KADOKAWA Technology Review
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コネクティビティ

ソーシャル・メディア、バーチャル／強化現実、モバイル・コンピューティング、ブロードバンド、ビットコインとデジタル元帳、セキュリティとプライバシー、IoTについて。

  1. Why are products for older people so ugly?
    高齢化が進み、消費の中心が動いていく中、いつまでも従来の「高齢者向け」製品では時代遅れだ。一部企業では「顧客を巻き込む」取り組みが進んでいる。
  2. 高齢者は弱者であり、受け身の存在だ。そんな「高齢者向け製品」が市場にはあふれている。高齢者のために作られた製品と、実際に高齢者が欲している製品との間に深刻な食い違いがあるとMITエイジラボ所長はいう。
  3. 物理法則に基いて完璧なセキュリティを確保できる量子インターネットの実現が近づきつつある。世界規模で量子インターネットを構築するには全世界に「量子もつれ」を配信する必要があるが、そのための最善の方法は、多数の周回衛星で構成される衛星コンステレーションを用いることだとする研究が発表された。
  4. Z世代のある若者の主張——
    大人たちが見落としている
    テクノロジーへの視点
    MITテクノロジーレビューが18歳以下の若者を対象にして募集したエッセイ・コンテストの最優秀作品を紹介しよう。
  5. この10年間にわたってサイバー攻撃の能力は拡大し続けており、国際関係で優位に立つために国家はハッキング活動を積極的に利用するようになっている。2020年にはロシアをはじめとする国が、東京で開催されるオリンピックや米国大統領選挙に向けて熾烈なサイバー攻撃を仕掛けてくるだろう。

コネクティビティの最新ニュース

  1. 2019 is the year tech finally started to deal with 2016
    2020年、プラットフォーム企業は変われるのか？
    2019年は社会に対して大きな力を持つようになったプラットフォーム企業に対する風向きが大きく変わった年だった。大統領選を控えた2020年、企業は自ら変わることができるのだろうか。
  2. Can photonic chips save Bitcoin?
    「電気喰い」で知られるビットコインのマイニング・コストを下げるさまざまな方法が研究されている。光コンピューティングを使った「光プルーフ・オブ・ワーク」は問題の解決になるのだろうか？
  3. Sorry, but cryptocurrency will likely make you uncomfortable in 2020
    「リブラ」登場で変わる
    暗号通貨の2020年を占う
    2019年7月、暗号通貨の熱狂が忘れ去られたころに発表されたフェイスブックの暗号通貨「リブラ」は、各国の政府や中央銀行からの批判の矢面に立たされた。しかし、中国をはじめとするいくつかの国々は既に暗号通貨への取り組みを進めており、2020年には米国政府も暗号通貨を無視できなくなるだろう。
  4. Why kids don’t trust Alexa
    「グーグル、サンタはいるの？」子どもたちが音声AIを信じない理由
    子どもは目の前の情報を妄信すると思い込んでいるかもしれない。だが実際は、目の前の情報を理解し、その情報が正しいのかどうか判断しようとしている。
  5. The fall and rise of a spyware empire
    人権侵害と独裁政権への協力で高収益を上げていたイタリアのハッキング企業は、別のハッカーによるハッキング被害によって壊滅に追いやられた。だが、同社を買収した新しいオーナーは、法執行機関を支援しながら、新たな監視帝国を築きたいと考えている。
  6. China is beating the US when it comes to quantum security
    「暗号解読後」の世界へ向けて動く中国、対抗策はあるか？
    サイバーセキュリティ企業であるクアンタム・エクスチェンジのCEO（最高経営者）は、米国は量子セキュリティ技術において中国のみならず欧州にも後れを取っており、政府による早急なテコ入れの必要があると、MITテクノロジーレビュー主催のイベント「EmTech（エムテック）フューチャー・コンピュート」で述べた。
  7. Why a digital dollar isn’t coming anytime soon (or so the Fed says)
    「現金需要は強い」FRB議長、デジタル版ドルに慎重姿勢崩さず
    中央銀行発行のデジタル通貨は「現金離れ」に端を発するいくつかの問題を抱えている他国では恩恵があるかもしれないが、米国の事情は異なるという。連邦準備制度理事会のパウエル議長の見解。
  8. How memes got weaponized: A short history
    ミームはジョークとして考えられているが、一部では深刻な脅威と受け止められ始めている。攻撃者の武器として使われる政治的ミームに対抗策はあるか。
  9. WhatsApp is suing the world’s top hacking company
    ワッツアップが世界有数のハッキング企業「NSO」を訴えた理由
    ワッツアップがイスラエルのサイバー監視会社NSOグループを提訴した。NSOグループはユーザー情報を盗むために、ワッツアップのサーバーに不正アクセスしていたことが判明したのだ。国連が呼びかけた、NSOグループのような監視ツールの取り扱いの即時停止に、大手テック企業は参加すべきだとフェイスブック傘下のワッツアップは述べている。
  10. Amazon wants Alexa to run your life. First, it must know everything about you
    「アレクサ」と呼びかけなくても、ユーザーのあらゆるニーズを察知し、生活全般を支援する——。そんなAIアシスタントの未来へ向けた取り組みをアマゾン・アレクサ部門の研究責任者が語った。
  11. Reddit’s automoderator is the future of the internet, and deeply imperfect
    巨大掲示板を支える自動化
    コンテンツ監視の未来
    ソーシャルメディアの利用が増えるにつれ、不適切なコンテンツを監視する「コンテンツ・モデレーター」の仕事は増えるばかりだ。ソフトウェアによる監視は、精神的なダメージが大きいコンテンツ・モデレーターの負担を軽減できるだろうか。
  12. Google’s big plan to fight tech addiction: A piece of paper
    大真面目なグーグル製「紙電話」はデジタル・デトックスに効くか？
    グーグルが発表した「紙電話」は冗談ではない。グーグルが考える「デジタル・ウェル・ビーイング」の一環だ。
  13. Employees say Google is trying to spy on them. That’ll be hard to prove.
    グーグル従業員「カレンダー拡張機能で監視」主張には無理がある
    グーグルの一部従業員は、社内で使われているカレンダー拡張機能が監視手段となっていると主張している。だが、メールやチャットなどあらゆるツールを会社が管理する現代において、主張を証明することは難しい。
  14. Facebook should at least label lying political ads
    政治広告のファクトチェックを拒否するフェイスブックへの提案
    政治広告に対するファクトチェックを拒否するというフェイスブックの方針に対して、1つの妥協案がある。
  15. Kremlin hackers are back in the spotlight after 2016 election breach
    10年以上活動するロシアのハッカー集団、2年ぶりに表舞台に
    姿を消したように見せていたロシア政府の有名なハッカー・グループが、長年にわたって世界各地で活動していることが判明した。
  16. Why it’s time to start talking about blockchain ethics
    「ブロックチェーン倫理」が
    いま求められる理由
    ブロックチェーンが社会を変える大きな影響力を持つようになるなら、独自の「倫理」が求められるようになる。MITの研究者グループが提唱する「ブロックチェーン倫理」は、新しい学問分野だ。
  17. How China built a single-photon detector that works in space
    中国の人工衛星「墨子号」は、量子暗号をはじめとする量子技術の分野で目覚ましい一連のブレークスルーを達成している。この成果には、中国科学技術大学の研究チームが開発した、バックグラウンドノイズを巧妙に回避する強力な単一光子検出器が重要な役割を果たしている。
  18. Some crypto-criminals think jumping across blockchains covers their tracks. Big mistake.
    別の暗号通貨に「両替」することで身元を隠し、資金洗浄する手法が犯罪者の間で使われている。だが、新しい研究によれば、匿名性を強化すると思われている人気の暗号通貨サービスが実際にはそうではないことが明らかになった。
  19. Section 230, the law that created the modern internet, explained
    米通信品位法230条、
    現代ネット社会を作った
    法律の光と陰
    米国通信品位法230条は、現在のインターネットの興隆を招いたともいわれている。サイト運営者は、問題のあるコンテンツが投稿されても、責任を負う必要がないのだ。しかし、現状はテック企業がその免責にあぐらをかいて、適切なコンテンツのモデレート（投稿監視）を怠っているとの批判がある。230条とは何か、何が誤解されているのか、政治的な論点は何かを詳しく解説する。
  20. Google CEO Sundar Pichai on achieving quantum supremacy
    「量子超越性を実証した」とする論文を発表したグーグルのサンダー・ピチャイCEO（最高経営責任者）が、MITテクノロジーレビューの独占インタビューに応じた。
  21. Quantum supremacy from Google? Not so fast, says IBM
    グーグルが世界初の量子超越性を実証したとする9月の報道に対し、IBMの研究者が異議を唱えている。グーグルが「スパコンで1万年かかる」と見積もったタスクは、実際には2日半しかかからない可能性があるという。
  22. The biggest threat of deepfakes isn’t the deepfakes themselves
    ディープフェイク問題、真の脅威は「フェイク」というレッテル
    人工知能（AI）を使って作成した本物と見まがうほどにリアルな映像、いわゆる「ディープフェイク」が社会に及ぼす影響に対する懸念が強まっている。しかし、ディープフェイクの真の脅威は、偽情報を人々に事実だと思い込ませることよりはむしろ、事実を事実だと信じられなくさせることにあるという。
  23. Machine vision has learned to use radio waves to see through walls and in darkness
    ビジョン・システムの進歩は目覚ましいが、光量が少なかったり、対象が障害物など部分的に遮られたりしている場合には正しく認識することが難しくなる。可視光のかわりに電波を使って対象を「見る」ことで、現在のビジョン・システムの課題を解決できるアルゴリズムを、MITの研究者が開発した。
  24. This is how you kick facial recognition out of your town
    人々のプライバシーを侵害し、差別を助長する可能性があるとして、顔認識テクノロジーの使用を禁止する動きが米国で広がっている。その大半は司法当局を対象としたものだが、民間企業による監視を抑制しようという動きも高まりつつある。
  25. Should central banks issue digital currency? Suddenly, it’s an urgent question.
    フェイスブックが2020年の発行を目指す「リブラ」は、世界中の中央銀行に衝撃を与えた。自前のデジタル通貨の発行を加速させる可能性がある。
  26. Is “Planet 9” actually a primordial black hole?
    海王星よりも外側の軌道を周回するトランスネプチュニアン天体の動きから、太陽系には未知の「第9惑星」が存在すると考えている天文学者たちがいる。第9惑星の正体は不明だが、最近の「光学重力レンズ観測」プロジェクトの成果を踏まえて、第9惑星が「原始ブラックホール」ではないかというアイデアが提唱されている。
  27. New money-laundering rules change everything for cryptocurrency exchanges
    「トラベル・ルール」導入で
    暗号通貨は生まれ変わるか？
    暗号通貨はマネーローンダリングやテロ資金の温床というイメージがぬぐえない。国際的な規制の導入は、従来の暗号通貨利用者の反発を招く一方、大手金融機関などの暗号通貨の利用を推進し、業界の拡大につながる可能性がある。
  28. Election hackers likely targeted 50 states in 2016. The states will be watching this time around.
    「もう間違いは犯さない」
    2020米大統領選
    ハッキング対策は万全か？
    2016年の大統領選でのサイバー攻撃を教訓に、米国では2020年へ向けた選挙のセキュリティ対策が進められている。州の独立性を維持しながら、高度化する外国からの攻撃にいかに対処するかが課題だ。
  29. YouTube is experimenting with ways to make its algorithm even more addictive
    ユーチューブが新アルゴリズムを実験、「中毒性」高める
    ユーザーを動画にくぎ付けにするためのユーチューブの「おすすめ」アルゴリズムが、より過激な動画や排他的な思想の動画をユーザーに勧めがちだとして問題になっている。グーグルの研究チームは同アルゴリズムのアップデートを検討しているが、さらなる分断を招く可能性がある。
  30. Here’s what quantum supremacy does—and doesn’t—mean for computing
    グーグルが世界初の「量子超越性」を実証したとの報道を受けて様々な憶測が乱れ飛んだが、少なくともその一部は、今回の成果をひどく誇張したものに過ぎない。グーグルが同社の量子プロセッサーで達成したと思われること、量子超越性を取り巻く誤解について改めて説明しておこう。
  31. An important quantum algorithm may actually be a property of nature
    グローバーのアルゴリズムは高速探索が可能だが、量子プロセスを利用するため実装が難しいことで知られている。しかし、同アルゴリズムが、電子の振る舞いに見られる通常の現象であることを示す証拠が発見された。量子コンピュータ開発の突破口になるだけでなく、生物における遺伝暗号の謎を解明できるかもしれない。
  32. Facebook wants to fight teen suicide. Experts aren’t sure they’re doing it right
    フェイスブックが自殺「伝染」防止策を発表、専門家の見方は？
    ソーシャルメディアが若者の自殺の多発を後押ししているのではないか、という指摘が多くなされている。フェイズブックは最近、若者間での自殺の「伝染」を防ぐための対策をとっていることをブログで発表したが、研究者たちはその効果には懐疑的だ。
  33. A facial recognition ban is coming to the US, says an AI policy advisor
    広がる「顔認識」技術規制、全米で禁止の可能性も
    米国のいくつかの都市では顔認識技術の使用を一部禁止する法律が制定された。こうした傾向は全米各地に広がりを見せており、最終的には連邦政府による規制が始まる可能性があると専門家は予測する。
  34. Quantum radar has been demonstrated for the first time
    オーストリア科学技術研究所の研究者は、マイクロ波光子のもつれを利用することで、低出力で機能する量子レーダーを作成した。ステルス型レーダーや生物医学的な分野での応用が期待できる。
  35. The connection between video games and mass shootings isn’t just wrong—it’s racist
    「ゲームが犯罪の元凶」は人種差別の隠れ蓑だった
    銃乱射事件などの凶悪な犯罪が起こるたびに、暴力的なビデオゲームの影響を指摘する声がある。だが、米国での新研究によると、容疑者の人種によって人々が想像する原因には差があり、メディアの報道にも偏りがあることが分かった。
  36. NYC has hired hackers to hit back at stalkerware
    ストーカーウェア被害撲滅へ、ニューヨーク市が独自の取り組み
    夫婦や交際相手などから受ける虐待に最新のハイテクツールやストーカーウェアが使われているという。ニューヨーク市政府は事態を改善するため、テクノロジストと家庭内暴力の被害者を結びつけるプログラムを実施して成果をあげている。
  37. Alexa will be your best friend when you’re older
    最先端のテクノロジーを使いこなすのは若者だけではない。アマゾンのアレクサやグーグル・ホームといった音声アシスタントが高齢者の生活を変えつつある。
  38. A new microchip aims to stump hackers with a constantly moving target
    ハッカー惑わし攻撃防ぐ
    ミシガン大の新型チップ
    ミシガン大学の研究者らが、幅広いサイバー攻撃に耐性を持つ「モーフィアス」テクノロジーを採用した新型プロセッサーのプロトタイプを開発した。米国防総省の資金援助により開発された同チップは、チップを制御するコードの重要な部分を繰り返し変更することで、ハッカーが脆弱性を悪用できないようにする。
  39. Websites have been quietly hacking iPhones for years, says Google
    グーグルの最近の発表によると、Webサイトにマルウェアを仕掛ける「水飲み場型攻撃」により、特定のWebサイトを訪問した何千人ものアイフォーンユーザーがマルウェアに感染し、機密性の高いデータを盗まれた恐れがあるという。アップルがパッチを適用したため、現在は感染の恐れはないが、誰のデータが盗まれたのか、犯人は誰なのかは、未だに分かっていない。
  40. Here’s how social media firms should tackle online hate, according to physics
    SNSからヘイトを排除するには？ 物理学者が提唱する過激な対策
    オンライン上のヘイト・グループの取り締まりは、単に禁止するだけでは効果がない。ジョージ・ワシントン大学の研究チームは、ヘイト・コミュニティの動的力学を数カ月に渡って調査し、ヘイト集団の撲滅に効果があるかもしれない方策を提案している。
  41. The world’s most advanced nanotube computer may keep Moore’s Law alive
    ナノチューブ・チップ実用化へ、MITが16ビットプロセッサー開発
    シリコンチップに比べて高速かつ消費電力が低いカーボンナノチューブのプロセッサーの実現に目途が立ってきた。MITの研究チームは、新たな手法を用いて、これまでに実証された中ではもっとも複雑とされる1万4000個以上のカーボンナノチューブ・トランジスターを搭載し、実際にプログラムを実行できる16ビットプロセッサーを開発した。
  42. The Middle East is already a cyberwar hotbed. Things just got worse.
    イランとの関連が疑われる新しいハッキング集団の活動が明らかになった。中東の富と権力が集中する石油・ガス企業を狙った攻撃は、深刻な脅威となる可能性がある。
  43. THE NEW CONTEXT CONFERENCE 2019 TOKYO 02
    欧州と中国が接近？ 識者が語り合ったデータ管理の未来
    情報銀行の仕組みづくりを推進する日本、巨大IT企業がデータを握る米国、GDPR施行から1年経ったEU、監視国家化を進める中国。それぞれのデータ管理の現状と課題を識者らが語った。
  44. Ready for 6G? How AI will shape the network of the future
    モバイル通信の世界にもうすぐ5Gがやってくる。4Gよりも大幅に高速化される5Gはさまざまな活用方法が検討されているが、研究者たちはすでにその先の未来を見ている。
  45. Why smartphones’ “cop mode” might not keep cops out for much longer
    スマホのロックを解除するために、バイオメトリクス（生体認証）をユーザーに強要することは合法なのか？ 「強制復号」を巡る議論は米国最高裁判所で争われることになりそうだが、「バックドア」設置を強要されるよりはましだとする専門家もいる。
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