのではなく、いったんさらに広い波長の太陽光を熱に変換してから可視光線に変える手法だ。蓄熱することで、雨の日でも夜でも途切れずに発電できる、太陽光発電が実現する。 James Temple7年前

  17. 太陽光発電の新設発電容量、米国で2016年にほぼ倍増
    太陽光発電の新設発電容量が、米国で2016年にほぼ倍増したことがわかった。トランプ政権が再生可能エネルギーへの税控除を中断しない限り、この傾向は今後数年間継続しそうだ。 Jamie Condliffe7年前

  18. イデオロギーに凝り固まったトランプ政権が、アメリカ経済の成長分野を破壊し、税源と職を奪おうとしています。 James Temple7年前

  19. 人工光合成や太陽電池など、再生可能エネルギーの限界を突破し、問題を解決するテクノロジーが2016年には多く生まれた。 James Temple7年前

  20. オバマ大統領、再生可能エネルギー促進のため油田の新規開発を禁止
    化石燃料の復活させる計画をトランプ次期大統領が断念する可能性は低い。 Jamie Condliffe7年前

  21. トランプ政権は、炭鉱労働者の希望と地球の未来を粉砕する
    天然ガスが低価格で大量にある限り、次期大統領の規制改革で石炭産業が復活することはない。 James Temple8年前

  22. 資本主義の悪行
    気候変動や所得不平等のような大きな問題を解決するための政策を形成し支援する上で、政府が果たす役割を再考しなければならない時だ。 David Rotman8年前

  23. 米で再生可能エネが本格普及
    手段が目的化してないか?
    再生可能エネルギーのコストが低下し、利用が増えたのは喜ばしいニュースだが、何かを達成したわけではない。最終目標は地球温暖化の抑制だ。 Jamie Condliffe8年前

  24. スコットランド、
    世界初の潮力発電所を始動へ
    ペントランド海峡の激しい海流は、潮力発電を実用化できる、世界でも数少ない場所のひとつだ。 Jamie Condliffe8年前