KADOKAWA Technology Review
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コネクティビティ

ソーシャル・メディア、バーチャル／強化現実、モバイル・コンピューティング、ブロードバンド、ビットコインとデジタル元帳、セキュリティとプライバシー、IoTについて。

  1. Fork this: What an unprecedented court battle says about the future of cryptocurrency
    一部消失した暗号通貨「ナノ（Nano）」をめぐる集団訴訟が暗号通貨界隈で注目を集めている。裁判所に「フォーク」を命じてもらうことで、失われた1億7千万ドルを取り戻そうとしているのだ。
  2. メッセージを振動に変換、フェイスブックが「皮膚で読む」試作機
    フェイスブックの研究者チームが、単語を振動に変えて腕に伝える機器を開発した。100分のトレーニングで100の単語を認識できる。
  3. 「ターゲティングはユーザーのため」ザッカーバーグCEO語る
    ザッカーバーグCEOは、大規模なデータ流失不祥事に揺れるフェイスブックの立て直しについて、記者のインタビューに答えた。ターゲティング広告に使うユーザー・データの収集は中止しないが、信頼回復に全力をあげると話している。
  4. グーグルはいかにして
    ヘイト、テロ、デマと
    戦ってきたか
    アルファベット（グーグル）傘下のジグソーのメンバーは、ときに紛争地へ飛ぶこともある。インターネットを悪用したテロやフェイクニュース、荒らしといった問題と戦うテクノロジーを開発するためだ。これまでの取り組みをヤスミン・グリーン研究開発部長が語った。
  5. ツイッターの「健全性指標」公募は成功するか？ 専門家はこう見る
    ツイッターがツイートの健全性を測る基準を募集している。難航が予想されるが、どのような意義があるのか。専門家の見方を紹介する。

コネクティビティの最新ニュース

  1. States that are passing laws to govern “smart contracts” have no idea what they’re doing
    米国の州でブロックチェーン関連技術である「スマート・コントラクト」に関する立法が続いている。しかし、決める必要がないようなことを決めたり、それぞれの州で用語をまちまちに定義したりしており、このままでは混乱を引き起こし、技術の発展を阻害することにもなりかねない。
  2. The Cambridge Analytica affair reveals Facebook’s ‘Transparency Paradox’
    フェイスブックの大量情報流出事件、研究者にはどう影響？
    フェイスブックのデータ流出事件は、ソーシャル・ネットワークの影響を分析している研究者にも衝撃を与えた。MITスローン経営大学院のシナン・アラル教授に話を聞いた。
  3. The next generation of ICOs will actually have to follow the rules
    3月に出された米証券取引委員会（SEC）の警告により、資金調達の手段として一大ブームを巻き起こした従来の新規暗号通貨公開（ICO）は終焉を迎えた。しかし、規制の新しい枠組みに合わせた次世代のICOを虎視眈々と狙うスタートアップ企業は後を絶たない。
  4. Berkeley, California, is considering an ICO unlike any other
    バークレー市は、自治体公債を発行して資金調達するのに、ブロックチェーン技術を利用することを検討している。現在の公債発行の仕組みは、複雑になり過ぎて発行にコストと時間がかかることと、小規模な資金調達がしにくいことなどが理由だ。
  5. How to manipulate Facebook and Twitter instead of letting them manipulate you
    フェイスブックをやめたくなったら試してみたい6つのこと
    フェイスブックの大量データ不正利用問題を受けて、ネット上ではフェイスブック不使用運動にまで発展している。ソーシャル・ネットワークと上手に付き合う6つの方法を紹介する。
  6. US conservatives spread tweets by Russian trolls over 30 times more often than liberals
    2016年の米国大統領選期間中には、ロシアがツイッターを使って組織的な干渉をしたことが確認されている。南カリフォルニア大学の研究者が、ロシアの「荒らし」アカウントがツイッターに投稿した誤情報がどのように広がったか、どのような人々が誤情報を拡散したのかを調べた。
  7. The GANfather: The man who’s given machines the gift of imagination
    深層学習システムは何かを認識することは得意だが、何かを創り出すことは不得意だ。グッドフェロー博士が考案したGAN（競争式生成ネットワーク）は、機械に想像力を与えようとしている。
  8. The Anatomy of the Urban Dictionary
    言葉はどう進化するのか？ 世界最大のスラング辞書を徹底解剖
    時代とともに言葉の持つ意味は変わる。世界最大のクラウド・ソーシング型オンライン辞書「アーバン・ディクショナリー」に対する大規模な研究から、言語の進化とオンライン辞書の役割が見えてきた。
  9. CFIUS: The powerful sheriff policing US tech’s megadeal
    ブロードコムによるクアルコム買収を阻止した「CFIUS」とは何か？
    米トランプ大統領は半導体大手クアルコムに対する買収を中止するようブロードコムに命じた。大統領に中止を勧告した対米外国投資委員会（CFIUS）とはどのような組織なのか、解説する。
  10. Goodbye, census—hello, Street View
    ケンブリッジ大学の研究チームがこのほど、ストリート・ビューの画像を活用して交通手段を調査した。登場から10年が経ったストリート・ビューは今後、さまざまな研究や政策立案に使える可能性がある。
  11. Ethereum’s smart contracts are full of holes
    イーサリアムのスマート・コントラクトを調べたところ、大量の脆弱性があることがわかった。デジタル・エコノミーに革命をもたらすと言われ、一部で熱狂的なブームを巻き起こしているブロックチェーンだが、どのような脆弱性が存在するのかも完全には把握されておらず、調査は始まったばかりだ。
  12. The Best Baby Gadgets of 2017 Were All Built by First-Time Parents
    テック起業家が発明した独創的な「ベビー用品」4つ
    起業家の親が発明すると、哺乳瓶、ベビーモニター、さく乳器だってこんなに独創的な製品になる。この1年間に発売されたベビー用品4つを紹介する。
  13. Facebook’s app for kids should freak parents out
    フェイスブックが12月に米国でリリースした子ども向けアプリが物議を醸している。ペアレンタル・コントロールがあるとはいえ、中身は通常のフェイスブック・メッセンジャーと同じだからだ。ソーシャルメディアが子どもたちに与える影響が十分に明らかではない中、フェイスブックの取り組みは大規模な社会実験になる可能性がある。
  14. A phone that says “no” to little kid fingers
    スワイプの「クセ」で年齢を自動判定、スマホ利用制限で新技術
    サウスカロライナ大学と中国の浙江大学の研究者が、スマホ画面のスワイプ操作から利用者の年齢層を判定するアルゴリズムを開発した。画面の1回のスワイプから84％の正解率で、操作しているのが大人なのか子どもなのかを判定できるとしている。
  15. When the cryptocurrency bubble pops, these tokens are built to survive
    暗号通貨はすべて有価証券？ スイスと米国、規制方針の違い
    暗号通貨の取引や新規仮想通貨公開（ICO）に対する当局の規制が強まりつつある中、「ユーティリティ・トークン」と呼ばれる種類の暗号通貨が注目されている。利用をネットワーク内のサービスへのアクセス提供に限ることで、有価証券としての厳しい規制を免れようとしている。
  16. AR still doesn’t have a killer app, but Google’s ARCore is here to help
    グーグルがAR開発ツールを公開、第2の「ポケモンGO」は出るか
    グーグルがAndroidで動作する拡張現実（AR）アプリ開発ソフトウエア・ツールセットを公開した。Androidは巨大な市場を持つだけに、既存モバイル・アプリのAR版などで「ポケモンGO」に匹敵するキラー・アプリが登場するかもしれない。
  17. A smarter smart city
    アルファベット（グーグルの親会社）傘下のサイドウォーク・ラボがカナダのトロントで手がける初のスマートシティ・プロジェクトが始動した。都市をプラットフォームとして捉え、世界中の都市にツールを提供していく巨大な構想は、Androidのように世界を席巻するのだろうか。
  18. Like it or not, the future of cryptocurrency will be determined by bureaucrats
    誰がどう規制するのか？
    混乱止まない暗号通貨の行方
    日本で起きたコインチェック事件、テザー（Tether）をめぐる疑惑など、年明けから暗号通貨をめぐる混乱が止まらない。さまざまな問題を受けて、米国でも当局による規制を強化しようとする動きが現れている。今後は、規制機関の州境を越えた協力や、国際的なルール作りも必要になるだろう。
  19. I thought VR would make watching Olympic snowboarding awesome. Sadly, it sucked.
    期待はずれだった平昌五輪のVR配信、東京に生かせるか？
    平昌で開催中の冬季オリンピックでは、NBCが50時間以上のVRライブストリーミングを提供している。記者もさっそく自宅で体験してみた。
  20. Five of the Coolest-Looking VR and AR Headsets, Apps, and More Coming in 2018
    発売が待ち遠しいVR/ARヘッドセットとアプリ5つ
    新しいヘッドセットからハリー・ポッターのゲームやスピルバーグの映画まで、今年登場が待ち遠しいVR/AR関連の商品を紹介。
  21. The Man with a Plan to Upgrade the Democrats
    ウーバーやツイッターの技術部門で要職を務めた男はいま、米民主党全国委員会のCTOとして党のテック戦略を練り直している。セキュリティからネットを使った選挙活動まで、党内の古い文化やハッカー、共和党に立ち向かいながら、テクノロジーを根付かせるための改革を断行中だ。
  22. Data Mining Reveals Historical Events in Government Archive Records
    コロンビア大学の研究者たちがデータマイニングの手法を用いて、膨大な政府記録から歴史的に重要な出来事を自動的にランク付けするツールを開発した。米国国務省が公開している1973～1977年の外交文書で試してみたところ、世界的に重要な出来事を押さえていることがわかった。
  23. A fast-evolving new botnet could take gadgets in your home to the dark side
    爆速で進化し続ける
    マルウェア「サトリ」が
    モノのボットネットを構築中
    日本語の「悟り」にちなんで名付けられたマルウェア「サトリ」が新たなモノのボットネットを構築しようとしている。ルーターから暗号通貨の採掘者、IoT機器へと標的を変え、いまなお増殖中だ。
  24. Hackers Could Blow Up Factories Using Smartphone Apps
    大規模な製造工場や製油所などの産業プラントの現場でも、いまやモバイルアプリの利用が進んでいる。だが、産業制御システムにセキュリティ・ホールがあれば、機械だけでなくプラント全体がダメージを受ける可能性がある。
  25. Chinese satellite uses quantum cryptography for secure video conference between continents
    量子コンピュータの実用化が近づくにつれて、従来の暗号技術に対する安全上の懸念が大きくなっている。そこで注目されているのが、物理法則によって機密性を保証する量子暗号だ。これまで遠く離れた場所に量子暗号で情報を送ることはできなかったが、中国の衛星を使うことで量子暗号を使った大陸間ビデオ会議の実験に成功した。
  26. The tricks propagandists use to beat science
    悪意のある人物がプロパガンダにより、科学に対する公衆の認識をどのくらい容易に歪曲できるのだろうか？ カリフォルニア大学の研究チームが定量的シミュレーションを実施した結果、多くのシナリオで、プロパガンダは大きな影響力を持つことがわかった。
  27. What the Coincheck hack means for the future of blockchain security
    コインチェック事件
    ブロックチェーン企業も
    対岸の火事ではない
    巨額の暗号通貨が流出したコインチェック事件をずさんな一取引所の問題と片付けるのは簡単だ。だが、ブロックチェーン技術が暗号通貨以外にも幅広く使われようとしている現在、ブロックチェーンを利用する企業は真剣に捉えるべきだ。
  28. Strava’s privacy PR nightmare shows why you can’t trust social fitness apps to protect your data
    米軍基地の位置漏えい騒動が残した、たった1つの教訓
    個人のフィットネス活動を記録・共有するソーシャル・アプリ「ストラバ（Strava）」で公開されている情報から、米軍基地に関する情報が漏えいする事故が起こった。こうしたアプリは、初期設定では個人の情報を過度に公開してしまうおそれがあるので、どの情報を公開するかユーザーはよく考える必要がある。
  29. Our Best GIFs of 2017
    ショート動画で振り返る、2017年の衝撃的テクノロジー
    人工子宮からバック宙ロボットまで、MITテクノロジーレビューが2017年に掲載した衝撃のGIFアニメ／ショート動画を紹介する。
  30. Telegram’s ICO: Give us $2 billion and we’ll solve all of blockchain’s problems
    メッセージング・サービスの会社であるテレグラムが、20億ドル規模の新規仮想通貨公開（ICO）を実施する計画であることを発表した。同社は、ブロックチェーンの最も厄介ないくつかの課題を解決するとしているが、その方法について詳細を明らかにしていないため、専門家の間で疑念が広がっている。
  31. Our Best Photographs of 2017
    ベスト・フォト2017：アートチームが選んだテクノロジーを物語る12枚
    ドローン、VR、遺伝子組み換え作物など、MITテクノロジーレビューが伝えた、2017年のテクノロジーを象徴する写真を紹介しよう。
  32. Our Best Illustrations of 2017
    ベスト・イラスト2017：アートチームが選ぶ、テクノロジーを物語る17作品
    MITテクノロジーレビューの記事では、国内外で活躍するアーティストに描いてもらった書き下ろしのイラストを多く使っている。遺伝子療法やAI、自動化など2017年のテクノロジー界の最新の動きに彩りを添えたイラストを紹介しよう。
  33. Amazon’s Checkout-Free Grocery Store Is Opening to the Public
    アマゾン・ゴー開業、「レジなし」はもう小売の常識になる
    アマゾンの実店舗アマゾン・ゴーでは、牛乳を手にしたら、そのまま立ち去る。同じような実験をしている他社もあるが、アマゾンはこのほど一般向けの営業を開始した。誰とも話さず、お金も払わずに買い物を済ませる体験に慣れるにはちょっと時間がかかるかもしれないが、オンライン・ショッピング同様、「アマゾン流」が当たり前になりそうだ。
  34. This VR Exhibit Lets You Connect with the Human Side of War
    このVR作品が見せる物語には偏りがない。偏ることなく現実に向き合うとする。過去に戦争写真が持っていた世界に与える影響力と劇的な情報伝達能力をVRを使って取り戻そうと、あるフォトジャーナリストによる先駆的な挑戦が始まった。
  35. Bitcoin and Ethereum Have a Hidden Power Structure, and It’s Just Been Revealed
    「非中央集権型」通貨
    ビットコインの理想は
    儚く消えたのか？
    世界で最も人気のある暗号通貨であるビットコインやイーサリアムは、中央集権的な管理が存在しない分散型システムであることが売り文句の一つになっている。しかし、コーネル大学の研究で、上位数社の採掘者による採掘が、全体の過半数を占めていることがわかった。
  36. Can China Contain Bitcoin?
    ビットコインなどの暗号通貨に対する姿勢は国によって揺れている。一時、ビットコインの取引の大半を占めた中国は、ブロックチェーンを評価しながらも、ビットコインの封じ込めに躍起になっている。
  37. No, Ripple Isn’t the Next Bitcoin
    リップルは有望でもXRPが「次のビットコイン」にならない理由
    2017年12月にリップルが運営する暗号通貨XRPが高騰した。次なるビットコインかと色めき立った人たちもいるが、XRPはビットコインとは根本的に異なるところがある。
  38. Six Cyber Threats to Really Worry About in 2018
    サイバー攻撃の脅威に対する防御技術が進歩しても、ハッカーたちはそれを突破するために様々な手法で攻撃を仕掛けてくる。2018年も引き続き、企業はサイバー攻撃に対してより一層の警戒をする必要があるだろう。ここではAIを使ったハッキングや暗号通貨採掘のためのコンピュータ処理能力の窃取など、特に注意すべき6つの重大なサイバー脅威について説明する。
  39. Global Mosquito-Sensing Network Being Built Using Smartphones
    オックスフォード大学の研究チームが、蚊が出す音の違いを識別することで、マラリアを媒介する蚊（ハマダラカ蚊の一部）を特定できるスマホアプリを開発した。世界中に広く普及させることで蚊の個体数の地域ごとの変化を調べ、マラリアの蔓延防止に繋げたい考えだ。
  40. Can AI Win the War Against Fake News?
    インターネットに溢れる「フェイクニュース」を検出するために人工知能（AI）技術を利用する取り組みが進められている。一方で、AI技術はより巧妙なねつ造ニュースを作成することにも利用可能であり、両者のせめぎ合いは軍拡競争の様相を呈しつつある。
  41. 2017 Was the Year of the ICO—Now What?
    トラブル続きだったICO、
    今年は本物になれるのか？
    2017年には相次ぐ新規仮想通貨公開（ICO）が、暗号通貨市場に活気をもたらした一方で、数々の法的なトラブルを引き起こした。米国当局は今後、規制を強化する可能性があり、ICOは転換点を迎えるかもしれない。
  42. Our Best Stories of 2017
    どうなる今年のテック動向
    いま読み返したい、
    2017年の記事ベスト13
    2017年も数々の興味深いエマージング・テクノロジーが生まれ、同時にさまざまな社会的課題を私たちに突きつけた。2017年にMITテクノロジーレビューが掲載した1000本以上の記事の中から、2018年のテクノロジー動向を展望するのにふさわしい、おすすめ記事を紹介しよう。
  43. At Least Three Billion Computer Chips Have the Spectre Security Hole
    メルトダウン／スペクター問題、30億個のCPUに脆弱性か
    チップの欠陥による「メルトダウン」「スペクター」脆弱性を有するプロセッサーの数を見積もったところ、全世界のスマホやパソコン、サーバーなどが搭載する約30億個以上に達することがわかった。リスクを軽減するために、修正ソフトやOSのアップグレードが出たら迅速に適用する必要がある。
  44. Net Neutrality’s Dead. The Battle to Resurrect It Is Just Beginning.
    ネットワーク中立性を守れ！
    全米にいま広がる4つの動き
    ブロードバンド企業を利するFCCの採決がインターネットの中立性を脅かしている。全米に広がりつつある草の根運動や議会の今後の動きから、ネット中立性規則復活へのシナリオを紹介する。
  45. Why People Get Religious about Bitcoin
    「ビットコインは投資ではなくWebの再発明」信者たちの主張
    多くの日本人にとってビットコインは単なる投資商品の1つでしかない。だが、熱狂的なビットコイン信者の中には、「新たなWebの発明」だと主張する人々もいる。
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