KADOKAWA Technology Review
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コネクティビティ

ソーシャル・メディア、バーチャル/強化現実、モバイル・コンピューティング、ブロードバンド、ビットコインとデジタル元帳、セキュリティとプライバシー、IoTについて。

  1. Zoom is facing questions about how private or secure it really is
    リモートワークで利用急増の「ズーム」、安全性に疑問の声も
    新型コロナウィルスで在宅勤務が広がる中、ビデオ会議プラットフォームの「ズーム(Zoom)」が人気を集めている。だが、セキュリティ上の問題を指摘する声が相次いでいる。
  2. 長引く休校、在宅勤務——プロジェクト管理ツールが家庭でも大活躍
    新型コロナウイルス感染症の拡大で学校が休校し、多くの親や子どもたちが自宅待機を強いられている。生活に秩序をもたらそうと、プロジェクト管理ツールを家庭に導入する人たちが増えているようだ。
  3. 「外出自粛中」でもみんなで映画を楽しむ方法
    新型コロナウィルス対策として社会距離戦略の実践が求められている。だが、それでも人と交流したいのが人間だ。インスタグラムやネットフリックスの共同視聴はエンターテイメントのスタイルを変える可能性がある。
  4. 新型コロナ、正しい情報提供にチャットボットも一役
    世界保健機関(WHO)、米国疾病予防管理センター(CDC)、英国国民健康サービス(NHS)といった、世界各地の保健当局がチャット・ボットを駆使して新型コロナウイルス関連の正しい情報提供に努めている。
  5. 新型コロナ感染拡大の「謎」解明へ、新スマホアプリが登場
    新型コロナウイルスの感染拡大追跡を目的としたアプリが米国で公開された。英国ではすでに75万人が利用しており、大量のデータが集まれば、新型コロナウイルス感染症の謎の解明に役立つ可能性がある。

コネクティビティの最新ニュース

  1. Chinese hackers and others are exploiting coronavirus fears for cyberespionage
    新型コロナ「便乗」、中国・ロシア系ハッカーが活発化
    新型コロナウィルスのパンデミック(世界的大流行)に乗じて、政府支援を受けたハッカー集団が暗躍している。WHOなど、権威ある機関を装ったフィッシング攻撃が目立つ。
  2. Here’s how social media can combat the coronavirus ‘infodemic’
    ソーシャルメディアは
    「インフォデミック」と
    いまどう戦うべきか?
    新型コロナウイルス感染症が拡大し、世界中の人々が自宅待機を余儀なくされる中で、フェイスブックやツイッターは新型コロナウイルスに関する主要な情報源となっている。一方で、ソーシャルメディア上に蔓延する膨大なデマはインフォデミックの原因となり、社会的・経済的混乱を誘引している。
  3. No, coronavirus is not a good argument for quitting cash
    「キャッシュレス」に新型コロナ拡散防止の効果はあるか?
    新型コロナウイルスが紙幣を介して感染するのではないか、とする恐れが広まっている。ウイルスは金属や紙、プラスチック上で数時間から数日残存できることが実験で明らかになっているが、主要な感染経路になっているという証拠はない。
  4. A new app would say if you’ve crossed paths with someone who is infected
    追跡アプリで新型コロナの拡大防げ、MITの研究者などが開発
    マサチューセッツ工科大学やハーバード大学のチームが、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐことを目的とした無料アプリを公開した。
  5. A virtual version of da Vinci’s mystery glass orb has helped explain its weirdness
    世界最高額で落札されたレオナルド・ダ・ヴィンチの絵画「サルバトール・ムンディ(世界の救世主)」には、奇妙なガラス玉が描かれている。コンピューターグラフィックス(CG)の手法を用いて絵に描かれた光景を三次元で再現し、ダ・ビンチが当時、科学知識に基づいて、中空のガラス玉を正確に描いていた可能性を示した。
  6. How coronavirus turned the “dystopian joke” of FaceID masks into a reality
    新型コロナで問い合わせ殺到
    「フェイスIDマスク」に
    秘められた作家の主張
    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の大流行によって注文が殺到したマスクは、携帯電話の顔認証の不便さを解消するものだった。だが、マスクにはアーティストのある別の意図も組み込まれている。
  7. New ‘secure’ voting machines are still vulnerable—because of voters
    電子投票のセキュリティ、「紙」併用でも消えない意外なリスク
    電子投票機の導入が進む米国では不正防止のため、紙での記録を併用する動きがある。だが、新たな調査によると、ほとんどの投票者が投票後に投票用紙を確認しないことが分かった。
  8. Hackers can trick a Tesla into accelerating by 50 miles per hour
    テスラの自動運転機能、道路標識への細工で80キロ加速
    サイバーセキュリティ企業マカフィーの研究者は、道路脇の速度制限標識に些細な変更を加えることでテスラの自動運転システムをだまして、制限速度を80キロ超過させることに成功した。自律型システムが急増する中、「敵対的機械学習」の問題の影響は広範に及ぶことが危惧される。
  9. Meet the next generation of entrepreneurs. They’re all over 65.
    人は老いていくと、社会から除け者にされるようになり、仕事を得るのも難しくなる。「シニア・プラネット」は、そうした高齢者がテクノロジーによって社会と再びつながりを持ち、道を切り開いたり、起業したりするのを支援するコミュニティセンターだ。
  10. How the North Korean hackers behind WannaCry got away with a stunning crypto-heist
    北朝鮮系のハッカー集団が暗号通貨取引所から多額の資金を盗み続けている。侵入手口の巧妙化に加え、暗号通貨を匿名で現金化できる資金洗浄インフラの増加も背景だ。
  11. China’s coronavirus app could have unintended consequences
    新型コロナウイルス感染症の感染者との濃厚接触の可能性を調べるために中国政府が提供しているアプリは、人々に誤った安心感を与えるうえに、市民の分断を招く可能性がある。
  12. Inside the Microsoft team tracking the world’s most dangerous hackers
    オリンピックを標的としたロシアによるサイバー攻撃から、被害額数十億ドルの北朝鮮のマルウェアまで、政府の支援を受けた世界中のハッカー集団をマイクロソフトはどう監視しているのか。世界で最も危険なハッカーを追跡するチームを訪ねた。
  13. Quantum entanglement over 30 miles of fiber has brought super secure internet closer
    中国「量子の父」、50kmの光ファイバーで量子もつれを実証
    中国科学技術大学のパン・ジエンウェイ教授らのチームは、都市間で信頼性の高い量子インターネットを築く基盤となる可能性のある手法の実証実験を実施。50キロメートルの光ファイバーを利用して、遥かに信頼性の高い量子もつれの状態を作れることを示した。
  14. The coronavirus is the first true social media “infodemic”
    新型ウイルスが引き起こす
    「インフォデミック」の実態
    新型コロナウイルスを巡って、ソーシャルメディアがかつてない速度で世界中に情報を拡散している。世界保健機関(WHO)が「巨大な『インフォデミック(infodemic)』」と呼ぶ現象では、実際に何が起きているのか?
  15. Iowa’s high-tech caucuses crashed, and paper ballots saved the day
    米大統領選の民主党候補者選び、電子投票の不具合でいきなり混乱
    米大統領選へ向けた最初の予備選挙がいきなり投票でつまづいた。新たに導入された電子投票システムの不備によって混乱が生じている。
  16. Meet the Chinese crowdsourcers fighting coronavirus censorship
    新型ウイルスのデマ・検閲、
    ネット駆使して闘う中国市民
    中国当局による情報検閲の一方でデマが蔓延し、新型コロナウィルスの感染をめぐって正しい状況を把握するのが困難になっている。自らの手で事実を得ようと取り組む中国と香港の市民たちがいる。
  17. Can Chinese tech giants BAT become GAFA?
    「ポストGAFAはBATではない」ジャーナリスト高口康太が考える理由
    急成長を遂げる中国の巨大テック企業は、グーグルやアップルに代わる存在になるのか? ジャーナリスト・高口康太氏が各社のこれまでの歩みをもとに予測した。
  18. Why private micro-networks could be the future of how we connect
    「盛らない」SNS
    マイクロネットワークは
    ポストFBの主流になるか
    ソーシャルメディアの新しい波が生まれようとしている。昨年11月に始まった「コクーン(Cocoon)」は、「いいね」を集めたり、人格を取り繕ったりしがちな旧来のソーシャルメディアと異なり、限られた人と本当の自分でいるためのアプリだ。
  19. Making deepfake tools doesn’t have to be irresponsible. Here’s how.
    ディープフェイク・ツールの
    「正しい」作り方
    画像や音声を作り出す合成メディア技術の進化に伴い、「ディープフェイク」が社会問題化しつつある。未来に貢献するテクノロジーにするには、悪用を防ぐための「努力」が必要だ。
  20. Why are products for older people so ugly?
    高齢化が進み、消費の中心が動いていく中、いつまでも従来の「高齢者向け」製品では時代遅れだ。一部企業では「顧客を巻き込む」取り組みが進んでいる。
  21. “Old age” is made up—and this concept is hurting everyone
    高齢者は弱者であり、受け身の存在だ。そんな「高齢者向け製品」が市場にはあふれている。高齢者のために作られた製品と、実際に高齢者が欲している製品との間に深刻な食い違いがあるとMITエイジラボ所長はいう。
  22. Why the quantum internet should be built in space
    物理法則に基いて完璧なセキュリティを確保できる量子インターネットの実現が近づきつつある。世界規模で量子インターネットを構築するには全世界に「量子もつれ」を配信する必要があるが、そのための最善の方法は、多数の周回衛星で構成される衛星コンステレーションを用いることだとする研究が発表された。
  23. We asked teenagers what adults are missing about technology. This was the best response.
    Z世代のある若者の主張——
    大人たちが見落としている
    テクノロジーへの視点
    MITテクノロジーレビューが18歳以下の若者を対象にして募集したエッセイ・コンテストの最優秀作品を紹介しよう。
  24. Hackers will be the weapon of choice for governments in 2020
    この10年間にわたってサイバー攻撃の能力は拡大し続けており、国際関係で優位に立つために国家はハッキング活動を積極的に利用するようになっている。2020年にはロシアをはじめとする国が、東京で開催されるオリンピックや米国大統領選挙に向けて熾烈なサイバー攻撃を仕掛けてくるだろう。
  25. 2019 is the year tech finally started to deal with 2016
    2020年、プラットフォーム企業は変われるのか?
    2019年は社会に対して大きな力を持つようになったプラットフォーム企業に対する風向きが大きく変わった年だった。大統領選を控えた2020年、企業は自ら変わることができるのだろうか。
  26. Can photonic chips save Bitcoin?
    「電気喰い」で知られるビットコインのマイニング・コストを下げるさまざまな方法が研究されている。光コンピューティングを使った「光プルーフ・オブ・ワーク」は問題の解決になるのだろうか?
  27. Sorry, but cryptocurrency will likely make you uncomfortable in 2020
    「リブラ」登場で変わる
    暗号通貨の2020年を占う
    2019年7月、暗号通貨の熱狂が忘れ去られたころに発表されたフェイスブックの暗号通貨「リブラ」は、各国の政府や中央銀行からの批判の矢面に立たされた。しかし、中国をはじめとするいくつかの国々は既に暗号通貨への取り組みを進めており、2020年には米国政府も暗号通貨を無視できなくなるだろう。
  28. Why kids don’t trust Alexa
    「グーグル、サンタはいるの?」子どもたちが音声AIを信じない理由
    子どもは目の前の情報を妄信すると思い込んでいるかもしれない。だが実際は、目の前の情報を理解し、その情報が正しいのかどうか判断しようとしている。
  29. The fall and rise of a spyware empire
    人権侵害と独裁政権への協力で高収益を上げていたイタリアのハッキング企業は、別のハッカーによるハッキング被害によって壊滅に追いやられた。だが、同社を買収した新しいオーナーは、法執行機関を支援しながら、新たな監視帝国を築きたいと考えている。
  30. China is beating the US when it comes to quantum security
    「暗号解読後」の世界へ向けて動く中国、対抗策はあるか?
    サイバーセキュリティ企業であるクアンタム・エクスチェンジのCEO(最高経営者)は、米国は量子セキュリティ技術において中国のみならず欧州にも後れを取っており、政府による早急なテコ入れの必要があると、MITテクノロジーレビュー主催のイベント「EmTech(エムテック)フューチャー・コンピュート」で述べた。
  31. Why a digital dollar isn’t coming anytime soon (or so the Fed says)
    「現金需要は強い」FRB議長、デジタル版ドルに慎重姿勢崩さず
    中央銀行発行のデジタル通貨は「現金離れ」に端を発するいくつかの問題を抱えている他国では恩恵があるかもしれないが、米国の事情は異なるという。連邦準備制度理事会のパウエル議長の見解。
  32. How memes got weaponized: A short history
    ミームはジョークとして考えられているが、一部では深刻な脅威と受け止められ始めている。攻撃者の武器として使われる政治的ミームに対抗策はあるか。
  33. WhatsApp is suing the world’s top hacking company
    ワッツアップが世界有数のハッキング企業「NSO」を訴えた理由
    ワッツアップがイスラエルのサイバー監視会社NSOグループを提訴した。NSOグループはユーザー情報を盗むために、ワッツアップのサーバーに不正アクセスしていたことが判明したのだ。国連が呼びかけた、NSOグループのような監視ツールの取り扱いの即時停止に、大手テック企業は参加すべきだとフェイスブック傘下のワッツアップは述べている。
  34. Amazon wants Alexa to run your life. First, it must know everything about you
    「アレクサ」と呼びかけなくても、ユーザーのあらゆるニーズを察知し、生活全般を支援する——。そんなAIアシスタントの未来へ向けた取り組みをアマゾン・アレクサ部門の研究責任者が語った。
  35. Reddit’s automoderator is the future of the internet, and deeply imperfect
    巨大掲示板を支える自動化
    コンテンツ監視の未来
    ソーシャルメディアの利用が増えるにつれ、不適切なコンテンツを監視する「コンテンツ・モデレーター」の仕事は増えるばかりだ。ソフトウェアによる監視は、精神的なダメージが大きいコンテンツ・モデレーターの負担を軽減できるだろうか。
  36. Google’s big plan to fight tech addiction: A piece of paper
    大真面目なグーグル製「紙電話」はデジタル・デトックスに効くか?
    グーグルが発表した「紙電話」は冗談ではない。グーグルが考える「デジタル・ウェル・ビーイング」の一環だ。
  37. Employees say Google is trying to spy on them. That’ll be hard to prove.
    グーグル従業員「カレンダー拡張機能で監視」主張には無理がある
    グーグルの一部従業員は、社内で使われているカレンダー拡張機能が監視手段となっていると主張している。だが、メールやチャットなどあらゆるツールを会社が管理する現代において、主張を証明することは難しい。
  38. Facebook should at least label lying political ads
    政治広告のファクトチェックを拒否するフェイスブックへの提案
    政治広告に対するファクトチェックを拒否するというフェイスブックの方針に対して、1つの妥協案がある。
  39. Kremlin hackers are back in the spotlight after 2016 election breach
    10年以上活動するロシアのハッカー集団、2年ぶりに表舞台に
    姿を消したように見せていたロシア政府の有名なハッカー・グループが、長年にわたって世界各地で活動していることが判明した。
  40. Why it’s time to start talking about blockchain ethics
    「ブロックチェーン倫理」が
    いま求められる理由
    ブロックチェーンが社会を変える大きな影響力を持つようになるなら、独自の「倫理」が求められるようになる。MITの研究者グループが提唱する「ブロックチェーン倫理」は、新しい学問分野だ。
  41. How China built a single-photon detector that works in space
    中国の人工衛星「墨子号」は、量子暗号をはじめとする量子技術の分野で目覚ましい一連のブレークスルーを達成している。この成果には、中国科学技術大学の研究チームが開発した、バックグラウンドノイズを巧妙に回避する強力な単一光子検出器が重要な役割を果たしている。
  42. Some crypto-criminals think jumping across blockchains covers their tracks. Big mistake.
    別の暗号通貨に「両替」することで身元を隠し、資金洗浄する手法が犯罪者の間で使われている。だが、新しい研究によれば、匿名性を強化すると思われている人気の暗号通貨サービスが実際にはそうではないことが明らかになった。
  43. Section 230, the law that created the modern internet, explained
    米通信品位法230条、
    現代ネット社会を作った
    法律の光と陰
    米国通信品位法230条は、現在のインターネットの興隆を招いたともいわれている。サイト運営者は、問題のあるコンテンツが投稿されても、責任を負う必要がないのだ。しかし、現状はテック企業がその免責にあぐらをかいて、適切なコンテンツのモデレート(投稿監視)を怠っているとの批判がある。230条とは何か、何が誤解されているのか、政治的な論点は何かを詳しく解説する。
  44. Screen time is good for you—maybe
    適度なスクリーンタイムは子どもに良い影響? 通説覆す新研究
    子どものデジタル機器の画面視聴時間(スクリーンタイム)をできるだけ抑えた方がよいという、これまでの通説を覆すような研究結果が発表された。英オックスフォード・インターネット研究所によると、適切なスクリーンタイムはむしろ、子どもに良い影響を与えるという。
  45. Google CEO Sundar Pichai on achieving quantum supremacy
    「量子超越性を実証した」とする論文を発表したグーグルのサンダー・ピチャイCEO(最高経営責任者)が、MITテクノロジーレビューの独占インタビューに応じた。
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