KADOKAWA Technology Review
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コネクティビティ

ソーシャル・メディア、バーチャル/強化現実、モバイル・コンピューティング、ブロードバンド、ビットコインとデジタル元帳、セキュリティとプライバシー、IoTについて。

  1. The social activist is leading the way to a recycling-oriented society
    ルイス・ロビン敬:「マイボトル」アプリで循環型社会へと導く
    ペットボトルの削減をきっかけとして環境問題全体へと、人々の意識を向けさせるためにユニークな方法を提供する社会活動家がいる。Innovators Under 35 Japanの1人も選ばれたルイス・ロビン敬が目指す社会とは。
  2. 安田クリスチーナ:分散型ID技術で、見落とされがちな人々に力を
    幼い頃から富裕国と貧困国との差を目の当たりにしてきた安田クリスチーナ。Innovators Under 35 Japanの1人にも選ばれた安田は、分散型ID技術を使ったデジタル身分証明書の普及に取り組むことで、人々に力を与えようとしている。
  3. グーグルが報告した手練れのハッキング集団、実は欧米の工作員
    グーグルのセキュリティチームが発見したハッキング集団は、サイバー・テロ攻撃に対抗しようとする欧米の工作員だった。グーグルが存在を公表し、攻撃を阻止したことは社内外から疑問の声が上がっている。
  4. フェイスブックから5億人超の情報漏えい、過去データ再流出か
    フェイスブックユーザー5億3300万人分の電話番号、電子メールアドレス、居住地、氏名、生年月日を含む個人データが、オンラインから無料で入手できる状態になっていることが明らかになった。同社によると、これらのデータが漏えいしたのは2019年9月以前であるという。
  5. スマホ疲れから開放、「音声ゲーム」がコロナ禍で人気
    新型コロナウイルスのパンデミック下において、家族で楽しめる音声ゲームの人気が急上昇している。視覚からの情報に頼らない音声ゲームは、子どもたちの想像力や創作力を発達させる可能性を持つ。

コネクティビティの最新ニュース

  1. Deepfake “Amazon workers” are sowing confusion on Twitter. That’s not the problem.
    ディープフェイクの
    偽「アマゾン社員」登場、
    労組結成投票に混乱
    米国で、アマゾン倉庫の労働者を名乗って同社の労働環境を過度に弁護するツイッターの偽アカウントが複数登場し、話題になっている。ディープフェイクのプロフィール画像が使われ、こうしたトレンドが広がっていることが懸念される。
  2. Some artists found a lifeline selling NFTs. Others worry it’s a trap.
    過熱するNFTブーム、
    最後に笑うのは誰か?
    ブロックチェーン技術を利用してアーティストのデジタル作品などに資産価値を与える「NFT(非代替性トークン)」が注目されている。だが、NFTは本当にアーティストに利益をもたらすのだろうか、それとも、裕福な暗号通貨保有者をさらに裕福にするだけなのだろうか。
  3. Mark Zuckerberg still won't address the root cause of Facebook's misinformation problem
    デマにどう対処するか? 公聴会で問われたザッカーバーグの返答
    フェイスブックのおすすめアルゴリズムは、政治的二極化を助長していることが繰り返し指摘されている。米議会は3月25日に公聴会を開いて、同社のマーク・ザッカーバーグCEOにプラットフォーム上に蔓延するデマや誹謗中傷にどう対処しているのかを尋ねた。
  4. Facebook is making a bracelet that lets you control computers with your brain
    フェイスブック、脳でARを操作できるリストバンドを開発
    フェイスブックは考えるだけでコンピューターを操作できるリストバンドを発表した。AR/VR技術へ積極的な投資を続けてきたフェイスブックは、スマートグラスやウェアラブルデバイスなどを相次いで投入する。
  5. How schools plan to close the pandemic education gap
    コロナ禍で浮き彫りになったデジタル格差、教育への影響が深刻化
    新型コロナウイルスのパンデミックによって、リモート学習を強いられるようになった小中高生たちの学力低下が米国で懸念されている。特に問題となっているのが、ネット回線などのデジタル格差が与える影響だ。
  6. How China’s attack on Microsoft escalated into a “reckless” hacking spree
    MSエクスチェンジ脆弱性、なぜ攻撃は急速に広がったのか
    マイクロソフトが電子メール・サーバーの脆弱性を修正するプログラムをリリースする数日前に、ハッカーは活動を激化させていた。侵入されたサーバーにはバックドアが設置され、脆弱性に対処するだけでは問題は解決できない。
  7. Four new hacking groups have joined an ongoing offensive against Microsoft’s email servers
    MSメールサーバー攻撃、被害拡大の恐れ 米新政権の試金石に
    マイクロソフトのエクスチェンジ・サーバーを標的にしたハッカーからの攻撃はエスカレートしている。その目的はバイデン政権の対応を探っているようにも見える。
  8. Some parts of remote living are here to stay
    新型コロナのパンデミックにより、リモートサービスの普及が一気に加速し、人々の生活は大きく変わった。中でも、教育と医療における変化は、人々の全体的な幸福と生活の質に大きな影響を与えた。
  9. How much longer will the Hubble Space Telescope last?
    ハッブル宇宙望遠鏡はあとどれくらいもつのか?
    ハッブル宇宙望遠鏡は、打ち上げ当初の予想を大きく上回る約30年という長期間にわたり、天文学分野で成果をあげてきた。ハッブルはあとしばらくはもちそうだが、晩年を迎えていることは間違いなく、後継が決まらないまま動きが止まったら、天文コミュニティに「ハッブルロス」をもたらすだろう。
  10. How data trusts can protect privacy
    「データ信託」はプライバシーをどのようにして保護するのか
    企業のデータ収集という複雑な世界を理解し、データ提供の可否を個人レベルで決定するのは難しい。ユーザーの持つデータやデータの権利を管理する「データ信託(データトラスト)」というアイデアがここ数年で急速に支持を集めている。
  11. Hackers are finding ways to hide inside Apple’s walled garden
    アップルのアイフォーンはアプリの権限を厳しく管理することでハッカーの攻撃を排除してきた。他のプラットフォームでも同様のアプローチを取る動きが広がりつつあるが、いったん壁の内側に潜り込まれると発見されにくいという側面を持つ。
  12. What we can learn from the Facebook-Australia news debacle
    主張:対価義務付けだけではない、ジャーナリズム復興のアイデア
    ジャーナリズムの衰退は民主主義に危機をもたらす。オーストラリア政府はテック企業に対して記事の対価を支払うよう義務付ける法律を成立させたが、ほかにもアイデアはある。
  13. Digital contact tracing brought tech rivals together while the pandemic kept us apart
    ライバルが異例の協力、接触追跡アプリの経験から何を学ぶべきか?
    接触追跡アプリが新型コロナウイルス感染症の拡大抑制にさほど効果を上げていないのはなぜだろうか。こうしたアプリが広く普及するにはテクノロジーに対する人々の信頼を構築することがカギとなるが、今回のパンデミックではその基盤がなかった。
  14. The government failed Texans—so people on the internet stepped in
    政府はあてにならない 米大寒波でネットで「互助」の動き
    テキサスを襲った記録的な寒波の中で起きたネット上の「相互扶助」の動きは、パンデミックの時代らしい出来事だ。ただし、こうした活動に頼るのは本来あるべき姿ではない。
  15. The beauty of TikTok’s secret, surprising, and eerily accurate recommendation algorithms
    ティックトック(TikTok)が人気を博している理由のひとつに、作者が有名であるか無名であるかを問わずに、「おすすめ」ページでコンテンツが紹介されることがあげられる。つまり、誰にでも注目されるチャンスが与えられるということだ。
  16. Recovering from the SolarWinds hack could take 18 months
    過去最大級のハッキング被害、米政府機関復旧までに最長18カ月
    数万社に導入されているネットワーク管理ツールにバックドアを仕込み、組織内に侵入するという大規模なハッキング被害から米政府機関が復旧するには、最長で1年半の期間がかかるという。
  17. The future of social networks might be audio
    クラブハウス流行、ソーシャルメディアの未来は「音声」か?
    音声SNSの「クラブハウス(Clubhouse)」が招待制にもかかわらず人気を集めている。パンデミック下で注目される音声アプリは肉声の親密感を再び届ける一方、モデレーションに関する深刻な問題も抱えている。
  18. Tech is having a reckoning. Tech investors? Not so much.
    SNSで加速した民主主義の危機、テック投資家にも求められる変革
    今年1月の米国議会議事堂の襲撃を助長したツイッターやパーラーなどのソーシャルメディア企業は、ベンチャーキャピタルなしには存在し得なかった。投資家は社会に及ぼす影響を考え、責任を取るべき時が来た。
  19. How a Democrat plan to reform Section 230 could backfire
    米通信品位法230条、民主党改正案が裏目に出る可能性
    プラットフォームの法的責任を免除することを規定した通信品位法230条を改正すべきだとする声が米国内で高まっている。米民主党が発表した改正案には支持する声がある一方、逆効果との声も上がっている。
  20. India is betting on glitchy software to inoculate 300 million people by August
    8月までに3億人接種、インドの一大計画を支えるソフトで不具合
    8月までに3億人の新型コロナ・ワクチン接種を目指すインドで、新たに導入したソフトウェアの不具合が発生している。効率的な接種管理が目的だが、技術的な障害によって計画に遅れが出ている状況だ。
  21. Why Denmark’s “corona passport” is more of a promise than a plan
    デンマークの「コロナ・パスポート」計画はどこまで現実的か
    デンマーク政府が「新型コロナ・パスポート」の発行を発表した。ワクチンの接種履歴や検査結果を証明する取り組みに期待は高いが、実現には課題が多い。
  22. The UK's covid app made a serious difference during the winter surge
    接触追跡アプリ、英国で60万件の感染防止か=オックスフォード大
    オックスフォード大学の研究チームは、英国の新型コロナ接触追跡アプリの有効性を証明する研究結果を発表した。日本では接触追跡アプリをめぐって混乱が続いているが、接触通知システム全般にとって一歩前進となる研究結果だ。
  23. How to have a better relationship with your tech
    伸び続けるスクリーン・タイムとよりよく付き合う方法
    人とのつながりる手段が大きく制限されているパンデミック下で、デジタル機器の画面を見続けるスクリーン・タイムは増えている。どのように、何にデジタル機器を使うとその恩恵を受けられるのか? 個人に適したスクリーン・タイムを見つける方法を紹介しよう。
  24. Chicago thinks Zocdoc can help solve its vaccine chaos
    アプリだけでは解決できない
    ワクチン配布の厳しい現実
    新型コロナワクチンの接種が始まった米国ではワクチン配布をめぐって混乱が続いている。予約システムの改善に乗り出す自治体もある一方、接種人数ばかりに気を取られていると、最も弱い立場にある人たちは取り残されてしまうかもしれない。
  25. People are fed up with broken vaccine appointment tools — so they're building their own
    「文句言っても仕方ない」市民らがワクチン情報サイト立ち上げ
    ワクチン接種が始まった米国では今、一見すると簡単そうな問題に答えようというボランティアの取り組みが増えている。接種予約やワクチンの有無など、公的な情報が行き渡っていないのだ。自ら問題を解決しなければならないと考えた市民たちは今、独自のWebサイトやスプレッドシートを立ち上げている。
  26. The high price of broadband is keeping people offline during the pandemic
    コロナ禍で浮き彫りになった
    「ネット後進国」米国の実態
    情報格差は埋められるか?
    米国でずっと続いてきた「情報格差」の問題は、パンデミックが始まったことで一層顕著になった。これからは都市部と非都市部における回線の有無だけでなく、人々の金銭的な問題にも焦点を当てる必要があるだろう。
  27. Google says it’s too easy for hackers to find new security flaws
    ソフトウェアに脆弱性が発見されるとベンダーは修正版や修正用パッチを出すが、限定的な対応しかしておらず、類似した別の脆弱性が放置されていることも少なくない。ベンダーはより深いレベルで脆弱性を根絶することを目指すべきだ。
  28. Covid apps could get a second chance under Biden—but it will take work
    米国の接触追跡アプリの失敗はバイデン政権で取り戻せるか?
    中央政府がリーダーシップを取れなかった米国は、新型コロナウイルス接触者追跡システムのスタートでつまづいてしまった。だが専門家らによると、新政権が新しいアプローチを使えば、まだ希望があるという。
  29. Why Trump’s last-minute cyber order could have limited impact
    トランプ前大統領、最終日にクラウド企業へ大統領令
    トランプ前大統領の最後の行動の1つは、グーグルやアマゾンなどのクラウドサービスに対する身元確認の強化だった。
  30. Broken promises: How Singapore lost trust on contact tracing privacy
    接触追跡アプリ8割普及のシンガポール、目的外利用で揺らぐ信頼
    国内居住者の8割近くが利用するシンガポールの新型コロナ接触者追跡アプリを巡って、当初の説明にはない犯罪捜査に利用されていたことが明らかになった。シンガポール国民だけでなく、同様のシステムを検討している国にも影響を及ぼす可能性がある。
  31. Eight case studies on regulating biometric technology show us a path forward
    生体認証による監視、
    どう規制されるべきか?
    コミュニティを監視の目から守りたい場合、機能する規制と失敗する規制とはどういうものなのか。世界各地の規制について報告書をまとめたAIナウ研究所のアンバ・カックに聞いた。
  32. Users, not tech executives, should decide what constitutes free speech online
    主張:「表現の自由」はSNS企業ではなくユーザーが決めるべきだ
    ツイッターとフェイスブックがトランプ大統領のアカウントを停止したことを評価する向きもあるが、こうしたソーシャル・メディア企業がプラットフォーム上のコンテンツに対して適用しているポリシーは、決して一貫したものではない。
  33. Why some countries suspended, replaced, or relaunched their covid apps
    2020年に登場した世界の「接触者追跡アプリ」はどう変わったか?
    2020年春に多くの国が新型コロナウイルス接触追跡アプリを導入したが、その姿を大きく変えたものもある。MITテクノロジーレビューはその動向を継続的に追いかけている。
  34. Singapore’s police now have access to contact tracing data
    シンガポールの接触追跡アプリが方針転換、犯罪捜査でも利用可に
    シンガポール警察は、同国の接触追跡アプリで収集したデータを犯罪捜査に利用可能にすると発表した。各国で運用されている接触追跡アプリについては、プライバシーに関する懸念が以前から指摘されており、今回のシンガポール当局の姿勢に批判が集まっている。
  35. Amazon has pulled Parler offline
    極右に人気のSNS「パーラー」、大手テック企業が排除
    パーラーは、グーグルとアップルに続きアマゾンからも見放されたことで、より厳しい逆風にさらされている。
  36. Will you have to carry a vaccine passport on your phone?
    「ワクチン・パスポート」のアイデアはどこまで現実的か?
    新型コロナウイルスのワクチン接種を証明する「ワクチン・パスポート」というアイデアが世界各国で提案されている。だが、医療・技術の両面から実現にはハードルが多い。
  37. Twitter locked Trump’s account. Insiders say it needs to go further.
    ツイッターがトランプ大統領のアカウントを一時凍結、FBも
    ツイッターは1月6日、トランプ大統領のアカウントを一時凍結した。専門家は、トランプ大統領のツイートがいずれ今回の暴動のような結果を招くことは以前から分かっていたはずだと述べており、同社の対応が遅きに失した感は否めない。
  38. The kitchen of the future is here, it's just not evenly distributed
    電子レンジ、真空調理器超える「キッチン・テクノロジー」の未来
    電子レンジから真空調理器まで、ここ数十年でさまざまなキッチン・テクノロジーが考案され、普及してきた。クックス・イラストレイティッド誌編集長が考える次のトレンドとは?
  39. Why 2020 was a pivotal, contradictory year for facial recognition
    2021年、顔認識テクノロジーとどう向き合うべきなのか?
    2020年の「ブラック・ライブズ・マター」抗議運動は、これまでにも指摘されていた顔認識テクノロジーの問題点を改めて浮き彫りにした。しかし、多くの事件や禁止令にもかかわらず、同テクノロジーは広まり続けている。
  40. Vaccines are the latest battleground for doctors on social media
    医療デマと闘う医師たち、「反ワクチン」が次の主戦場に
    米国で新型コロナウイルスのワクチンの接種が始まったが、反ワクチン団体の偽情報も手伝って接種をためらっている人も少なくない。自身のワクチン治験の体験をソーシャルメディアに投稿して、ワクチンへの恐怖感を和らげようと活動する医療関係者もいる。
  41. Don’t underestimate the cheapfake
    「ディープ」よりも厄介だった2020年の「チープ」フェイク問題
    2020年は米大統領選挙におけるディープフェイクの氾濫が大きく懸念されていた。だが、この1年を振り返ると、むしろ問題になったのは、「チープフェイク」画像があらゆる場面で拡散され、メディアに対する人々の信頼を揺るがしたことだ。
  42. 2020 has sucked—but there are some small silver linings
    最悪だった2020年に
    少しばかりの「よかった」を
    探してみた
    新型コロナウイルス感染症のパンデミックに明け暮れた2020年は、ほとんどの人にとって最悪の年であったことは間違いない。だが、そうした状況の中でも、小さなことではあるが、希望の兆しを見つけることはできる。
  43. How Russian hackers infiltrated the US government for months without being spotted
    米政府の大規模ハッキング、手口巧妙「アプデしたら感染」
    ロシアのハッカー集団「コージー・ベア」が米国の多数の企業および政府機関のコンピューター・ネットワークにバックドアを仕掛けたことが明らかになった。米国製ネットワーク管理ソフトのアップデートにマルウェアを忍ばせたもので、財務省、商務省、国土安全保障省などが被害を受けたことが分かっている。
  44. Why more, earlier voting means greater election security—not less
    コロナ禍で激変の米大統領選、投票の「新常態」は定着するか
    2020年の米大統領選挙は異例づくしに終わった。郵便投票と期日前投票の拡大によって投票期間が大幅に伸び、結果的に史上最高の投票率となった。新しい投票行動は今後も定着するか。
  45. The balkanization of the cloud is bad for everyone
    主張:「デジタル主権」によるクラウドのバルカン化は阻止すべきだ
    国家が依存しているコンピューティング環境の管理に対し、より大きな権限を主張する政府が増えつつある。こうした風潮が拡大すれば、クラウド・コンピューティングの利点が失われ、プロバイダーとユーザー企業の両方にとって不利益となるだろう。
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