KADOKAWA Technology Review
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コネクティビティ

ソーシャル・メディア、バーチャル/強化現実、モバイル・コンピューティング、ブロードバンド、ビットコインとデジタル元帳、セキュリティとプライバシー、IoTについて。

  1. The real reason America is scared of Huawei: internet-connected everything
    米国政府が中国企業の「ファーウェイ」を強力に排除しようとしている動きの裏には、次世代携帯電話無線通信網「5G」に関する米中両国の思惑がある。米国は、産業や人々の生活に大きな影響を及ぼし、世界の競争、経済力、国際安全保障の将来にとって重要となる5G技術の市場を、中国企業に支配されるのはリスクが大きすぎると考えているのだ。
  2. 量子物理学の法則を利用することで通信傍受を防ぎ、ほぼ完全に安全な通信ができるとされる「量子インターネット」の研究開発が進んでいる。ジョージ・ワシントン大学の研究者らにより、量子物理学の知識を利用した攻撃に対する、量子インターネットの新たな脆弱性が明らかになった。
  3. 暗号通貨「Zキャッシュ」の開発チームが、同暗号通貨に含まれていたバグを秘密裏に修正していたことが明らかになった。今回の件で、暗号通貨の支持者たちが理想として掲げる「非中央集権化」とは一体何を意味するのかが、改めて議論となっている。
  4. グーグルは中国市場にいち早く参入し、突然、中国政府に打撃を与える形で撤退した。その後の中国の成長したインターネット市場を狙って、グーグルは中国市場への再参入を試みている。しかし、したたかな中国政府、いらだつ米国政府、人権侵害に沸騰する世論という3者を相手に自らの進退も決められなくなっている。
  5. 火星探査車の加速度計を重力計に転用、「工夫」が生んだ新発見
    2012年に火星に着陸したキュリオシティ探査機は、元々搭載しているツールをハックして別の用途に使えるようにすることで、いまでも新しい発見を続けている。熱い議論が戦わせられている特殊な地形の形成について、謎を解明する手がかりとなるデータを得ることができた。

コネクティビティの最新ニュース

  1. SpaceX just test-fired the huge engine for its newest rocket
    スペースX、前澤社長が乗る(予定の)新型ロケット・エンジンを披露
    スペースXのイーロン・マスクCEOが、「根本から再設計された」ラプターロケットエンジンの初実験の様子を収めた一連の動画を公開した。ラプターエンジンは、同社のスターシップ・ロケットに搭載され、月や火星へのミッションに使用される予定だ。
  2. A new Harry Potter–themed cryptocurrency is like a more private version of Bitcoin
    ビットコインや他の暗号通貨の課題とされている取引の完全な秘匿性を実現する可能性のある暗号通貨が登場した。1月15日に公式に稼働開始した「グリン(Grin)」と呼ばれる暗号通貨は、「ミンブルウィンブル」と呼ばれるテクノロジーを基礎にすることで、取引を秘匿にすると同時に、ブロックチェーンのサイズを劇的に縮小する。
  3. Watch this super-speedy 3D printer make objects suddenly appear
    3Dプリンターが普及しつつあるとはいえ、そのほとんどはプリントに非常に時間がかかるという問題を抱えている。カリフォルニア大学バークレー校の研究チームは、従来のようにレイヤーでプリントするのではなく、レジンに光を投射して一気に固形化することでこの問題を解決した3Dプリンターを開発した。
  4. Crowd-sourced maps should help driverless cars navigate our cities more safely
    自動運転時代の地図覇権争い
    みんなで作る「ストビュー」
    台風の目になるか
    無人運転乗用車が市街を安全に走行するには、従来の道路地図の情報だけでなく、道路沿いの標識や標示などに関する最新の情報が必要だ。スウェーデンのスタートアップ企業は、クラウドソーシングで道路の最新の景観画像を収集し、マシンビジョンを用いて識別することで、鮮度の高いデータ・セットを作成している。自動運転時代の地図覇権争いの台風の目となるか。
  5. Data mining adds evidence that war is baked into the structure of society
    大規模データベースを用いて過去600年間にわたる戦争について分析したところ、戦争が単純ながら不可避なネットワーク現象であり、社会の構造にしっかりと組み込まれていることが示された。比較的平和ないまの時代が、多くの人が考えているよりも脆い可能性がある。
  6. The man turning China into a quantum superpower
    人工衛星を用いた超セキュアな量子ネットワークの構築に世界で初めて成功した中国は、情報科学の分野で新たに訪れつつある「量子の時代」で世界のリーダーとなるべく、国家規模で力を入れている。こうした取り組みの中心となる人物が、中国における「量子の父」と呼ばれる潘建偉教授である。
  7. Future of Society Conference 2018 Event Report #3
    自動運転には「サービス」が足りない——群馬大学小木津准教授
    国内最大規模の研究施設を保有し、自動運転自動車の社会実装に取り組む群馬大学。センターを率いる小木津准教授は、自動運転をサービスとして提供するための周辺分野が育っていないと指摘する。
  8. Future of Society Conference 2018 Event Report #2
    ZMPが都心を実際に走らせて分かった、自動運転タクシーの課題と展望
    ロボットベンチャーのZMPが2018年夏に実施した自動運転タクシーのサービス実証は大きな話題を集めた。都心での走行で見えてきた課題と展望をZMPの西村取締役が語った。
  9. Ethereum’s got a hard forking problem thanks to another delayed upgrade
    1月16日に開始予定だったイーサリアムの「コンスタンティノープル」アップグレードは、サードパーティから脆弱性を指摘されて急きょ延期となった。今回の延期は、セキュリティの面からだけでなく、イーサリアムが理想として掲げる「非中央集権化」の面からも、イーサリアムの開発者らに課題を突きつけている。
  10. A short drive across the Pacific
    完全自動運転車、中国系スタートアップが注目される理由
    研究開発は米国で、ビジネスは中国で——。そんな中国系スタートアップ企業がいま、米中関係の冷え込みとは裏腹に自動運転車の分野で注目されている。
  11. Smart cities could be lousy to live in if you have a disability
    スマートシティは
    不便すぎて使えない
    住民に利便性を提供するはずのスマートシティは、身体障がい者にとっては新たなバリアになる可能性がある。誰もが使えるスマートシティの実現を目指すムーブメントが、そうした状況を変えようとしている。
  12. Online censorship in Saudi Arabia soared after Jamal Khashoggi’s murder
    サウジ記者殺害後にネット検閲が急増、広がる「監視」の動き
    専制体制下の国々におけるネット検閲を監視するミシガン大学の新プロジェクトが、ジャーナリスト殺害事件後にサウジアラビアでのネット検閲の増加を確認した。プロジェクトは自動化されたツールを使い、170カ国の検閲状況の監視を続けている。
  13. Hate lawyers? Can’t afford one? Blockchain smart contracts are here to help.
    米国でオンライン弁護士サービスを展開する大手2社が、ブロックチェーンの活用を進めている。契約内容の進行に伴う支払いなどの業務をスマート・コントラクトを使って自動化し、コストと手間を削減できるという。
  14. In 2019, blockchains will start to become boring
    ブロックチェーンは19年、
    「当たり前」の技術になる
    金融システムの大革命になると思われたブロックチェーンは2018年、暗号通貨市場の歴史的崩壊によって期待外れに終わったように見えた。だがテクノロジーとしてのブロックチェーンは健在であり、2019年にはごく当たり前のテクノロジーになるだろう。
  15. Get ready for these rocket milestones in 2019
    宇宙開発新時代の幕開け
    2019年注目のロケット
    打ち上げ計画12選
    2019年は宇宙開発にとってかなり面白い年になりそうだ。米国をはじめとする各国が、月面探査から有人飛行まで様々なロケット打ち上げ計画を立てている。
  16. Five emerging cyber-threats to worry about in 2019
    2018年はサイバーセキュリティ担当者にとって相当な厄年であったが、2019年はさらに脅威が増大する年になりそうだ。AIによるディープフェイクからクラウド・コンピューティングまで、企業が新たに注意を払うべき5つのサイバー脅威を紹介しよう。
  17. China launched more rockets into orbit in 2018 than any other country
    2018年、中国は初めて、地球周回軌道に最も多くのロケットを到達させた国となった。米国とロシアの宇宙開発計画が不安定な予算に苦闘する一方で、中国では民間スタートアップ企業や国有企業があらゆる面で取り組みを拡大しており、衛星コンステレーションをはじめ、世界最大の宇宙望遠鏡や重量物打ち上げロケット、さらには、自前の宇宙ステーションの構築すら計画している。
  18. Seven New Year’s resolutions for Big Tech in 2019
    逆風のシリコンバレー
    GAFAが掲げるべき
    「新年の抱負」
    2018年はGAFAに代表される巨大テック企業に対する逆風が強まった1年だった。あやまちを繰り返さないために、テック企業は2019年に7つの課題を解決すべきだ。
  19. These are the five hottest gadget trends for 2019
    「5G」から「8K」まで、2019年注目のガジェット・トレンド5つ
    5Gスマホから8Kテレビまで、2019年に注目したいガジェット製品の5つのトレンドを紹介しよう。
  20. Our best photographs of 2018
    ベスト・フォト2018:アートチームが選ぶテクノロジーを物語る12枚
    ブロックチェーン、自動運転、量子通信など、MITテクノロジーレビューが選んだ、2018年のテクノロジーを象徴する12点の写真を紹介しよう。
  21. Our best illustrations of 2018
    ベスト・イラスト2018:テクノロジーを彩る示唆と遊び心あふれる16作品
    2018年にもMITテクノロジーレビューには多くの記事が掲載され、アーティストたちが描いた示唆と遊び心に富んだイラストは記事に生命を吹き込んでくれた。2018年に好評を得たイラストをいくつか紹介しよう。
  22. Cryptocurrencies crashed in 2018. Now they’re right where they should be.
    たった1年で7割が溶けた
    暗号通貨業界の2018年
    ビットコインの価格はわずか1年で70%も下落した。ビットコインだけではない。すべての暗号通貨が暴落した2018年、暗号通貨の世界で何が起こったのか。
  23. Future of Society Conference 2018 Event Report #5
    「世界一実験しやすい」日本の自動運転、実用化への法的課題は?
    自動運転の実用化には道路交通法の改正など法整備が急務だ。明治大学自動運転社会総合研究所の中山幸二所長は、国際的な道路交通条約の動きを捉え、戦略的な対応が必要だと説く。
  24. How China got a head start in fintech, and why the West won’t catch up
    アリペイやウィチャットのような決済アプリは中国人の日常生活を変え、いまや中国はモバイル決済大国と呼ばれるようになった。だが、QR決済のような目新しくないテクノロジーを寄せ集め、中国固有の事情により独自の進化を遂げた「中国式」フィンテックが欧米諸国を席巻する可能性は低い。
  25. It’s only a matter of time before a drone takes down a passenger plane
    英空港ドローン騒動、航空機の安全を守る方法はあるか?
    ドローンによる妨害で英国の空港が閉鎖に追い込まれ、最大11万人に影響が出た。ドローンへの対抗策を求める声が高まることが予想されるが、現実問題として技術的に有効な対策はほとんどない。
  26. Inside Europe’s quest to build an unhackable quantum internet
    量子力学の原理を利用することで、ハッカーによる盗聴から完全に安全な「量子ネットワーク」を2020年末までに構築しようとするプロジェクトがオランダで進んでいる。困難な技術的課題は多いが、成功すれば、後のインターネット誕生につながった米国防総省(DoD)のアーパネットのように、将来の量子インターネットへの道を切り拓くかもしれない。
  27. A mass ride-sharing launch will put cremated remains, satellites, and art into space
    12月2日に打ち上げられたスペースXのロケットは、過去最大の「相乗り」ミッションだった。宇宙への夢を抱く個人から美術館のような組織まで、彼らが宇宙に持ち込んだモノは実にさまざまだ。
  28. Companies fed up with crappy Wi-Fi are deploying 5G instead
    自動車メーカーや石油企業が、より高速で安定した接続を求めてプライベート5Gネットワークの構築を計画している。本格的なインダストリアルIoT(モノのインターネット)時代へ向けた動きが活発化しそうだ。
  29. Is Waymo the winner of autonomous car?
    グーグルは最強の「自動運転車メーカー」になるのか?
    完全自動運転車の開発でリードする、グーグルの兄弟会社ウェイモ(Waymo)。日本企業の勝ち筋はどこにあるのか?
  30. Google has enlisted NASA to help it prove quantum supremacy within months
    グーグルと米国航空宇宙局(NASA)が量子コンピューティング分野で新たな協力関係を築いた。NASAが保有するスーパーコンピューターを使い、グーグルが開発した量子プロセッサーの量子超越性を証明する計画だ。
  31. Data mining has revealed previously unknown Russian Twitter troll campaigns
    ソーシャル・メディアに偽情報を投稿することによる選挙への干渉など、荒らし行為の問題が深刻化している。ペンシルベニア州立大学の研究者は、大量のツイッター投稿をフォレンジック分析することで、荒らし集団に固有の特徴を見い出し、これまで見逃されてきた偽情報拡散活動を特定できることを示した。
  32. The smartphone app that can tell you’re depressed before you know it yourself
    スマホ操作でメンタル診断
    うつ病の「謎」に迫る
    米スタートアップ企業
    米国国立精神衛生研究所(NIMH)の元所長を含む3人の医師が設立したスタートアップが、文字入力やスワイプ、タップと言ったスマホの日常的な操作からユーザーのメンタル・ヘルスに関する情報を得るためのスマホアプリを開発した。ユーザーの日常生活に支障をきたすことなく、長期間にわたる観察が可能になることで、うつ病の早期発見などに効果を発揮する可能性がある。
  33. Stablecoins will help cryptocurrencies achieve world domination—if they actually work
    暗号通貨業界で「ステーブルコイン」が過熱する理由
    暗号通貨は決済にはほとんど使われておらず、現時点では「通貨」とは呼べない。そこで、暗号通貨業界ではステーブルコイン(安定通貨)が急増している。だが、価格を安定させるための技術や手法は初期段階にあり、過大な期待は危険だと識者は警告する。
  34. Future of Society Conference 2018 #2
    原研哉さんに自動運転のカンファレンスへの登壇を依頼した理由
    デザイナーの原研哉さんは、「移動のメインストリームは、個人のものから都市インフラに近いものへと変わっていく」と予想する。MITテクノロジーレビューが開催するテクノロジー・カンファレンス「Future of Society Conference 2018」では原さんに「移動への欲望と未来」をテーマにお話いただく予定だ。
  35. The US pushes to build unhackable quantum networks
    量子技術分野で量子コンピューターと並んで注目されているのが、量子通信ネットワークだ。先行する欧州や中国に続き、米国でも量子鍵配送ネットワークを構築し、セキュアなデータ通信の実現を目指す動きが始まった。
  36. When will a practical quantum computer be realized?
    「量子版ムーアの法則」が開く、100万量子ビットへの可能性
    量子コンピューターをめぐる動きがこの1年で慌ただしくなってきた。グーグルやIBMといった巨大テック企業から各国政府まで開発競争が過熱する中、量子コンピューターの研究者が現状の課題と展望を語った。
  37. Meet the blockchain for building better widgets, cheaper and faster
    製造業とブロックチェーンの「出会い」で何が起きるのか?
    製品設計者と製造業者がブロックチェーンによって「信頼税」の軽減を図ろうとしている。製造部門の未来へ向けた小さな一歩が動き出した。
  38. Future robo-taxis could charge themselves and help balance the electric grid
    電気自動車(EV)の充電時にケーブルを接続する必要がないワイヤレス給電システムが注目されている。世界中の大手自動車メーカーとの提携を進めるワイトリシティは、駐車中のクルマに充電するだけでなく、走行中のクルマに充電したり、都市の移動型電力バンクとして電気自動車を活用したりすることを目指している。
  39. A big tech company is working to free the internet from big tech companies
    現在のインターネットは実質上、Webサイトなどへのアクセスの制御権がアマゾンやグーグルと言った一部の大企業に握られた中央集権型の構造になっている。しかし、新たに登場したハイパーメディア分散プロトコルである「インタープラネタリー・ファイル・システム(IPFS)」がこの状況を変え、非中央集権型の新たなインターネットの世界を生み出すかもしれない。
  40. I attended an Oculus conference in virtual reality, and all I got was eyestrain
    オキュラス年次会議を「VR取材」 使って分かった残念な現実
    実質現実(VR)ベンダーが有望性を喧伝し続けているにもかかわらず、VRテクノロジーはいまだに有意義な形で実用化されてはいない。MITテクノロジーレビューの上級編集者が、VRヘッドセットを用いて、オキュラス(Oculus)の開発者向け会議に自宅からバーチャルに参加し、使い勝手を試した。
  41. New York’s damning report on crypto exchanges will be good for the industry
    NY州の調査で判明した、暗号通貨取引所の「お粗末な実態」
    ニューヨーク州の司法当局が公表した、暗号通貨取引所に対する実態調査の結果が暗号通貨界隈で話題になっている。投資家を不正から守る「規制推進派」を喜ばせるような内容になっており、一部関係者の反発を招いている。
  42. This is where internet memes come from
    ネット上で拡散される「おもしろ画像」は、いまや攻撃的・差別的なメッセージを広めるための「武器」となってしまった。悪意あるインターネット・ミームはどこから生まれ、どう広まっていくのか。英国の研究チームが明らかにした。
  43. How to hack an election—and what states should do to prevent fake votes
    選挙にはブロックチェーンより「紙」が有効——MIT教授が断言
    投票を電子化する動きが進みつつあるが、現在のシステムでは投票結果を簡単に改ざんされてしまう恐れがある。ミシガン大学のハルダーマン教授は実際に使われている投票機械を持ち出して、改ざんされる様子を披露。MITのリベスト教授とともに電子投票の問題点を語った。
  44. Wall Street’s embrace could break Bitcoin
    ウォール街の企業がビットコインの取引に参入することを発表し、暗号通貨が金融市場の本流へ進出する可能性が高まってきた。だが、ウォール街で長い経歴を持つビットコインの熱烈な愛好家は、ウォール街企業がビットコインを従来の資産と同様に扱うと惨憺たる結果をもたらすかもしれないと指摘する。
  45. How to date someone out of your league
    カップルたちはどのような基準で相手を選んでいるのだろうか。ミシガン大学の研究者が、現時点で有力な「つり合い仮説」と「競争仮説」のどちらが正しいのかを、出会い系サイトにおけるメッセージやり取りのデータを分析することで検証した。併せて、高嶺の花の相手をモノにできる可能性のある方法も示している。
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