KADOKAWA Technology Review
×
クーポン利用で年額5000円オフ
購読キャンペーン実施中！

Cover Story 新型コロナで
先鋭化するナショナリズム、
気候対策にも暗い影

パンデミックでますます先鋭化するナショナリズムは、世界各国の協力でしか解決できない気候変動への取り組みに暗い影を落とす可能性がある。 by James Temple

トップ・ストーリー

  1. なぜ、高齢者ほどネットでデマを共有するのか？
    by Abby Ohlheiser

    高齢者ほどネット上のデマを拡散しやすいという調査結果があるが、その理由はよく分かっていない。理由として一般に挙げられている認識力の衰えや孤独感だけでは、現状を説明できないとする研究が新たに発表された。

  2. 止まぬ新型コロナデマ、発信源の「ほぼ半数がボット」の異常事態
    by Karen Hao

    新型コロナウイルス感染症のパンデミックが始まって以来、ツイッター上のボットの動きが著しく活発化し、医療に関するデマと活動再開を求める声を発信している。

  3. ツイッター、トランプ大統領の投稿に「要事実確認」ラベル
    by Abby Ohlheiser

    ツイッターはドナルド・トランプ大統領のアカウントに投稿された2つのツイートに事実確認を促すラベルを付けた。同社がトランプ大統領のツイートにこうしたラベルを付けたのは今回が初めて。

  4. 接触者追跡アプリなぜ2つ？ アップル・グーグル参入で混乱も
    by Patrick Howell O'Neill

    アップルとグーグルの曝露通知システムに先駆け、州が独自に接触者追跡アプリを開発した米国ノースダコタ州では、2つのアプリが存在することになった。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）

新型コロナウイルス「SARS-CoV-2」を原因とする新型コロナウイルス感染症「COVID-19」が猛威を振るっている。パンデミックによって世界はどう変わるのか？ 治療薬やワクチンの開発動向から、各国の政策、経済への影響まで、MITテクノロジーレビューならではの多角的な視点で最新情報をお届けする。

記事一覧を見る
  1. ビジネス・インパクト
    スペースX、初の有人商業宇宙船を間もなく打ち上げ
    スペースXがNASAの宇宙飛行士を乗せた有人宇宙船を間もなく打ち上げる。宇宙産業新時代の幕開けとなるビッグ・イベントだ。
  2. ビジネス・インパクト
    ヴァージン・オービット、空中打ち上げロケットの初試験に失敗
    米国の人工衛星企業であるヴァージン・オービットは、同社の主力ロケットであるランチャーワン（LauncherOne）の初飛行試験に失敗した。
  3. コネクティビティ
    社会復帰への第一歩 「バブル生活」を送る9つのルール
    長い隔離生活が、徐々に緩和され始めた。欧米では、お互いに信頼できる仲間と交流する「バブル仲間」を組む動きがある。バブル生活を成功させるポイントを紹介しよう。
  4. コネクティビティ
    アップルとグーグル、接触者追跡APIを提供開始　世界22カ国で採用
    グーグルとアップルは、スマホを利用して新型コロナウイルス感染者を追跡するテクノロジー（API）の提供を開始した。各国政府は、独自の接触者追跡アプリを開発・配布できるようになる。
  5. 知性を宿す機械
    グーグルのAIが医療現場で直面した「診断精度」以外の課題
    人工知能を医療で活用するために必要なのは、優れた技術だけではない。グーグル・ヘルスは実際の医療現場での具体的な課題に取り組んでいる。
カバーストーリー
知性を宿す機械
サンフランシスコを拠点とする非営利団体のオープンAIは、人間の学習能力と推論能力を持つ「汎用人工知能（AGI）」を最初に開発し、すべての人にその恩恵が及ぶようにすることを目的として鳴り物入りで設立された。しかし、熾烈な競争環境の中で当初の理想は次第に失われつつある。 by Karen Hao
宇宙ビジネスの時代

かつて国家主導だった宇宙開発がいま、大きく変化している。テクノロジーの進化とリスクマネーの流入によって民間企業による宇宙開発が加速し、自社の事業拡大に宇宙を活用しようとする「非宇宙」企業やベンチャー企業の動きも活発だ。いまなぜ「宇宙」なのか？ そのヒントとなる記事を集めた。

記事一覧を見る
すべてのトピックス Filter
  1. 生命の再定義
    新型コロナ、ワクチンで免疫獲得か　ハーバード大などがサルで確認
    新型コロナウイルスに一度感染すると免疫が得られることがサルを使った実験で示された。 by Antonio Regalado7日前
  2. 生命の再定義
    「妊娠検査薬」並み、年内にも　在宅CRISPR検査キットが開発中
    遺伝子編集ツールCRISPRの共同開発者らが設立したスタートアップ企業が、自宅で使用できる遺伝子検査キットを開発中だ。年内の提供を目指すといいい、実用化できれば新型コロナウイルスだけでなく、今後の検査方法に大きな影響を与える可能性がある。 by Neel V. Patel8日前
  3. ビジネス・インパクト
    惑星誕生の過程、ESOの超大型望遠鏡が初観測か
    ヨーロッパ南天天文台（ESO）の超大型望遠鏡を用いた観測で、ぎょしゃ座AB星周囲のガスと塵が渦巻いている巨大な円盤内部に、複数の渦状腕がつながっていることを示す「ねじれ」が確認された。天文学者らは星系に惑星が形成されつつあるプロセスを、史上初めて捉えたものだと考えている。 by Neel V. Patel9日前
  4. コネクティビティ
    デマ、ニセ医療、陰謀論——
    ソーシャル上で闘い続ける
    医師インフルエンサーの苦悩
    新型コロナウイルスによるパンデミックは、ソーシャルメディア上で信頼できる情報を発信する医師を「インフルエンサー」に変えた。医師という立場ならではの苦悩を抱えながら、デマや陰謀論と闘い、発信を続けている。 by Abby Ohlheiser9日前
  5. ビジネス・インパクト
    半導体受託製造の台湾セミコンダクター・マニュファクチャリングは5月15日に、米国に120憶ドルの新工場を建設すると発表した。この発表は、トランプ大統領がかねてから目論んでいる、半導体技術のサプライチェーンを中国から切り離す計画を後押しするようにも見えるが、実際には裏目に出てしまうかもしれない。 by Karen Hao9日前
  6. ビジネス・インパクト
    経済再開のカギ、接触者追跡が米国でうまく機能しない理由
    新型コロナ感染症の発生を抑え込み、安全な経済活動を再開するには、接触者追跡が有効であることは分かっている。しかし米国では、新規感染者数が依然として多いことに加えて、検査不足、政府の権威に対する米国民の考え方といった要素から接触者追跡がうまく機能しない状態になっている。 by James Temple9日前
  7. 知性を宿す機械
    新型コロナで急増するデマ、フェイクニュース　AI対応にも限界
    フェイスブックは5月12日に公開した最新の「コミュニティ規定施行レポート」で、ヘイトスピーチやデマを検知する人工知能（AI）システムの最新のアップデートについて発表した。 by Karen Hao10日前
  8. 生命の再定義
    あの風邪はCOVID-19だった？ 米国初の抗体検査をDIYで実施した男
    2月にかかった風邪は新型コロナウイルス感染症だったのか？その疑問の解消を助けたいと考えた元検査技師は、DIY抗体検査を友人らに実施した。 by Antonio Regalado10日前
  9. ビジネス・インパクト
    世界を覆う「マスク外交」
    主役は中国テック企業
    新型コロナウイルス感染症の蔓延で世界中でマスクや個人用防護具の需要が急増する中、業務をいち早く再開した中国企業は積極的な「マスク外交」を繰り広げている。 by Mara Hvistendahl10日前
  10. 生命の再定義
    モデルナの新型コロナワクチン、初期臨床試験で「中和抗体」を確認
    米国の製薬会社であるモデルナが、自社で開発中の新型コロナウイルス・ワクチンの第1相臨床試験の結果を発表した。 by Neel V. Patel10日前
  1. コネクティビティ
    デマ、ニセ医療、陰謀論——
    ソーシャル上で闘い続ける
    医師インフルエンサーの苦悩
    新型コロナウイルスによるパンデミックは、ソーシャルメディア上で信頼できる情報を発信する医師を「インフルエンサー」に変えた。医師という立場ならではの苦悩を抱えながら、デマや陰謀論と闘い、発信を続けている。 by Abby Ohlheiser9日前
  2. コネクティビティ
    ネット授業に取り残された子どもたち　パンデミックで広がる教育格差
    新型コロナ感染症で多くの学校が閉鎖になり、子どもたちはズーム（ZOOM）などを使ったオンライン授業へ移行している。こうした中で、米国では経済的な理由でインターネットを利用できない子どもたちが学習に後れを取り、教育格差が拡大することが懸念されている。 by Tanya Basu11日前
  3. コネクティビティ
    接触者追跡ってどんな仕事？米国の最前線で働く3人に聞いた
    新型コロナウイルス感染症患者への濃厚接触者を追跡するため、米国では多くの人を雇っている。図書館員や元医療関係者など、その職歴はさまざまだ。 by Bobbie Johnson14日前
  4. コネクティビティ
    ポケGO超え、インドの接触者追跡アプリ爆速普及の裏に「実質強制」
    インドは国民に対し、新型コロナウィルスの接触者追跡アプリのインストールを実質的に義務付けている。透明性が低く、パンデミック収束後に監視に転用できるアプリのインストールを強要するのは問題だ。 by Patrick Howell O'Neill15日前
  5. コネクティビティ
    削除でも生き続けるゾンビ・コンテンツ、偽ニュース対策に抜け穴
    新型コロナウイルス感染症に関するフェイクニュースや根拠のないデマの拡散が続いている。調査によって、一度削除されたコンテンツが、ゾンビのように復活してソーシャルメディア上で流通していることが明らかになった。 by Joan Donovan17日前
  6. コネクティビティ
    普及率世界一のアイスランド、追跡アプリは決め手になったか？
    アイスランドが新型コロナウイルス感染症対策に用いている自動接触者追跡アプリは、国民全体の40％近くがダウンロードし、世界一高い普及率を達成している。しかし、追跡対策を監督している調査官によると、感染症封じ込め対策の決め手にはならなかったという。 by Bobbie Johnson17日前
  7. コネクティビティ
    「新型コロナ追跡アプリ」追跡プロジェクト ご協力のお願い
    MITテクノロジーレビューが立ち上げた「コビッド・トレーシング・トラッカー（Covid Tracing Tracker）」プロジェクトではさらなる情報を求めています。 by Bobbie Johnson18日前
  8. コネクティビティ
    世界各国の取り組みを比較
    「接触者追跡アプリ」
    追跡プロジェクト始めます
    新型コロナウィルス感染症が確認された人と接触した人を追跡するアプリが続々と登場している。国によってアプリの仕組みやポリシーに違いがあることから、MITテクノロジーレビューはこのほど、「コビッド・トレーシング・トラッカー」プロジェクトを開始した。 by Bobbie Johnson18日前
  9. コネクティビティ
    英国政府、ロックダウン解除へ向け接触者追跡アプリを試験
    英国政府はワイト島の住民に、新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の感染者との接触を追跡する、公式アプリのダウンロードを呼び掛けると発表した。 by Charlotte Jee18日前
  10. コネクティビティ
    遠距離恋愛の定義も変わる
    ロックダウン中の米国で
    「ズーム婚活」ブーム
    新型コロナウイルスのパンデミックに伴う屋内退避が長引く米国で、ズーム（ZOOM）を利用したマッチング・サービスが話題となっている。退屈さや孤独を感じている独身者が、お互いにどこに住んでいようとも、同じような独り者と出会うことができる。 by Tanya Basu19日前
  11. さらに表示する
  1. ビジネス・インパクト
    惑星誕生の過程、ESOの超大型望遠鏡が初観測か
    ヨーロッパ南天天文台（ESO）の超大型望遠鏡を用いた観測で、ぎょしゃ座AB星周囲のガスと塵が渦巻いている巨大な円盤内部に、複数の渦状腕がつながっていることを示す「ねじれ」が確認された。天文学者らは星系に惑星が形成されつつあるプロセスを、史上初めて捉えたものだと考えている。 by Neel V. Patel9日前
  2. ビジネス・インパクト
    半導体受託製造の台湾セミコンダクター・マニュファクチャリングは5月15日に、米国に120憶ドルの新工場を建設すると発表した。この発表は、トランプ大統領がかねてから目論んでいる、半導体技術のサプライチェーンを中国から切り離す計画を後押しするようにも見えるが、実際には裏目に出てしまうかもしれない。 by Karen Hao9日前
  3. ビジネス・インパクト
    経済再開のカギ、接触者追跡が米国でうまく機能しない理由
    新型コロナ感染症の発生を抑え込み、安全な経済活動を再開するには、接触者追跡が有効であることは分かっている。しかし米国では、新規感染者数が依然として多いことに加えて、検査不足、政府の権威に対する米国民の考え方といった要素から接触者追跡がうまく機能しない状態になっている。 by James Temple9日前
  4. ビジネス・インパクト
    世界を覆う「マスク外交」
    主役は中国テック企業
    新型コロナウイルス感染症の蔓延で世界中でマスクや個人用防護具の需要が急増する中、業務をいち早く再開した中国企業は積極的な「マスク外交」を繰り広げている。 by Mara Hvistendahl10日前
  5. ビジネス・インパクト
    新型コロナ禍を「戦争」に喩えるトランプ政権は「勝利」できるか？
    新型コロナウイルス感染症対応の最前線に配置された人々は何の防護もないまま戦いを強いられており、戦いを続けるのに必要な物資もほとんどを底をついている。 政府は新型コロナウイルス感染症のパンデミックを「戦争」になぞられているが、その対応はあまりにもお粗末だ。 by Mike Orcutt12日前
  6. ビジネス・インパクト
    新型コロナで露呈した、シリコンバレー流イノベーションの限界
    新型コロナウイルス感染症によって、ソフトウェアによって利便性を向上させることに過度に偏った現在のシリコンバレーの限界が見えてきた。経済復活には真に重要な分野でのイノベーションが必要だ。by David Rotman16日前
  7. ビジネス・インパクト
    新型コロナ、米国でも感染者の集計・報告にばらつき
    新型コロナウイルス感染症の検査結果の集計・報告をめぐって、米国で混乱が起きている。州ごとに集計方法が異なり、報告にもばらつきがあるのが原因だ。 by Neel V. Patel18日前
  8. ビジネス・インパクト
    「新型コロナ後」の世界は
    どう変化するか？
    新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐために多くの国で、人と人が接触する機会をできるだけ減らす「社会的距離戦略」が実施されている。これまでの「日常の生活」には戻らないかもしれない。 by Gideon Lichfield26日前
  9. ビジネス・インパクト
    終わりの見えない隔離生活、
    5週間の船旅で学んだこと
    作家のローズ・ジョージは、かつて貨物船で5週間過ごした経験を、現在の自宅隔離による孤独や孤立への対処に役立ている。それでも、いつか平静でいられなくなるのは分かっている。 by Rose George29日前
  10. ビジネス・インパクト
    新型コロナ対策について、過去の災害が教えてくれること
    新型コロナウイルスのパンデミックは社会をどう変えていくのか。過去のさまざまな災害が果たしてきた役割を、技術史学者のマー・ヒックス准教授に聞いた。 by Karen Hao32日前
  11. さらに表示する
  1. 持続可能エネルギー
    新型コロナの経済対策に「気候変動」は含まれるべきか？
    新型コロナウイルスの感染拡大によって世界経済が大きく落ち込む中、景気刺激策の中身が問われている。脱炭素社会への流れに逆行する政府支援をどう考えるべきだろうか？ by James Temple35日前
  2. 持続可能エネルギー
    消費者の変化では不十分、パンデミックで見えた温暖化対策の限界
    新型コロナウイルス感染症による経済活動の停滞によって、二酸化炭素の排出量が昨年より約4％減少するとの予測が発表された。ライフスタイルの変化や消費者需要の減少だけでは、地球温暖化を防ぐのに十分な排出量の削減は難しい。 by James Temple40日前
  3. 持続可能エネルギー
    新型コロナウイルスがなぜ、気候問題を深刻化させるのか？
    新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な蔓延は、気候変動問題の対応にも大きな影を落とす可能性がある。ひとたび世界的パンデミックや経済恐慌が起これば、気候変動に取り組むための各国政府の資金や意思は容易く失われてしまうだろう。 by James Temple79日前
  4. 持続可能エネルギー
    2050年までに温室効果ガス「実質ゼロ」、BPの宣言は野心的か？
    石油およびガス産業において温室効果ガス排出削減計画を打ち出す企業が増えている。英石油大手のBPは2月、同社の事業全体における二酸化炭素排出量を2050年までに「実質ゼロ」にする計画を打ち出した。 by James Temple81日前
  5. 持続可能エネルギー
    民主党のジョー・バイデン候補は、気候問題に関しては「中間的な立ち位置」を主張し、環境保護主義者とブルーカラー労働者層の両方の支持を勝ち取ろうとしている。だが、バイデン候補の計画が不十分だとして激しく非難する声もある。 by James Temple85日前
  6. 持続可能エネルギー
    民主党大統領候補として最有力視されているバーニー・サンダース上院議員は、16兆ドルのグリーンニューディールを提案する一方で、温室効果ガス排出の急速な削減に有効とされる二酸化炭素回収や原子力発電などの技術に対する規制を主張している。 by James Temple86日前
  7. 持続可能エネルギー
    米大統領選：クリーンエネ予算4倍に、ピート・ブティジェッジ候補
    米民主党の大統領候補のピート・ブティジェッジは、今後10年間でクリーンエネルギーの研究開発のための連邦予算を4倍にするなど2兆ドルの気候計画を掲げている。一方で、水圧破砕法と原子力発電については他の候補より柔軟な姿勢を示し、大気中からの二酸化炭素除去の積極的な展開を支持している。 by James Temple3カ月前
  8. 持続可能エネルギー
    2020年の大統領選挙に向けて、MITテクノロジーレビュー各主要候補の気候およびクリーンエネルギー計画を比較・分析していく。民主党の有力候補であるエリザベス・ウォーレンは、気候変動対策に対し、最も積極的な方針を掲げている。 by James Temple3カ月前
  9. 持続可能エネルギー
    加州の2045年炭素中立化は実現可能、「バイオマス」にカギ
    2045年までに「カーボンニュートラル」を目指すカリフォルニア州の大胆な目標は、その実現性が疑問視されている。ローレンス・リバモア国立研究所の研究グループは、技術的には実現可能との見解を示した。 by James Temple3カ月前
  10. 持続可能エネルギー
    森林火災に強いインフラ作り
    模索するオーストラリア
    オーストラリアにおける一連の森林火災は、現代のインフラがいかに脆弱であるかを明らかにした。電力会社や通信会社は、電力や通信機能の停止を防ぎ、非常時に孤立した地域を支える方法を模索している。 by Bianca Nogrady4カ月前
  11. さらに表示する
  1. 生命の再定義
    新型コロナ、ワクチンで免疫獲得か　ハーバード大などがサルで確認
    新型コロナウイルスに一度感染すると免疫が得られることがサルを使った実験で示された。 by Antonio Regalado7日前
  2. 生命の再定義
    「妊娠検査薬」並み、年内にも　在宅CRISPR検査キットが開発中
    遺伝子編集ツールCRISPRの共同開発者らが設立したスタートアップ企業が、自宅で使用できる遺伝子検査キットを開発中だ。年内の提供を目指すといいい、実用化できれば新型コロナウイルスだけでなく、今後の検査方法に大きな影響を与える可能性がある。 by Neel V. Patel8日前
  3. 生命の再定義
    あの風邪はCOVID-19だった？ 米国初の抗体検査をDIYで実施した男
    2月にかかった風邪は新型コロナウイルス感染症だったのか？その疑問の解消を助けたいと考えた元検査技師は、DIY抗体検査を友人らに実施した。 by Antonio Regalado10日前
  4. 生命の再定義
    モデルナの新型コロナワクチン、初期臨床試験で「中和抗体」を確認
    米国の製薬会社であるモデルナが、自社で開発中の新型コロナウイルス・ワクチンの第1相臨床試験の結果を発表した。 by Neel V. Patel10日前
  5. 生命の再定義
    新型コロナ、大声で話すと空気中に最長14分間滞留の可能性
    新型コロナウイルス感染症は、ウイルス保有者のせきやくしゃみによって空気中に放出される唾液の飛沫で感染することが知られている。米国衛生研究所の研究者らの新たな研究によると、ウイルス保有者が大声で話をしただけでも、ウイルスを含んだ唾液の飛沫が8分間から14分間、空気中に滞留していることが分かった。 by Neel V. Patel12日前
  6. 生命の再定義
    回復患者の血液から
    新型コロナ治療薬を探す
    開発競争、その険しい道のり
    新型コロナウイルス感染症の有望な治療薬候補として、抗体医薬品の完成が期待されている。科学者らが開発を競い合う一方で、大規模な生産体制の確立も大きな課題だ。 by Antonio Regalado12日前
  7. 生命の再定義
    新型コロナ重症化と遺伝子との関連は？ 23アンドミーなどが研究中
    新型コロナウイルスに感染してもまったく無症状の人がいる一方で、重症化して亡くなる人もいる。個人によってこうした差異が生じる理由はまだ解明されていないが、遺伝子との関連を調べる研究が進められている。 by Antonio Regalado15日前
  8. 生命の再定義
    クリスパー開発者らが挑む
    「全員検査」を実現する技術
    遺伝子編集ツール「CRISPR（クリスパー）」の共同開発者や、次世代DNAシーケンサーの開発者が、新型コロナウイルスの検査を大規模に実施する技術の開発に取り組んでいる。検査を携帯電話のような「ありきたり」なものにするのが目標だ。 by Antonio Regalado16日前
  9. 生命の再定義
    新型コロナ感染第2波を警戒、武漢市が住民1100万人を検査へ
    中国・武漢で4月8日の都市封鎖を解除して以来初めて、新型コロナウイルス感染症の感染者が6人見つかった。当局は新型コロナウイルス感染の第2波に備え、全住民1100万人に対して10日以内に検査を実施する計画だ。 by Charlotte Jee17日前
  10. 生命の再定義
    経済再開へ向け検査拡充へ、加州「1日6万件」は達成可能か？
    カリフォルニア州は現在、新型コロナウィルス感染症の蔓延に伴う都市封鎖を解除して経済活動を再開させるために、検査体制を大幅に拡大しようとしている。検査の拠点や物資、人材の不足という深刻な課題を同州がいかに克服するか、注目に値するテストケースとなるだろう。 by James Temple18日前
  11. さらに表示する
  1. 知性を宿す機械
    新型コロナで急増するデマ、フェイクニュース　AI対応にも限界
    フェイスブックは5月12日に公開した最新の「コミュニティ規定施行レポート」で、ヘイトスピーチやデマを検知する人工知能（AI）システムの最新のアップデートについて発表した。 by Karen Hao10日前
  2. 知性を宿す機械
    肺炎だけでない新型コロナの症状、血栓症など報告相次ぐ
    新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の主な症状は呼吸器疾患だが、呼吸器以外への症状も詳しく報告され始めている。ここ数週間で判明した新事実をいくつか紹介しよう。 by Neel V. Patel11日前
  3. 知性を宿す機械
    新型コロナでコールセンターが悲鳴、AIへの置き換えも加速
    新型コロナウイルス感染症のパンデミックを受け、コールセンターにAIボットを導入する動きが米国で進んでいる。ベンダーは売り込みを強めており、コールセンター業務の負担軽減し、人員削減が進む恐れがある。 by Karen Hao12日前
  4. 知性を宿す機械
    新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより人々の生活が変化を強いられている中で、平常時の行動を基に訓練された機械学習モデルの問題が表面化している。機能しなくなった人工知能（AI）システムを修正するには、人間の介入が必要だ。 by Will Douglas Heaven16日前
  5. 知性を宿す機械
    所得格差を是正し、より公平な税制度を提案する「AIエコノミスト」が開発された。パンデミックによって経済情勢が大きく変動する中、過去の経験に依存しない最適な税制度を考案できる可能性があるという。 by Will Douglas Heaven18日前
  6. 知性を宿す機械
    子どもの学習方法に着想、データ効率を高める機械学習の新アプローチ
    深層学習では、機械学習モデルの正確さを高めるには訓練用データの量を増やすことが一般的だ。カーネギーメロン大学の研究者らは、親が子どもに教える方法にヒントを得て、データ量を増やさなくてもモデルの正確さを高められる学習アルゴリズムを見い出した。 by Karen Hao19日前
  7. 知性を宿す機械
    フェイスブックが「世界最高」のチャットボット、グーグル超えを主張
    フェイスブックは、ほぼどんな話題でも人を引きつけるようなおもしろい会話ができるオープンソースのチャットボット「ブレンダー」を開発したと発表した。1月にグーグルが発表した「最高」のチャットボットとの比較で、より魅力的との評価を得たという。 by Karen Hao25日前
  8. 知性を宿す機械
    オープンAI、有名アーティスト風のポップスを深層学習で生成
    オープンAIは、深層学習アルゴリズムを用いてポップスの楽曲を生成する人工知能（AI）を発表した。ケイティ・ペリー、エルビス・プレスリー、ナズといった有名なパフォーマーのスタイルで、そこそこの出来の「歌」を生成できる。 by Will Douglas Heaven25日前
  9. 知性を宿す機械
    イスラエル、新型コロナのハイリスク者をAIで特定
    新型コロナウイルス感染症への感染で重篤化するリスクが高い健康保険加入者を特定する人工知能がイスラエルで使われている。ただし、27年分の膨大な医療記録を使ったAIを他国で展開するのは難しいかもしれない。 by Will Douglas Heaven26日前
  10. 知性を宿す機械
    フェイスブック、ボットを使った偽ユーザー同士の交流でバグ探し
    フェイスブックは、プログラムを変更した影響を確認する新たな方法を開発した。 by Karen Hao27日前
  11. さらに表示する
フォローしてください重要なテクノロジーとイノベーションのニュースをSNSやメールで受け取る