1. エディターズ・レター：「脳」と「心」の関係を理解する

   脳を理解することは、私たち自身について知ることにつながる。最新の脳科学の研究動向から、PTSD治療の最前線、人工知能への応用まで、「脳と心」特集に寄せる米国版責任編集者からのエディターズ・レター。 Michael Reilly3年前

   

2. スマートシティ
   エディターズ・レター：コロナ禍で考える、都市のグレート・リセット

   新型コロナウイルスのパンデミックにより、人々が密集して暮らし、刺激に満ちていた都市の生活は、激変を余儀なくされた。だが、今回のパンデミックを、テクノロジーと都市生活の在り方を大きく見直す機会と考えることはできる。都市特集に寄せる、米国版責任編集者からのエディターズ・レター。Michael Reilly3年前

   

3. 人間とテクノロジー
   身体改造に魅せられた写真家が捉えたトランスヒューマニストたち

   身体を改造する理由はそれぞれだが、トランスヒューマニストたちが持つテクノロジーが新しい生き方を解き放つという理念は共通している。今は奇妙に見える行為でも、それが人類の最新の進化の例である可能性は否定できない。Michael Reilly3年前

   

4. 生物工学／医療
   新型コロナ対策、今こそ
   「血清学的調査」が必要だ

   検査を受けていない多くの人たちがすでに無症候性あるい軽度の新型コロナウイルス感染症にかかっているのではないかとする「パンデミック懐疑論者」が、少数ながら増えつつある。この説が正しければ、通常の社会生活を思ったよりも早く再開できることになるが、真偽を確かめるためには、より多くの人たちを検査する必要がある。 Michael Reilly4年前

   

5. ブロックチェーン
   ネット弁護士サービス、暗号通貨で「支払い」も自動化

   暗号通貨をメインストリームの消費者向けアプリケーションで使った事例はいまだ登場していない。オンライン法律サービスの会社であるロケット・ロイヤーが5月中に提供開始するサービスは、実際にブロックチェーンを支払いに使う初の実用例となるかもしれない。 Michael Reilly5年前

   

6. 巨大ハリケーンの降雨量、地球温暖化で「倍増」か

   地球温暖化の影響により、ノースカロライナ州のより広い地域が、より強い雨を伴う一層激しい嵐に見舞われるであろうことが、画期的な研究で明らかとなった。 Michael Reilly6年前

   

7. 視聴データ収集はプライバシー侵害？テレビのネット化が進行中

   もしインターネットに接続したテレビを見ているなら、テレビの向こう側からも見られているかもしれない。 Michael Reilly6年前

   

8. ブロックチェーンは世界を変えられる——「暗号通貨の女王」語る

   「暗号通貨の女王」「ブロックチェーンのマドンナ」と異名を取る元JPモルガン・ チェース銀行のアンバー・バルデット。ブロックチェーン・アプリケーションの可能性とゼロ知識証明について講演した。 Michael Reilly6年前

   

9. ICOで2億ドル超を調達、暗号通貨テゾスのCEOは強気一辺倒

   ICOで2億ドル超も調達して一躍注目を浴び、詐欺疑惑もある暗号通貨「テゾス」のCEOは、終始強気の姿勢を崩さなかった。 Michael Reilly6年前

   

10. ウーバーとリフトのドライバーの手取りはわずか時給3.37ドル

    時給3.37ドル。新しい調査によると、これが配車サービスのドライバーの平均的な手取り額である。Michael Reilly6年前

    

11. ロシアが表明した「再生可能エネ発電量10倍」の現実味

    国内に原油や天然ガスの資源を豊富に抱え、再生可能エネルギーの後進国であったロシアが国連に向けて、再生可能エネルギーの増産を表明。2035年までに水力発電以外の再生可能エネルギー発電量を10倍以上に引き上げるとしている。 Michael Reilly7年前

    

12. 米国で急増するコカイン密輸、ドローン監視作戦で対抗

    南米から流入するコカインが過去最高量を記録するなか、米国では沿岸警備隊はドローンによる監視を始めた。 Michael Reilly7年前

    

13. 掃除ロボがアマゾンのスパイに？ ルンバ、見取図の外販を計画

    日本でも人気の掃除ロボット「ルンバ」が収集した家庭内の見取り図を外販するとの報道が波紋を呼んでいる。掃除ロボットがスパイロボットになる日が訪れるのだろうか。 Michael Reilly7年前

    

14. 再生可能エネ最大の課題が解決か——蓄電設備に普及の兆し

    再生可能エネルギーにとって課題である電力需要ピーク時の対応を解決できる可能性が出てきた。背景には、送電網用蓄電設備に利用できるリチウムイオン電池の価格の急落がある。 Michael Reilly7年前

    

15. クラウドソーシングはブラック？ 英国で待遇改善の動き

    ギグ・エコノミー（日雇い経済）に対する英国政府の調査報告によると、ギグ労働者は100万人を突破し、企業に利用されるだけの存在だそうだ。彼らは従業員ではないと主張する企業に対して、英国政府は待遇を改善するための小さな一歩を踏み出そうとしている。 Michael Reilly7年前

    

16. パキスタンで気温50度超え、貧困層を襲う気候変動の脅威

    5月のパキスタンの最高気温が53.5度を記録した。最近発表されたある論文は、温暖化の進行によって経済格差が深刻な問題となることを示している。 Michael Reilly7年前

    

17. 反テロで英首相が訴える「ネット悪玉論」はどこがおかしいのか

    直近のテロ攻撃を受けて、英国のテリーザ・メイ首相はインターネットの規制強化を主張している。だが、その主張はあまりにも短絡的だ。 Michael Reilly7年前

    

18. グーグル、実店舗でのクレジットカードの購入履歴も追跡へ

    グーグルはネット広告と実店舗での購入行動とを結びつける新サービスを発表した。巨大ネット企業のオフラインへの侵食が進んでいる。 Michael Reilly7年前

    

19. 石炭と自然エネ、矛盾するインドのエネルギー政策を読み解く

    インドは石炭の利用促進と再生可能エネルギーへの移行を同時に進めているように見える。いったい何が起きているのか？ Michael Reilly7年前

    

20. バッテリー競争が加速、電気自動車はガソリン車より安くなるか

    テスラだけではない。世界各地で大規模なバッテリー工場の建設が相次いでる。バッテリー価格が下がり続ければ、電気自動車はガソリン車よりも安価になる。 Michael Reilly7年前

    

21. 世界を震撼させたワナクライ攻撃 被害の深刻化を防げた理由

    世界中を不安に陥れたランサムウェア攻撃は、幸いなことに深刻化する前に沈静化された。背景にはセキュリティ専門家の取り組みがある。 Michael Reilly7年前

    

22. アップル・ウォッチ、機械学習で医療機器に？

    医療機器ではないアップル・ウォッチでも、機械学習によって心房細動を検知できるという研究結果が公表された。被験者はまだ少なく、計測中はじっとしていなければならないなど、克服すべき課題は少なくない。 Michael Reilly7年前

    

23. フェイスブックが狙う、10代の不幸な若者たち

    フェイスブックの本業である広告に対する懸念が高まっている。フェイスブックはユーザーデータをもとに、「不安」で「価値がない」と感じている10代の若者ですら、ターゲティングの対象としようとしているようだ。 Michael Reilly7年前

    

24. ウェイモ、フェニックス周辺で自動運転車の無料試乗サービス

    フェニックス周辺に住んでいれば、普通の人が日常生活と自律自動車を融合させるのかを明らかにする実験で、グーグルの無料のオンデマンド型試乗サービスに申し込める。 Michael Reilly7年前

    

25. 洋上風力発電嫌いのトランプ政権、雇用者増で推進に方針転換？

    化石燃料、特に石炭産業の復活を掲げて当選したトランプ政権が、洋上風力発電の推進に方針を転換した動きを見せている。洋上風力発電が10万人単位の雇用を生み出しているため、むげにはできなくなったのかもしれない。 Michael Reilly7年前

    

26. 島精機製作所、3D編み物で繊維産業革命

    横編み機で世界首位の島精機製作所の「ホールガーメント（全服編み）」が注目されている。生地からではなく、衣服を3Dプリントするため、顧客ひとりひとりにカスタイムメイドできるだけでなく、オンデマンドで製造すれば、在庫リスクを最小化できるメリットもある。 Michael Reilly7年前

    

27. 若返りのたんぱく質をついに発見か？

    血液を若返らせる可能性があるタンパク質として「オステオポンチン（OPN）」が単離された。アンチエイジング研究には決定的な手法がなかったが、期待を持たせる研究結果だ。 Michael Reilly7年前

    

28. 闇市場を生み出した農業機械のソフトウェアライセンス

    農業機械用ソフトの闇市場を生んだのは、プラットフォーム指向の許諾契約のせいかもしれない。「修理する権利」を守るため、メーカーとの契約を無効化する法律が米国各州で審議中だ。 Michael Reilly7年前

    

29. ニューヨーク州の大半はインターネットが使えない「非都市部」

    ニューヨークで都会はニューヨーク市だけ、他のほとんどはド田舎でインターネットは使えない。来年までにこの状況を何とかしようと、ニューヨーク州政府は非都市部へのISPの参入に、補助金を出して支援している。 Michael Reilly7年前

    

30. グーグル、米国の住宅の80％は太陽光パネルの設置に適性

    80％もの住宅で太陽光パネル設置が適しているのであれば、一般家庭向けの電力会社が必要なのか見直されてもおかしくない。今後太陽光パネルの効率が高まれば、国内でも電気の地産地消が進むかもしれない。 Michael Reilly7年前

    

31. 遺伝子ドライブによるマラリア蚊絶滅計画がアフリカで準備中

    遺伝子ドライブで蚊を種ごと絶滅させ、マラリアを根絶する計画が進行中だ。しかし、取り返しのつかない事態を招きかねず、さらに地元住民はマラリアの原因を蚊とは思っておらず、実現には至っていない。 Michael Reilly7年前

    

32. 大気汚染で年間死者約110万人のインドは世界最悪の状況

    インドでは年間約110万人が大気汚染で亡くなっており、世界最悪の状況だとわかった。また、中国からサウジアラビアまで、東西アジアの都市では、サイクリングで30分走っただけで健康増進効果は微細粒子を吸い込むことの悪影響で打ち消されてしまう。 Michael Reilly7年前

    

33. メキシコ国境の壁は、全部作らなくてもトランプ政権の手柄になる

    メキシコ国境沿いの壁をすべて建設するにはばく大な費用と工期が必要だが、部分的に着工するだけでも政治的には勝利だ。費用も少なくて済み、政権一期目に成果を出せる妙案といえる。 Michael Reilly7年前

    

34. リシンク、人間の隣で動作しても安全なロボットの最新版を発表

    リシンク・ロボティクスが発表した一本腕の産業用ロボット「ソーヤー」の最新版は、動作をきめ細かく制御できる。「やって見せて覚えさせる」機能で、プログラムの専門家でなくても動作を指示できるのも特徴だ。 Michael Reilly7年前

    

35. 精管にジェル注入　コンドームとパイプカット以外の男性用避妊法

    男性向けの避妊法には事実上コンドームかパイプカットしかなかったが、精管にジェルを注射する別の方法が実現するかもしれない。 Michael Reilly7年前

    

36. グーグル、アップルはトランプ政権に反旗、IBM、シスコは沈黙

    トランプ政権によるイスラム系7カ国出身者の入国禁止令の即時停止を命じる仮処分に対して、グーグル、アップル等が移民労働者の必要を訴える意見書を裁判所に提出した。ただし、IBMやシスコ等、意見を表明したかった企業もある。 Michael Reilly7年前

    

37. DARPA、キノコ製補給ドローンの開発に資金提供

    物資を送り届けた後、数日後には土に帰るキノコ製ドローンの開発に、DARPAが資金を提供している。へき地や紛争地帯に医薬品等を運び、回収せずに済むので運用コストも安価で済みそうだ。 Michael Reilly7年前

    

38. 神戸大学の杉岡准教授、津波監視ロボットを試験航海

    日本の沖合にある不安定な火山島は、新しい津波警報システムを試すには絶好の場所だ Michael Reilly7年前

    

39. トランプ政権、エネルギー政策で世論無視

    アメリカ人は、化石燃料より再生可能エネルギーを政策的に優先すべきと考えていることがピュー研究所の調査でわかった。しかし、新政権は、世論も市場環境も気候変動も完全に無視した方向に向かっている。 Michael Reilly7年前

    

40. スーパー耐性菌で米国人女性死亡　26種類の抗生物質に効果なし

    女性の死亡はあまり注目されていないが、抗生物質に耐性のある細菌が増えていることに警戒しなければならない。 Michael Reilly7年前

    

41. へき地でのマラリア診断に製作費20セントの遠心分離機

    子どものおもちゃを参考に作られた紙製遠心分離機は、最大で毎分12万5000回転し、電力は不要だ。 Michael Reilly7年前

    

42. オバマ大統領がサイエンス誌に寄稿「再生可能革命は不可逆」

    経済の実態の変化は、米国がすでに二酸化炭素排出量を減少させていることを意味するが、大統領はこのプロセスを加速するためにさらなる行動が必要だと話す。 Michael Reilly7年前

    

43. 血液でがん検査のリキッド・バイオプシーが10億ドル増資計画

    血液検査でがんを発見しようとしているグレイルが、実験的手法のための大規模な資金提供を呼び掛けた。 Michael Reilly7年前

    

44. 遺伝子組換えマラリアワクチン、大規模治験まであと一歩

    研究者は感染してもマラリアを発症せずに免疫反応を引き起こす遺伝子組み換えマラリア原虫の、ヒトでの治験を始めた。 Michael Reilly7年前

    

45. フィンランド政府、ベーシック・インカム月額約587ドルを支給開始

    実験に参加することになったフィンランドの失業者は、毎月無条件に最低収入を得る。しかし、ベーシック・インカムが有効かどうかを、2000人の実験では判断できない。 Michael Reilly7年前

    

46. 調査報道で解明進む
    フェイスブックの
    エグすぎる広告セグメント

    フェイスブックは、ユーザーの興味・関心に合わせて広告を表示するために、オンライン上の行動履歴を収集し、ユーザーの属性と組み合わせていることはよく知られている。しかしで、フェイスブックが現実世界の情報をデータ事業者から購入し、自社のユーザー情報と組み合わせていることはあまり知られていない。 Michael Reilly7年前

    

47. アマゾン・エコーが殺人を録音？　当局の開示要求をアマゾンは拒否

    捜査当局はアマゾンに対し、容疑者が所有するエコーに記録されたデータの開示を要求した。IoTとプライバシーに関する微妙な疑問が生じてくる。 Michael Reilly7年前

    

48. 自称テスラのライバル「ファラデー・フューチャー」はこけおどし企業だったのか？

    自称テスラのライバル企業ファラデー・フューチャーは、今年1月のCESで大々的にコンセプトカーを発表したが、内情は火の車とい噂が飛び交っている。 Michael Reilly7年前

    

49. ミトコンドリア補充療法承認で開く？　ヒト遺伝子の組み換え時代

    英国政府は、ミトコンドリア病を回避できる治療法を許可し、有効な規制と子どもの発育を見守ることにした。 Michael Reilly7年前

    

50. インド政府、電子決済促進に最大10％割引きの補助金支給

    オンライン取引のユーザー向けの割引きに政府が補助金を出すことで、インド政府は強引に、紙の紙幣から電子決済への移行を促そうとしている。 Michael Reilly7年前