KADOKAWA Technology Review
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コネクティビティ

ソーシャル・メディア、バーチャル/強化現実、モバイル・コンピューティング、ブロードバンド、ビットコインとデジタル元帳、セキュリティとプライバシー、IoTについて。

  1. Should central banks issue digital currency? Suddenly, it’s an urgent question.
    フェイスブックが2020年の発行を目指す「リブラ」は、世界中の中央銀行に衝撃を与えた。自前のデジタル通貨の発行を加速させる可能性がある。
  2. 海王星よりも外側の軌道を周回するトランスネプチュニアン天体の動きから、太陽系には未知の「第9惑星」が存在すると考えている天文学者たちがいる。第9惑星の正体は不明だが、最近の「光学重力レンズ観測」プロジェクトの成果を踏まえて、第9惑星が「原始ブラックホール」ではないかというアイデアが提唱されている。
  3. 「トラベル・ルール」導入で
    暗号通貨は生まれ変わるか?
    暗号通貨はマネーローンダリングやテロ資金の温床というイメージがぬぐえない。国際的な規制の導入は、従来の暗号通貨利用者の反発を招く一方、大手金融機関などの暗号通貨の利用を推進し、業界の拡大につながる可能性がある。
  4. 「もう間違いは犯さない」
    2020米大統領選
    ハッキング対策は万全か?
    2016年の大統領選でのサイバー攻撃を教訓に、米国では2020年へ向けた選挙のセキュリティ対策が進められている。州の独立性を維持しながら、高度化する外国からの攻撃にいかに対処するかが課題だ。
  5. ユーチューブが新アルゴリズムを実験、「中毒性」高める
    ユーザーを動画にくぎ付けにするためのユーチューブの「おすすめ」アルゴリズムが、より過激な動画や排他的な思想の動画をユーザーに勧めがちだとして問題になっている。グーグルの研究チームは同アルゴリズムのアップデートを検討しているが、さらなる分断を招く可能性がある。

コネクティビティの最新ニュース

  1. Here’s what quantum supremacy does—and doesn’t—mean for computing
    グーグルが世界初の「量子超越性」を実証したとの報道を受けて様々な憶測が乱れ飛んだが、少なくともその一部は、今回の成果をひどく誇張したものに過ぎない。グーグルが同社の量子プロセッサーで達成したと思われること、量子超越性を取り巻く誤解について改めて説明しておこう。
  2. An important quantum algorithm may actually be a property of nature
    グローバーのアルゴリズムは高速探索が可能だが、量子プロセスを利用するため実装が難しいことで知られている。しかし、同アルゴリズムが、電子の振る舞いに見られる通常の現象であることを示す証拠が発見された。量子コンピュータ開発の突破口になるだけでなく、生物における遺伝暗号の謎を解明できるかもしれない。
  3. Facebook wants to fight teen suicide. Experts aren’t sure they’re doing it right
    フェイスブックが自殺「伝染」防止策を発表、専門家の見方は?
    ソーシャルメディアが若者の自殺の多発を後押ししているのではないか、という指摘が多くなされている。フェイズブックは最近、若者間での自殺の「伝染」を防ぐための対策をとっていることをブログで発表したが、研究者たちはその効果には懐疑的だ。
  4. A facial recognition ban is coming to the US, says an AI policy advisor
    広がる「顔認識」技術規制、全米で禁止の可能性も
    米国のいくつかの都市では顔認識技術の使用を一部禁止する法律が制定された。こうした傾向は全米各地に広がりを見せており、最終的には連邦政府による規制が始まる可能性があると専門家は予測する。
  5. Quantum radar has been demonstrated for the first time
    オーストリア科学技術研究所の研究者は、マイクロ波光子のもつれを利用することで、低出力で機能する量子レーダーを作成した。ステルス型レーダーや生物医学的な分野での応用が期待できる。
  6. The connection between video games and mass shootings isn’t just wrong—it’s racist
    「ゲームが犯罪の元凶」は人種差別の隠れ蓑だった
    銃乱射事件などの凶悪な犯罪が起こるたびに、暴力的なビデオゲームの影響を指摘する声がある。だが、米国での新研究によると、容疑者の人種によって人々が想像する原因には差があり、メディアの報道にも偏りがあることが分かった。
  7. NYC has hired hackers to hit back at stalkerware
    ストーカーウェア被害撲滅へ、ニューヨーク市が独自の取り組み
    夫婦や交際相手などから受ける虐待に最新のハイテクツールやストーカーウェアが使われているという。ニューヨーク市政府は事態を改善するため、テクノロジストと家庭内暴力の被害者を結びつけるプログラムを実施して成果をあげている。
  8. Alexa will be your best friend when you’re older
    最先端のテクノロジーを使いこなすのは若者だけではない。アマゾンのアレクサやグーグル・ホームといった音声アシスタントが高齢者の生活を変えつつある。
  9. A new microchip aims to stump hackers with a constantly moving target
    ハッカー惑わし攻撃防ぐ
    ミシガン大の新型チップ
    ミシガン大学の研究者らが、幅広いサイバー攻撃に耐性を持つ「モーフィアス」テクノロジーを採用した新型プロセッサーのプロトタイプを開発した。米国防総省の資金援助により開発された同チップは、チップを制御するコードの重要な部分を繰り返し変更することで、ハッカーが脆弱性を悪用できないようにする。
  10. Websites have been quietly hacking iPhones for years, says Google
    グーグルの最近の発表によると、Webサイトにマルウェアを仕掛ける「水飲み場型攻撃」により、特定のWebサイトを訪問した何千人ものアイフォーンユーザーがマルウェアに感染し、機密性の高いデータを盗まれた恐れがあるという。アップルがパッチを適用したため、現在は感染の恐れはないが、誰のデータが盗まれたのか、犯人は誰なのかは、未だに分かっていない。
  11. Here’s how social media firms should tackle online hate, according to physics
    SNSからヘイトを排除するには? 物理学者が提唱する過激な対策
    オンライン上のヘイト・グループの取り締まりは、単に禁止するだけでは効果がない。ジョージ・ワシントン大学の研究チームは、ヘイト・コミュニティの動的力学を数カ月に渡って調査し、ヘイト集団の撲滅に効果があるかもしれない方策を提案している。
  12. The world’s most advanced nanotube computer may keep Moore’s Law alive
    ナノチューブ・チップ実用化へ、MITが16ビットプロセッサー開発
    シリコンチップに比べて高速かつ消費電力が低いカーボンナノチューブのプロセッサーの実現に目途が立ってきた。MITの研究チームは、新たな手法を用いて、これまでに実証された中ではもっとも複雑とされる1万4000個以上のカーボンナノチューブ・トランジスターを搭載し、実際にプログラムを実行できる16ビットプロセッサーを開発した。
  13. The Middle East is already a cyberwar hotbed. Things just got worse.
    イランとの関連が疑われる新しいハッキング集団の活動が明らかになった。中東の富と権力が集中する石油・ガス企業を狙った攻撃は、深刻な脅威となる可能性がある。
  14. THE NEW CONTEXT CONFERENCE 2019 TOKYO 02
    欧州と中国が接近? 識者が語り合ったデータ管理の未来
    情報銀行の仕組みづくりを推進する日本、巨大IT企業がデータを握る米国、GDPR施行から1年経ったEU、監視国家化を進める中国。それぞれのデータ管理の現状と課題を識者らが語った。
  15. Ready for 6G? How AI will shape the network of the future
    モバイル通信の世界にもうすぐ5Gがやってくる。4Gよりも大幅に高速化される5Gはさまざまな活用方法が検討されているが、研究者たちはすでにその先の未来を見ている。
  16. Why smartphones’ “cop mode” might not keep cops out for much longer
    スマホのロックを解除するために、バイオメトリクス(生体認証)をユーザーに強要することは合法なのか? 「強制復号」を巡る議論は米国最高裁判所で争われることになりそうだが、「バックドア」設置を強要されるよりはましだとする専門家もいる。
  17. An attempted heist at Coinbase was scary good, even though it failed
    人気暗号通貨取引所を襲った標的型攻撃、その驚くべき実態
    暗号通貨取引所コインベースへの最近の攻撃の詳細が判明した。攻撃自体は失敗に終わったものの、ソーシャルエンジニアリングを巧みに利用し、ブラウザーのバグを突いて従業員のコンピューターを乗っ取ろうとしたその手法は、驚くほど高度に洗練されたものだった。
  18. “Crypto rogue” nations want to use blockchains to undermine the US dollar
    米シンクタンクの新たな報告書によると、ブロックチェーンベースのデジタル通貨が、世界経済における米国の優位性を支える米ドル基軸通貨体制を揺るがす可能性がある。米国の敵対国のいくつかは、暗号通貨を利用して伝統的な金融システムを回避することで、米国の経済制裁に対処しようと考えている。
  19. How YouTubers plan to take on YouTube for better working conditions
    ユーチューバーたちが組織した組合が、欧州最大の労働組合と手を組んだ。ユーチューブに対して運営上の意思決定を透明化するように要求すると同時に、アップロードした動画の使用方法の決定についてコンテンツ制作者にアクセス権がないのはGDPR(EU一般データ保護規則)に違反していると訴えている。
  20. How “stalkerware” apps are letting abusive partners spy on their victims
    あなたを襲う「ストーカーウェア」の知られざる脅威
    交際相手などのスマートフォンにひそかにインストールされ、相手の位置情報やメッセージを監視する「ストーカーウェア」が広まっている。被害者や識者は、虐待的な関係を生み出す温床となるアプリに対する審査の強化を訴えている。
  21. How phishing attacks trick our brains
    なぜ人はフィッシングにだまされるのか?グーグル調査で理由が判明
    フィッシング詐欺は、サイバー攻撃の手法として最も知られたものの一つだが、いまだに被害が後を絶たない。人々はなぜ、いとも簡単にフィッシング詐欺に引っかかってしまうのか。グーグルとフロリダ大学の研究者たちが、その理由を調査した。
  22. Why the future of satellite internet might be decided in rural Alaska
    ソフトバンクが出資する「ワンウェブ」や、スペースXなど、低高度軌道衛星(LEO)を使ったインターネット接続の提供を計画する企業の動きが活発化している。各社が最初に狙うのが、アラスカだ。人口は少ないが裕福な州で、地政学的にも見逃せないアラスカであれば、それなりの収益が見込めるとの思惑がある。
  23. The VR illusion that makes us think we have a spider’s body
    心理学者は長い間、人間以外の身体も含む異なる身体に対する「所有」感の錯覚を研究してきた。VR(実質現実)技術を使って、身体所有感の限界を調べた最新の実験では、人間は場合によっては、人間型の身体よりも、人間型以外の身体に対して所有感の錯覚を起こしやすいことが分かった。
  24. You’re very easy to track down, even when your data has been anonymized
    多くの調査は、回答データを匿名化することで、回答者のプライバシーが保護されているとうたっている。しかし、新たな研究では詳細情報を除去した場合であって、ほとんどの匿名データベースにおいて個人を容易に特定ができることが明らかになった。
  25. We’ve had private currencies like Libra before. It was chaos.
    「リブラは米ドルにとって脅威でない」セントルイス連銀総裁語る
    フェイスブックの新暗号通貨「リブラ」は、従来の国家通貨を脅かす存在になり得るのだろうか。米国の中央銀行の1つであるセントルイス連邦準備銀行のブラード総裁は、約200年前の米国を例に挙げて、リブラが米ドルに取って代わることはないと語った。
  26. Is AI the next big climate-change threat? We haven’t a clue
    人工知能(AI)の需要の高まりに伴い、機械学習アルゴリズムの訓練や実行などのAI関連ワークロードが消費する電力が急増していることに警鐘を鳴らす人々が増えている。しかし、一方では、AIの消費電力を削減するための取り組みもいくつか始まっており、今後、事態がどう転ぶかを予測するのは難しい。
  27. Facebook is funding brain experiments to create a device that reads your mind
    「脳タイピング」実現へ前進、フェイスブックがUCSFに資金提供
    フェイスブックが2年前に発表した脳インターフェイス開発に関する研究の一部が明らかになった。カリフォルニア大学サンフランシスコ 校(UCSF)の研究チームの「話し言葉の解読装置」の開発に資金提供しているという。
  28. Alexa, tell me about the rise of voice-powered gaming
    「アレクサ、『声ゲー』って流行るの?」アマゾンが開発者ツール
    音声アシスタント「アレクサ」で音声コマンドを使ってプレイするゲームが人気を集め始めている。アマゾンも音声ゲームクリエーター向けのツールを発表し、音声主導型ゲームに力を入れ始めた。
  29. How WeChat censors private conversations, automatically in real-time
    11億人以上のユーザーを持つ中国のメッセージ・アプリ「ウィーチャット(WeChat)」は、中国人社会に広く浸透し、もはや生活に不可欠なものとなっている。だが同時に、中国政府による統制の強化にも大きな役割を果たしている。
  30. Man with brain implant on Musk’s Neuralink: “I would play video games”
    ニューラリンクが発表した脳機械インターフェイス(BMI)が注目されている。障害を抱え、すでにBCIを埋め込んでいる人は発表をどう見ているのだろうか? 5年前から「ユタ・アレイ」の実験に参加している被験者の男性に話を聞いた。
  31. The fight over Facebook’s digital currency could change the face of banking
    「FB銀行」は認めない、
    米議会がリブラ責任者を追及
    フェイスブックが発表した新暗号通貨「リブラ」の本当の狙いは何なのか? リブラをどのように運営しようとしているのか? プロジェクトを率いるデビッド・マーカスは先週、連邦議会の2つの公聴会で議員たちから集中砲火を浴びた。
  32. What’s new and what isn’t about Elon Musk’s brain-computer interface
    イーロン・マスクが創業したニューラリンクが発表した脳コンピューター・インターフェイスは、一体何が新しいのか? 専門家に同社の発表内容について聞いた。
  33. WeChat is running a natural experiment in human generosity
    他人に良いことをすれば、やがては自分によい報いが返ってくるのだろうか? マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究者らが、中国のSNSであるウィチャットでの3600万件におよぶ「お年玉(紅包)」のやり取りから、恩送りの行為が連鎖するかどうかを調べた。
  34. Forget sketchy ICOs: a new kind of crypto-fundraising aims to go legit
    2017年に始まった新規暗号通貨公開(ICO)ブームは、一夜にして何億ドルもの資金を調達できることを実証したが、米国証券取引委員会(SEC)の摘発によって終了した。だが、ブロックチェーンベースの「デジタル証券」によって合法的なICOを実現し、誰もが新しい企業や技術に投資できるようにしようとする動きが始まっている。
  35. This blockchain-based card game shows us the future of ownership
    ブロックチェーン・ベースのカードゲームが示す、「所有」の未来
    イーサリアム・ブロックチェーン上の「NFT(代替不可能トークン)」により、プレイヤーにデジタルカードの所有権をもたらすオンライン・トレーディングカード・ゲームが話題を呼んでいる。NFTの概念は、ゲームの枠を超えた「所有」の概念にも影響を及ぼす可能性がある。
  36. Even Donald Trump is dumping on Facebook’s digital currency dreams
    トランプ大統領も口撃、FBの暗号通貨に世界各国から批判殺到
    フェイスブックが6月に発表した暗号通貨「リブラ」に対し、国内外の政治家や金融関係者がこぞって強く批判し、警戒を強めている。
  37. Explainer: What is post-quantum cryptography?
    超高性能の量子コンピューターがもたらす新たな脅威からデータや通信を保護するため、「ポスト量子暗号」の開発が盛んになっている。なぜ量子コンピューターが従来の暗号に対する脅威となるのか? 将来の量子コンピューターによる攻撃に耐えられるポスト量子暗号とはどのようなものか? 解説する。
  38. We the Peeps will use blockchain to try and break politics’ big-money monopoly
    ブロックチェーンで「市民の声」と献金をつなぐ新PFが始動
    米国をはじめとする多くの国で、政治家たちは、選挙運動や政治活動に多額の献金をする少数の富裕層の声にばかり熱心に耳を傾けているように思える。米国のスタートアップ企業であるピープス・デモクラシーは、ブロックチェーン技術を利用することで、一般市民の声を政治により反映させやすくするプラットフォームを開発している。
  39. How Facebook’s new blockchain might revolutionize our digital identities
    フェイスブックが6月に発表した新しいデジタル通貨「リブラ」が話題だ。単なる決済・送金サービスと見る向きもあるが、リブラ協会は「ポータブルな非中央集権型デジタルID」の推進を目的として掲げている。その狙いはどこにあるのか。
  40. The Pentagon has a laser that can identify people from a distance—by their heartbeat
    米国防総省は、赤外線レーザーを使うことで、200メートル離れたところから個人の心臓の特徴を検知できる装置を開発した。シャツやジャケットなど普通の衣服の上からでも検知できるうえ、顔認識技術で人を識別するよりも堅牢性が高く、安定して使えるとしている。
  41. Hackers behind the world’s deadliest code are probing US power firms
    中東襲った「殺人」マルウェア、米国・アジアの電力会社に照準か
    2017年に中東の石油化学プラントを操業停止に追い込んだマルウェア「トリトン」を操るハッキング集団が、米国やアジアの電力会社をターゲットとして調査を進めていることが明らかになった。
  42. Facebook’s Libra: Three things we don’t know about the digital currency
    かねてから噂されていたフェイスブックの暗号通貨がついに発表された。暗号通貨界にとっては間違いなくビッグイベントだが、多くの疑問が残されている。暗号通貨として「リブラ」を評価するための3つの疑問に対する答えを、公表された資料などから読み解いてみよう。
  43. Why Facebook is right not to take down the doctored Pelosi video
    米下院議長「ろれつが回らない」動画を削除すべきではない理由
    先月末に出回った米国下院議長のフェイク動画が問題になっている。悪質な動画だが、安易な削除は政治家による圧力の悪しき前例となる可能性がある。
  44. These colorful stickers are helping blind people find their way around
    スマホが視覚障害者の目に、バルセロナに広まる新しい点字
    街中に貼られたカラーコードへ向けてスマホのカメラを一振りするだけで、周囲の情報を音声で知らせてくれるシステムがバルセロナの街に広まっている。ピントを合わせる必要がないなど、QRコードよりも使い勝手に優れているという。
  45. US elections are still far too vulnerable to attack—at every level
    2020米大統領選は「ロシアの介入」を防げるか?
    ロシアの干渉が認定された前回の大統領選挙に、米国は学んでいない。2020年の大統領選へ向けて、より強硬な対応策を勧告する研究結果が発表された。
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