KADOKAWA Technology Review
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コネクティビティ

ソーシャル・メディア、バーチャル/強化現実、モバイル・コンピューティング、ブロードバンド、ビットコインとデジタル元帳、セキュリティとプライバシー、IoTについて。

  1. A guide to the TikTokish apps that want to be the next TikTok
    フェイスブックも参戦、
    「ポスト・ティックトック」
    アプリはこれだ
    トランプ大統領の「ティックトック排除」方針を受けて、その地位を競合アプリが虎視眈々と狙っている。ティックトックの競合アプリ4つの違いを紹介しよう。
  2. 接触者追跡アプリを「期待外れ」で終わらせないための5つの助言
    新型コロナウイルスとの戦いにおいて鳴り物入りで登場した接触者追跡アプリに対する評価は今や、「幻滅期の底」にある。しかし、アプリを早期に導入してある程度の成功を収めているアイルランドとドイツの担当者の助言は、今後の方針を立てるのに役立つはずだ。
  3. 休校続く米国で関心高まる
    「ポッド」教育
    コロナ禍で格差も拡大
    休校が続く米国で、子どもたちが集まって自宅学習するための少人数グループである「ポッド」に対する保護者たちの関心が高まっている。従来のホームスクーリングより手軽で、コストや親の負担を抑えられるが、問題点がないわけではない。
  4. EUがハッカーに初の制裁措置、ロシア・中国・北朝鮮が対象
    欧州連合が、ロシア・中国・北朝鮮のグループを対象として、ランサムウェアと企業スパイ行為に対する初の制裁を実施した。制裁対象には、史上もっとも破壊的なサイバー攻撃であるナットペトヤとワナクライによる事案に関与したグループも含まれている。
  5. 新型コロナ「陰謀論」動画はなぜ消滅しないのか?
    新型コロナに関するデマが再び拡散されている。プラットフォームも削除などの対策をとるが、陰謀論者の再投稿やシェアは止まず、いたちごっこが続いている。

コネクティビティの最新ニュース

  1. Why Congress should look at Twitter and Facebook
    特別寄稿:米議会がツイッターやフェイスブックを注視すべき理由
    ソーシャルメディアの力は今や強大であり、世論を動かし、人々の行動に影響を与えるようになっている。プラットフォームがもたらす害を本当に危惧しているのなら、問題を抱えたコミュニケーション・システムの上には健全な民主主義を築けないという事実を知る必要がある。
  2. It’s too late to stop QAnon with fact checks and account bans
    SNSで存在感増す陰謀論、
    「Qアノン」とは何か?
    陰謀論を拡散する「Qアノン(QAnon)」がソーシャルメディアで存在感を増している。ツイッターやフェイスブックが対抗策を打ち出したが、「全体的な情報エコシステムの見直し」なしに抜本的な解決は難しい。
  3. Lockdown was the longest period of quiet in human history
    世界が「静寂」に包まれた3カ月——地震ノイズからも明らかに
    パンデミックによって世界中の都市機能が止まった3月から5月にかけて、世界は静寂に包まれた。世界中の地震観測所と市民科学者が測定した地震ノイズのデータからもその事実が裏付けれた。
  4. Covid-19 data is a public good. The US government must start treating it like one.
    特別寄稿:新型コロナのデータは公共財、米政府は公開を
    米国で政府がこれまで公開していた病床数や集中治療室のデータが非公開となった。データは国民の共有資産であり、パンデミックの終息のためにもすぐに公開すべきだ。
  5. The online battle for the mental health of service workers
    「マスク着用」で大揉め、
    サービス業従事者たちの戦い
    飲食店など対面接客をせざるを得ないサービス業従事者に対して、マスク着用に反対する客が「攻撃」する事態が日常的に発生している。ネット上ではサービス業従事者たちが結束を強める一方、マスク着用反対派グループの動きも活発化している。
  6. Facebook says it will look for racial bias in its algorithms
    フェイスブック、AIの差別問題を調査する社内チーム設置へ
    人工知能(AI)アルゴリズムの偏見(バイアス)批判を受けて、フェイスブックが社内チームを発足した。アルゴリズムの是正につながるか。
  7. Pollsters got it wrong in the 2016 election. Now they want another shot.
    2016年の米大統領選挙では多くの世論調査家や予想家の予測に反して、クリントン候補が破れ、トランプ大統領が誕生した。2020年の予測に挑む自称「預言者」たちは、4年前の教訓を生かせるか。
  8. Twitter blocks all tweets from verified accounts after massive security breach
    著名人ツイッター乗っ取り事件、狙いはDM盗み見か
    異例のツイッター・アカウントへの大規模なハッキング攻撃は、著名人のアカウントを使った暗号通貨詐欺が目的と見られているが、実際にはダイレクト・メッセージの閲覧が狙いだった可能性がある。
  9. Russian hackers have been accused of targeting Covid-19 vaccine researchers
    新型コロナ・ワクチン開発競争にハッカーが参戦、ロシア関与か
    ロシアの諜報部門が関係するとみられるハッカーが、新型コロナウイルス感染症のワクチン開発者を標的にしていることが分かった。
  10. Criminal charges reveal the identity of the ‘invisible god’ hacker
    150万ドル稼いだ「見えざる神」ハッカーの身元が判明
    大手セキュリティ企業を襲ったハッキングの首謀者は、カザフスタン人のハッカーだった。新たに公表された告発状の内容から、その正体が判明した。
  11. How big tech hijacked its sharpest, funniest critics
    SF小説家のブルース・スターリングが生み出した「デザイン・フィクション」の概念は、「もう1つの近未来」を想像するためのスペキュラティブなデザイン・プロセスだ。だが、初期のデザイン・フィクションに込められた批判的精神は消え、今や大企業の広告手法として利用されている。
  12. The US military is trying to read minds
    米軍は「心を読む機械」を真剣に実現しようとしている。目標は、考える速度でドローンを操縦することだ。米国国防先端研究計画局(DARPA)が1億ドルを投じるプログラムでは、脳コンピューター・インターフェイス(BCI)のさまざまな手法が試されている。
  13. 8 million people, 14 alerts: why some covid-19 apps are staying silent
    800万人使用で通知わずか14件、接触追跡アプリが沈黙を続ける理由
    フランスやオーストラリアで切り札として登場した接触追跡アプリが、実際には曝露通知をユーザーにほとんど送っていないことが分かった。しかし、こうした事例から教訓を得ることはできる。
  14. Microsoft's solution to Zoom fatigue is to trick your brain
    「ズーム疲れ」解消、マイクロソフトがビデオ会議で逆転狙う新機能
    新型コロナのパンデミックでビデオ会議ツール「ズーム」が一躍有名になる一方で、人々の「ズーム疲れ」が問題となっている。マイクロソフトはビデオ会議ツールに新機能を導入して対抗する。
  15. Inside the race to build the best quantum computer on Earth
    2019年10月にグーグルが「量子超越性」を実証したと発表したとき、IBMは真っ向から異議を唱えた。量子コンピューターの実用化で競う両社の取り組みの違いは、単なる科学技術的な立場を超えて、企業の歴史や文化、理念に起因している。
  16. A plan to redesign the internet could make apps that no one controls
    「インターネットを作り直す」ディフィニティが掲げる理想と野望
    インターネットは、フェイスブックやグーグル、アマゾンといったごく一部の大企業によって支配されている。「インターネット・コンピューター」と呼ぶ非中央集権型テクノロジーを開発するディフィニティの取り組みは成功できるか?
  17. The internet is changing drastically for Hong Kong’s citizens
    国家安全法で激変する香港のネット環境、ティックトックは撤退へ
    中国政府が「香港国家安全維持法(国家安全法)」を7月1日に施行して以来、香港のインターネット環境は大きく様変わりしている。7月7日にはティックトックが、香港からの完全撤退を発表した。
  18. India bans TikTok—plus 58 other Chinese apps
    インド政府が中国製アプリを締め出し、ティックトックも
    インド政府がティックトックなどの中国製アプリの利用を禁止した。アプリやソーシャルメディアの政治利用が新たな外交手段となったことを象徴する出来事だ。
  19. Live-streaming helped China’s farmers survive the pandemic. It’s here to stay.
    新型コロナウイルス感染症の流行で経済活動がストップしたとき、中国の農家は農作物を販売する術を持っていなかった。だが、大手ECサイトの支援を受けてライブ配信とネット販売という新たな手段を得た今、農家の暮らしとビジネスは変わろうとしている。
  20. How Reddit kicked off a day of bans for Trump and the far right
    レディットが「トランプ板」を停止、ヘイト防止で厳しい措置相次ぐ
    米国の匿名掲示板のレディット(Reddit)はトランプ大統領の支持者が集っていたサブレディットを停止した。ヘイトや誹謗中傷的な書き込みが相次いでいるからだ。
  21. We’re not prepared for the end of Moore’s Law
    「ムーアの法則」終焉後の
    世界にどう備えるか?
    半導体産業は過去50年間、業界目標とも言える「ムーアの法則」に従って繁栄してきた。だが、その終わりが見えつつある。問題は、現在の汎用チップの後継になることが明らかなものが見つかっていないことだ。
  22. TikTok teens and K-pop stans don’t belong to the “resistance”
    トランプ集会ガラガラに、新世代ネット民「K-POPスタン」の正体
    トランプ大統領がオクラホマ州で開いた選挙集会には、100万人の参加予定という当初の発表にもかかわらず、実際には6300人しか集まらなかった。集会に先駆け、ネット上ではティックトックの若年ユーザーと「K-POPスタン」と呼ばれる人々による反トランプ運動が起きていた。
  23. A new US bill would ban the police use of facial recognition
    顔認識技術への逆風強まる、米民主党が規制法案を提出
    プライバシーや人種差別の問題を受け、米国で顔認識テクノロジーへの反発が強まっている。米民主党議員は連邦司法当局による顔認識テクノロジーの使用を禁じる法案を提出した。
  24. Lockdown forced sports to go virtual. The experience will change it forever
    新型コロナウイルス感染症の拡散でロックダウンが続く中、リアルスポーツとeスポーツはかつてないクロスオーバーを実現した。プロのスポーツ選手たちがビデオゲームをプレイする様子が、ファン向けに何時間も放映されたのだ。
  25. Protest propaganda is riding on the success of pandemic hoaxes
    特別寄稿:ネット上でせめぎ合う抗議活動のデマと真実
    ソーシャルメディアでは今、警察による暴力行為に対する抗議活動を巡る真実とデマがせめぎ合っている。専門家は、デマの背後にはパンデミック陰謀論者とよく似た人物がいると見ている。
  26. Theft of CIA hacking tools spotlights spy agency's 'lax' security
    CIAやNSAなどの米国の情報機関は、他の政府機関が課せられているサイバーセキュリティ基準の適用を受けていない。重大な機密情報漏洩事件が頻発している現在、皮肉なことに「他の政府機関並み」の基準の適用を求める声が上がっている。
  27. Asian-Americans are using Slack groups to explain racism to their parents
    立ち上がるアジア系米国人、スラックで広がる反差別運動
    アジア系米国人はこれまで人種差別問題の議論で蚊帳の外に置かれてきた。しかし、「ブラック・ライブス・マター(Black Lives Matter)」を発端として行動を起こす人々が増えている。
  28. The UK's contact tracing app fiasco is a masterclass in mismanagement
    「世界一」を標榜した
    英国の接触者追跡アプリは
    なぜ失敗したのか?
    ビッグデータを活用した独自の接触者追跡アプリの提供を目指していた英国政府は、アップルとグーグルのAPIを利用した分散型のアプリの提供に方針を転換した。先進的な取り組みはなぜ失敗したのか。
  29. Clear masks and captioning could help deaf people navigate the pandemic
    新型コロナが変えた聴覚障害者の日常、「新しい生活様式」バリアに
    新型コロナウイルスのパンデミックによって、ビデオ会議が一気に普及し、日常生活ではマスクの着用が常識になった。だが、こうした「新しい生活様式」が聴覚障害者の生活に新たな障害となっている。
  30. The UK is abandoning its current contact tracing app for Google and Apple’s system
    英国、独自の接触者追跡アプリを捨てアップル/グーグル型に切替へ
    英国は、新型コロナウイルスの接触者追跡にこれまで使っていた独自アプリの運用を中止し、アップルとグーグルの技術を利用するアプリに切り替える方針を明らかにした。
  31. No, coronavirus apps don’t need 60% adoption to be effective
    日本でも始まる新型コロナ追跡アプリ、「6割普及」の正しい捉え方
    スマートフォンを使って新型コロナウイルス感染者を追跡し、濃厚接触者に通知するアプリが日本でも6月19日に始まる予定だ。政府は「人口の6割普及」を掲げ、達成には高いハードルがあるが、元になった研究論文の意図を正しく読み解く必要がある。
  32. Facebook is going to let US voters opt out of seeing political ads
    フェイスブック、政治広告の非表示を選択可能に
    フェイスブックは、ユーザーが自分のフィードに政治広告を表示させないことを選択可能にすると発表した。
  33. Norway halts coronavirus app over privacy concerns
    ノルウェー、接触者追跡アプリの運用を停止 プライバシー懸念
    新型コロナウイルスの感染率が低いノルウェーで、接触者追跡アプリの運用が停止された。プライバシー侵害の懸念があるというのがその理由だが、ノルウェー公衆衛生研究所はパンデミックはまだ終わっていないとして異議を唱えている。
  34. Maybe it’s time to retire the idea of “going viral”
    「バイラル」という言葉を使うのは、もうやめよう
    「バイラル(viral)」という言葉はインターネット上で長らく使われてきた。だが、今後はこの比喩的な言葉の使い方を考え直す必要がありそうだ。
  35. A teenager's guide to building the world’s best pandemic and protest trackers
    専門家も絶賛する新型コロナ情報サイト、17歳の開発者に聞く
    17歳の高校生が、米国で訪問者数が最も多く、専門家の評価も高い新型コロナウイルス感染症追跡サイトを制作し、話題になっている。サイト立ち上げの経緯や今回の経験から得たことを聞いた。
  36. Facebook needs 30,000 of its own content moderators, says a new report
    フェイスブックはコンテンツ監視員3万人雇用を、NY大学が提言
    不適切な投稿を監視するコンテンツ・モデレーションはフェイスブックの重要な機能にも関わらず、外注されている。ニューヨーク大学の研究者チームはモデレーターを直接雇用し、体制を強化する必要があると提言している。
  37. Twitter wants you to read articles before you retweet them
    記事を読んでからリツイートして! ツイッターが新機能をテスト
    ツイッターは、ユーザーが記事のリンクを含んだ投稿をリツイートしようとすると、その記事を読むことを促す新機能のテスト運用をしている。デマの拡散を防ぐのが狙いだ。
  38. How to protect yourself online from misinformation right now
    専門家に聞く、ネットのデマから今すぐ身を守る方法
    インターネットには現実に害をおよぼす可能性があるデマが溢れている。ネットの危険から身を守る方法について、デマとメンタルヘルスの専門家に話を聞いた。
  39. Why filming police violence has done nothing to stop it
    「国民総カメラマン」時代に警察の暴行を止められない理由
    白人警察官によって黒人男性が暴行され、死亡した様子は、複数のカメラによって映像として記録されていた。誰もが携帯電話を持ち歩き、いつでもカメラを向けられるようになっても、それが暴力の抑止につながるわけではない。
  40. How Google Docs became the social media of the resistance
    グーグル・ドキュメントが
    ソーシャルメディア化
    抗議運動でなぜ使われたか
    ジョージ・フロイド殺害事件に抗議する活動家たちの間で、情報を共有するためのツールとしてグーグル・ドキュメントの人気が高まっている。フェイスブックやツイッターと異なり、サインイン無しで誰でもアクセスできることに加えて、匿名性を保持できるからだ。
  41. Social bubbles may be the best way for societies to emerge from lockdown
    ロックダウン解除、「社会的バブル」戦略が最も有効か?
    新型コロナウイルスの感染拡大を抑えながら他人と交流する方法として、「バブル」と呼ばれる集団生活が有効である可能性がシミュレーションで分かった。ただし、複雑なルールが現実に機能するかどうかは不明だ。
  42. Instagram’s blackout means well—but doing these 4 things is more useful
    #BlackoutTuesday だけではない、あなたの意思を示す4つの行動
    人種差別に抗議する「ブラックアウト・チューズデー」が6月2日に実行されたが、支援を示すために有効な方法は他にもある。
  43. How to stay sane when the world’s going mad
    長引く新型コロナ禍で「心の健康」を保つ方法
    長引く新型コロナウイルスのパンデミックは世界規模でのメンタルヘルスの危機につながっている。不安を軽減し、対処する方法を紹介しよう。
  44. The exhausting playbook behind Trump’s battle with Twitter
    「検閲」批判繰り返す、トランプ大統領のあきれたSNS戦略
    トランプ大統領が自身のツイートに警告ラベルを付けられたことに反発している。トランプ大統領は以前から、「ソーシャルメディア・プラットフォームが保守の声を封殺している」と公言して支持者の歓心を買ってきた。
  45. Twitter put a warning on a Trump tweet for ‘glorifying violence’
    ツイッター、トランプ大統領のツイートに「暴力賛美」の警告
    ツイッターは、ミネアポリスのデモ隊に関するトランプ大統領のツイートに「暴力賛美」のラベルを付け、ラベルをクリックしないとツイートの内容を見られなくする措置を採った。
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